エステ、フィットネスでのサプリメント販売に期待
ここ10年近く右肩上がりの成長を続けた健康食品市場は、2006年に続き‘07年も縮小傾向となった。ヒット商品の不在、安全性や販売方法の問題、食品全体に拡がった安心・安全への不信感、そして一番の問題は、健康増進法運用による表示規制の強化で、消費者への情報提供が制限されている点だ。「店頭のパッケージやPOPで商品について何も伝えられない状況では為す術なし」という悲観論が漂う一方、エステサロン、フィットネスといった対面可能な施設での販売に再び期待をかける声も大きくなっている
発行日: 2008/07/15
物販比率上昇でニーズ高まる
クレジット取引厳格化などの影響もあり施術売上げが伸び悩む中で、結果が期待でき、リピートに繋がる高機能化粧品が盛り上がりをみせている。各社とも、シミ、シワ対策、美白、保湿などを目的とした製品を展開し、サロンでは物販による売上げ回復を目指している。
発行日: 2008/07/15
登場が待たれる「国内ディスティネーション(目的型)スパ」 団塊富裕層に向け健康のためのスパライフを定着化
米国で5月に開催された「第2回グローバルスパサミット」で、初めて世界のスパの市場規模が明らかにされた。2007年世界のスパ産業は4.7兆円。日本のスパ市場(5,600億円)は、北米に次ぐ世界第2位と位置付けられたが、国内デイスパの現状を見る限り、いまひとつ実感が伴わない。ここ数年の試行錯誤の時代を経て、次の本格的なスパ市場形成のために正当な「ディスティネーション(目的型)スパ」の登場が待たれている。
発行日: 2008/06/15
ブームを経て高品質化の時代へ
ハンカチ王子こと斉藤投手の活躍に端を発した酸素カプセルブームはここにきて落ち着きをみせている。月あたりの販売台数は、2007年前半のピーク時からは半減したが、この間に参入企業が相次ぎ、各メーカーは機能性や安全性、耐久性を追求する段階に入った。酸素カプセルは一過性のブーム商品から、適正な競争による低価格化、高品質化が進む商品になってきた。
発行日: 2008/06/15
ベーシック機、複合機が牽引 市場回復は信頼獲得から
昨年から続く、エステティック機器の冷え込みは未だ回復していない。クレジット・リースの問題も尾を引いている。そんな中、日本エステティック機構による消費者に安全な機器を提供することを目的とした「エステティック機器認証制度」が始まった。市場回復には、まず消費者の信頼獲得が第一という企業もある。再浮上のきっかけを模索する機器メーカーを取材した。
発行日: 2008/05/15
美容から健康訴求へも拡大 急増するコラーゲン飲料
美肌の定番素材としてダントツの認知度を誇るコラーゲン。海外サプライヤーに「日本ではコラーゲンの説明はいらない」と言わしめるほどだ。事実、日本は世界でも有数のコラーゲン消費大国だ。健康食品としては、90年頃の第1次ブームの「コラーゲンが入っていればいい」から「量をとらなければ」という第2次ブームを経て、ここ数年は「部位に対してどう働きかけるか」の第3次ブームに入ったとされる。この間の伸長は目覚しく、年々市場は拡大してきた。ある調査ではコラーゲン関連製品の市場規模は300億円を超えているという。
発行日: 2008/05/15
発行日: 2008/03/15
複合化、原点回帰がキーワード
化粧品原料は昨年、フラーレンやEGF、白金ナノコロイドなどの機能性原料が人気を集めた。その一方、今年の注目素材にばらつきがある。全体的には複数の原料を組み合わせた処方に期待が集まっており、かつてヒットした成分やビタミンC誘導体など消費者に認知された成分の配合を見直す動きも出てきている。メーカーサイドは、昨年後半から続く容器や基材原料の高騰により、値上げ分の吸収に奔走しており、本格的な新商品開発は春以降になるのではないかという声もある。
発行日: 2008/03/15
年齢・性別を超えて広がるネイル
日本のネイル産業は、ここ4~5年で急拡大した。ネイルサロンも全国で約8,000軒に達するといわれる。商材の進歩で高い客単価を確保しつつ、わずかなスペースで高収益が望めるサービスとして様々な施設に導入されはじめた。ネイルは若い女性がするものという従来のイメージから、中高年女性、男性、子供にまでターゲットを広げている。
発行日: 2008/02/15
トータル・ビューティ化が加速するヘアサロン 高付加価値メニューとして脚光浴びる頭皮ケア
ここ数年、ビューティビジネス市場におけるヘアケア、頭皮ケアを取り巻く環境がめまぐるしく変化している。ひとつはヘアサロンの原点回帰ともいえるトータル・ビューティ化の動き、もうひとつがヘッドスパに代表される頭皮ケアの需要の高まりと市場の拡大である。サロン・施設ともに、今後いちだんと関連市場の動向から目が離せなくなるだろう。
発行日: 2008/02/15