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ドーピング物質が宣伝に使われる恐れ 「アスリート以外にとっては魅力増」

 RCTジャパン(東京都渋谷区)の持田騎一郎氏は、「ドーピング物質が含まれていることがかえって宣伝効果を持つ場合があり、薬機法違反になる可能性もある」と指摘する。

 ドーピング検査はアスリートにとっては死活問題であるが、一般のスポーツ愛好者にとっては生涯関わることはない。「ドーピング検査を受けない人にとって、ドーピング物質が魅力にうつる場合もあ・・・

(詳しくは3/15発行・第1616号で)



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2017/03/17
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