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【ブースNo.2P-38】サロン・プロフェッショナルコース

　㈱ジェルニック（東京都千代田区、03-3263-1313）はグループ一貫体制で自社ブランドのゲル状自然派化粧品の販売を行っている。

　商品ラインナップはベーシックケア、スペシャルケア、ヘアケア、メイクアップ。同社の商品は＜ Free&Nature フリー＆ネイチャー＞をコンセプトに、肌にとって必要な成分を厳選して配合したシンプルなスキンケア。現在、自社通販サイトを中心に販売している。

健康美容情報ナビ

　㈱テクノアソシエーツ（東京都港区）と、月刊誌「日経ヘルス」、「日経ヘルスプルミエ」（日経BP社）は、溢れる健康美容情報から正しい情報を選択・判断し、商品購入や利用などの活動に役立てることができる賢い消費者の育成を目的に健康美容情報認定協議会（事務局／㈱テクノアソシエーツ）を設立し、「健康美容情報認定」を開始する。

　認定のための研修プログラムは「日経ヘルス」、「日経ヘルスプルミエ」が主催し「健康美容コミュニケーターコース」（第一期）10月19日より開講する。研修プログラム、修了試験を経た修了者は「健康美容コミュニケーター」として同協議会が認定する流れ。

多くの機能を備えたマッサージプール

　世代を超えたカップル、友人、ビジネスマンがパリの喧騒から逃れ、水着で打たせ湯さながらの多種機能を備えたマッサ－ジ・プ－ルで寛ぐ“Opale ONSEN”。パリから電車で僅か15分、健康保険が適用される温泉療法施設もあるアンギャン･レ･バン町のスパの光景です。

　フランス三大カジノ・グル－プ”Lucien-Barrière“が運営するホテル＆スパで、フィットネス、エステ･ゾ-ンなどガラス張りで、外の湖や自然が見渡せ開放的です。

東京での健康と温泉フォーラムで講演する竹田市の首藤市長

　大分県の竹田市経済活性化促進協議会活性化推進室と、温泉療養の保険適用制度の構築を表明した竹田市（首藤勝次市長）は8月26、日「第2回温泉シンポジウムｉｎ竹田」（竹田市総合社会福祉センター多目的ホール）を開催する。

　同市は、炭酸泉で知られる長湯温泉を始め、赤川温泉、七里田温泉、竹田温泉等の特色ある温泉を有しており、これまでも温泉の活用化に積極的に取り組んできた。

　エイベックス・グループ・ホールディングス㈱は8月4日、同社の100％子会社､エイベックス･ライヴ･クリエイティヴ㈱（本社：東京都港区、代表取締役社長：永田悦久　氏）が、新たにエステ店舗「newMe DAY SPA」の運営を開始すると発表した。

　「newMe DAY SPA」では、アーティストやタレントのフィジカルケアやマインドケアを行ってきた同社のグループのノウハウを、リーズナブルな料金で一般消費者へ提供するという。

挨拶するヤーマン㈱代表取締役社長　山崎氏

　ヤーマン㈱（東京都江東区）は7月30日、2010年秋冬の新製品「プラチナエステシリーズ」の発表・体験会を開催した。

　プラチナエステシリーズは「プラチナホワイト　フォトミスト」、超音波＋イオン導入器の「プラチナホワイト ソニック」、EMSの「プラチナホワイト スリム」の3商品。プラチナガールズをイメージキャラクターに家電量販店、バラエティショップなどで販売していく。

　7月23日、ブラジル大使館で第一回アサイ―フォーラムが開催され、業界紙や一般誌、美容ジャーナリストが詰めかけた。

　講演は「アサイ―の機能性展望～抗酸化能から含有アントシアニンの吸収・代謝」（静岡県立大学大学院生活健康科学研究科准教授熊澤茂則、助教榊原啓之）。アサイ―の皮部には高濃度のアントシアニンが含まれており、強い抗酸化活性を有することなどが紹介された。国内初のアサイ―研究の論文となる。

エンダモフェイシャルイメージ

　　TBCグループ㈱（東京都新宿区）は、フランス・ＬＰＧ社が開発したテクノロジー、フェイストリートメント専用マシン：Lift M6と、同社が培ってきたエステテイック技術を融合させた「ＴＢＣエンダモフェイスリフト」コースの提供を開始する。

タラソテラピー・センター「ATLATHAL」

　大西洋に面した町“ビアリッツ”は、ニ−スやカンヌに次ぐリゾート地で、タラソテラピー・センターが5 軒も点在しています。

　その一つで「新たな客層拡大」を図るのが“ビアリッツ・タラソ・リゾート”です。比較的、経済的・時間的に余裕のある世代が多いタラソテラピ−ですが、他の客層がアクセスしやすいプログラム作りを行っています。

クラブ内のバーカウンター　常識を覆した

地域特性を見極めたサービスを提案

　　東京近郊を中心に全国で52店舗のスポーツクラブを展開する日本体育施設運営株式会社（NAS）は、今年6月、東京・銀座の高層ビルの最上階にプレミアムスポーツクラブNAS銀座店をオープンした。メインターゲットは40代～50代の会社経営者層。利用離れが進み、新たなビジネスモデルを模索するフィットネス業界で、施設を提供するのではなく、サービスを提供する施設へのチャレンジが始まった。