「理容」発のトータルビューティーを

昨年夏、東京・池袋のメトロポリタンホテル地下に、女性専用のリラクゼーション施設「ストーンスパ」がオープンした。ヘッドスパやシェービングなどの理容メニューを柱に、エステティックやネイル、岩盤浴を融合させ、１ヶ月で2,500名の会員を獲得した。経営母体は創業53年の「理容そがわ」を継承した、㈱十賀和（東京都豊島区）で、関東を中心に理容室18店舗を展開する。駅ナカや温浴施設、玩具チェーン店などに積極的に出店し、利用者の立場に立ったメニューを提案している。

【月刊ダイエット＆ビューティ２月号は代謝アップ　特集号です！】

アーユルヴェーダ施術の基本は毒素の排出

　インド・デリーに1989年、最初のアーユルヴェーダ・スパ「カイラリ・アーユルヴェーディックセンター」を設立、スパ施設運営やプロダクツ開発の事業をスタートした。現在、直営のデイスパを国内に７ヶ所、10エイカー規模のリゾートスパ３ヶ所を展開している。３代続くアーユルヴェーダの医師の家系に生まれ、まさに伝統医療の中で生きてきたギータ氏にアーユルヴェーダ・スパで実際に行なわれている施術の組み立てについて話を聞いた。(…続きは本紙で！）

北村理事長は「ネイルがひとつの産業として認められることを目指し、近隣アジアだけでなく世界に向けてネイルの素晴らしさを発信するとともに、協会の組織力を高めていきたい」と挨拶した。会場には名誉会長であり参議院議員である山東昭子氏や衆議院議員の小池百合子氏、関連団体の代表などの来賓を含め、100名を超える会員が詰め掛けた。日本ならではの独自性の高いネイルの発信や、日常的なネイルの浸透を望む声が寄せられた。
(…続きは本紙で！）

北村理事長は「ネイルがひとつの産業として認められることを目指し、近隣アジアだけでなく世界に向けてネイルの素晴らしさを発信するとともに、協会の組織力を高めていきたい」と挨拶した。会場には名誉会長であり参議院議員である山東昭子氏や衆議院議員の小池百合子氏、関連団体の代表などの来賓を含め、100名を超える会員が詰め掛けた。日本ならではの独自性の高いネイルの発信や、日常的なネイルの浸透を望む声が寄せられた。
(…続きは本紙で！）

㈱ラ・パルレ（代表：大石洋子）は、経営戦略と物販強化のため、前トリンプ・インターナショナル・ジャパン代表の吉越浩一郎氏をエグゼクティブ・アドバイザー（顧問）に迎えた。「天使のブラ」「恋するブラ」などをヒットに導いただけでなく、仕事の効率化や制度改革を実行した「スピード経営」により、トリンプを19年連続増収増益に導くなど、目覚しい経営手腕を発揮してきた。３月１日、トリンプ・インターナショナル・ジャパンとの共同開発によるボディファンデーションを発売し、今後も同社が開発する商品の一般市場向け販路強化も視野に入れている。(…続きは本紙で！）

東京・人形町にある女性限定の岩盤浴サロン「サロン・ド・ピエール」は、昨年6月のオープン当初から順調に客足を伸ばしていたが、秋に週刊誌が衛生問題をクローズアップしたことによる風評被害のあおりを受けて売り上げが激減。今年１月からソフト面の充実の一環として、骨格ストレッチ講習を開始した。プログラム開発にあたったのは、オリンピック選手強化トレーナーも努める久永陽介さん。オリジナルメソッド「ジョイレッチ」にヨガを組み合わせた「岩盤骨格ストレッチセラピー」として提供し、好評を得ている。(…続きは本紙で！）

施術結果と顧客満足のための必須キーワード「代謝アップ」
いま、エステサロンやリラクゼーション、フィットネスクラブなどでは、施術やプログラムに対する確かな結果や高い顧客満足度が求められている。来店客の「痩せたい」「サイズダウンしたい」「リラックスしたい」「足のむくみを解消したい」「顔色をよくしたい」などの悩みに的確に対処するための共通キーワードが「代謝アップ」である。なぜ、いま代謝アップが必要なのか基本に立ち返ってみたい。

【インタビュー】
骨格のゆがみ調整も重要
鍼灸師、あんまマッサージ師圧師、柔道整復師、スポーツトレーナー　㈱オアシスグループ代表 久永陽介さん

【運動は「手軽さ」「時短」「継続性」が鍵】
[振動プレートマシン]
日本景徳鎮㈱／㈱タイムワールド／㈲ビューティダイエット／MTG

【代謝アップ機器は“温める”が基本】
[ゲルマニウム温浴器]
㈱ヒューマンメディカルジャパン／㈱アルファサポート／
[岩盤浴]㈱リジュー
[よもぎ蒸し]㈱ヨシノ商事
[RF（ラジオ波）]㈱フォーレ・ディ／㈱インディバ・ジャパン
[炭による遠赤外線]㈱フジカ
[炭酸泉]㈱アバン

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昨年発表された「平成17年特定サービス産業実態調査」で、フィットネスクラブは1,881事業所（対平成14年比10.1％増）、売上高3,858億円（同18.4％）と順調な伸びをみせた。なかでも物販収入が含まれる項目の「食堂・売店売上収入」は189億円（同63.7％増）と大幅な増となった。来年４月より義務付けられる健診指導や「メタボリックシンドローム」のキーワードの浸透も追い風と捉え、多くの健康と美容関連の企業はフィットネス施設内での物販や開業に意欲を示す。その期待とはうらはらに現実の施設では、プロショップ事業についての見直し、縮小、撤退といった動きが始まっているという。各社の動向をリポートした。(…続きは本紙で！）