世界各国から4万人以上が来場
ＣＭＰグループの主催によるアジア最大規模のビューティーフェア「コスモプロフ　アジア２００５」と健康自然食品の展示会「ナチュラル　ヘルスフェア」が９日～１１日までの３日間、香港コンベンションセンターで開催された。今回で10周年を迎える「コスモプロフ」には世界３６ヵ国・地域から１００２社が出展、併催の「ナチュラル　ヘルスフェア」には世界世界１０ヵ国・地域から８３社が出展、４万人以上が来場した。「ナチュラル　ヘルスフェア」は、健康博覧会の海外展開の第１段階の展示会。昨年同様オーストラリア、インドネシア、日本に加え、イタリア、タイ、台湾がナショナルパビリオンを形成。日本からはファイン、華舞、森川健康堂、沖縄発酵化学など１０社が出展した。

ウコン市場が２００億円に到達した。ハウス食品㈱が販売する『ウコンの力』が市場を大きく底上げしたことに加え、アンチエイジングを新たなターゲットに据えた商品開発が活発化。これまで、二日酔い対応、肝機能対応の代表素材として、高年齢層を中心に市場を形成してきたが、ＣＶＳルートでの躍進、“琉球コスメ”のブレイクにより、若年層・女性層の開拓が急速に進んでいる。市場の拡大を受け、９月１５日には（財）日本健康・栄養食品協会が、秋ウコンの規格基準を公示しており、「年明けにはＪＨＦＡマーク付きのウコンサプリメントの流通が始まる」見通しだ。一方、原料サプライヤーでは、有機ＪＡＳ原料の提案を強化するほか、クルクミン、テトラヒドロクルクミン（還元型クルクミン）など、有効成分高含有原料の開発に注力。農業法人を設立し、国産原料の確保に乗り出すなど、他社との差別化を明確に打ち出している。

南米で健康茶として古くから愛飲されてきたマテ茶。主にブラジル、パラグアイ、アルゼンチンの3ヶ月で生産され、牛肉を中心とした南米の野菜不足の生活を補ってきた。日本ではビタミンＣやミネラルをバランス良く含んだ健康茶として流通するなか、ダイエットや抗アレルギーなどの機能性を訴求したサプリメントも登場している。脂肪吸収阻害作用、食欲抑制作用などの機能性が報告されていることから、ダイエット素材としての提案も強まっており、市場の拡大が期待されている。

第1回日本食品免疫学会2005年大会（JAFI2005）
｢食品科学と免疫学の融合｣――。免疫トクホ誕生への基盤作りを産学連携で目指す日本食品免疫学会の第1回学術大会（JAFI）が9日、10日の2日間、都内で開催された。初日、上野川修一氏（日本大学生物資源科学部）、Seppo salminen氏（university of turku）による2題の基調講演には会員・非会員合わせて300人以上が集まり、食品の免疫機能研究に対する関心の高さが改めて印象付けられた。食品免疫学を新しい科学分野として確立させることを目的として昨年発足した同学会。会員には、農学、医学分野の食品と免疫に関する学識経験者110人や食品の免疫調節機能に関心のある関連企業57社が加入している。基調講演後、同学会会長の上野川氏は本紙の取材に答え、｢時間はかかるが、免疫トクホを目指していこうということは当然ある｣と話した。同学会実行委員長の清水誠氏（東京大学教授）は｢免疫トクホ開発の進展に向けたファーストステップになれば｣と語った。

日本に登場して約30年の歴史を持つ霊芝。その体感性、ブランド力に加えて、長い食経験からなる信頼性が年配層を中心に圧倒的な支持を得ている。近年は、アガリクス.bをはじめとしたキノコ類の台頭やキノコ類以外の免疫系食品素材の増加。その一方で、霊芝についての機能性データ蓄積の遅れ、絞りきれない訴求点――などの要因により、精彩を欠く展開が続いている。とはいえ、一連のキノコの健康被害やバイブル本騒動などによるイメージ低下の影響はほとんどなく、市場は前年並みの流通量で踏み止まった。各社、市場回復を図るべく機能性研究、新商品開発、海外進出、医療ルートへの模索――など、様々な取り組みを行っている。

21世紀の国民病ともいわれ、早急な対策が待たれる糖尿病。厚生労働省の調査によると、糖尿病もしくは予備軍は約1,620万人に上り、糖尿病の医療費は 1兆円を超える。糖尿病予備軍が増え続ける中、国民医療費の増大に歯止めをかけるため、予防の重要性が強く叫ばれており、特に生活習慣病の増大につながるメタボリックシンドロームの対策は厚生行政の重要課題となっている。血糖値関連の健食市場では、トクホが300億円市場を形成。それ以外の健康食品を含めた市場規模は550億円に達し、糖尿病に大きくかかわる肥満対策に向けた商品開発も活発化している。本特集では、糖管理サプリメントの中から、近年注目され始めた素材や珍しい素材などに焦点を当てた。

“冷え”対策市場が熱を帯びてきた。これまで冷え性（症）は女性特有の体質・症状と言われてきた。ところが最近は男女を問わず深部体温が低い“冷え”が増加している。これら冷えは無自覚であるケースが多く、“隠れ冷え”と呼ばれている。現在、国民の7割がこの“冷え”を抱えている。こうした背景を受け、ゲルマニウム温浴や岩盤浴が活況を呈しているほか、冷え体策商品でも遠赤外線を放射するサポーターや肌着類、マットなど寝具類の分野で、新たな素材が目白押しだ。さらに冷え対策を訴求したサプリメントも増加傾向と、明るい話題が絶えない。冷えは老化のシグナルとも言われており、冷えの改善は、不眠やダイエット、癒しなどさまざまな分野とリンクする。医療業界や美容業界も冷えに注目し始めており、今後、冷え対策市場は一大マーケットに成長する可能性を秘めている。

「保健用途拡大の可能性ある」（厚労省）
(財)日本健康・栄養食品協会は厚生労働省と協力して、新特定保健用食品（トクホ）制度の申請などに関するＱ＆Ａを作成した。１日に都内で行われたトクホ申請担当者講習会で初公開した。Ｑ＆Ａは「８週間のヒト試験で取得は可能か？」「省略できる資料はあるか？」など、実務的な内容になっている。

南米ペルーを主要産地とするハーブの動きが活発化している。ここ数年の間に急成長してきたマカは本紙推計で110億円超（小売ベース）の市場規模を形成しており、昨年から今年にかけては大手企業によるカムカムの商品化も相次いでいる。さらにエルカンプーレといった新規性の高いハーブを採用する企業も出始めた。ペルー産ハーブの独自性や機能性の高さが評価されてきたといえるかもしれない。この背景の１つには、企業と大学などが連携し、含有成分や機能性の研究を地道に推進してきたことがある。ヒトレベルで本格的な研究が進むハーブもあり、エビデンス確立に向けた動きが加速している。

ここ数年、安全性に関わるトラブルが続出した食品業界では、厳格な品質管理体制を構築する動きが加速している。その手法のひとつとして人気が高いのが、国際規格であるISOの認証取得だ。国内では、主に企業の環境への配慮を審査するISO14000シリーズと、品質管理全般を審査するISO9000シリーズなどが業態を問わない国際規格として幅広い産業に認知されるが、さらに今年9月、食品業界に特化した国際規格ISO22000が登場。HACCPをマネジメントシステム化した国際規格でGMPのソフト面とも共通するとして注目を集めている。ISOの認証取得は、厳しい経営体制のもとで国際基準をクリアしている点を対外的にアピールできる。このため、国内の健康食品含む食品業界では、「ISOの認証を取得すれば、国際貿易を優位に展開できる」、「他社との差別化になる」などと期待する声も多い。特に『ISO22000』発行を契機に、ISOに対する関心が一段と高まってきている。

ポジティブリスト制度の導入に対応　検査項目拡充、新分析法導入へ
食品に残留する農薬等に関するポジティブリスト制度が今月下旬に公布・告知されることに伴い、来年4月以降、輸入食品の監視体制が強化されることになった。検査項目の増加や新たな分析法等を導入し輸入食品の安全対策を進めていく。原材料の海外への依存度が高い健康食品関連については、未認証医薬品成分の混入や動物用医薬品にかかわる違反が後を絶たず、ポジティブリスト制度の導入と相まって、事業者による自主点検の強化や、生産・加工・流通段階におけるトレーサビリティの導入などを進める動きにも拍車がかかりそうだ。

相次いで報告されるイソフラボンの機能研究が市場を後押しし、大豆イソフラボンを中心に、堅実な伸びを示すイソフラボン市場。骨粗しょう症や更年期障害緩和をはじめ、高血圧、抗酸化、高コレステロール、抗肥満、そして美肌効果などが期待される。大手メーカーが次々と末端商品を上市しており、その市場は 300億円を超えると推定される。最近では西欧のイソフラボンとも言われるレッドクローバー配合商品も登場。市場は順調に伸びている。だが、ここにきて食品安全委員会の安全性評価の議論が急浮上。安全性に基づく摂取量についての方針に業界が注視している。

雑穀市場が元気だ。今年の市場規模は150億円を超えると見られており、昨年の100億円から大きく飛躍している。この背景には、近年の健康志向の高まりがあることは論を待たないが、テレビ番組などで美容、ダイエットの切り口で紹介された点も大きく影響している。ユーザーは中高年層から若年層まで拡大している状況だ。また以前よりも品質が向上している上、雑穀ブレンドなどではもっともおいしく食べられる配合比率を各社が研究。個々の素材についても味が向上していることに加えて「おいしく食べるための工夫・努力」が積極的に行われていることも大きな要因といえる。一方、発芽玄米市場はこのところ「踊り場」の状況が続いていたが、各メーカーのコメントを総合すると、「底を打ち、徐々に回復基調にある」ようだ。中心企業であるドーマーやファンケルが新製品を相次いで上市している状況もあり、今後の市場再成長が期待されている。

原料の菌株をめぐる係争等もあり、市場拡大が遅れていた黒酵母。ここにきて、大手化学品メーカーが黒酵母由来β-グルカンの供給事業に乗り出してきたことで、市場拡大への期待感が高まっている。免疫賦活機能を中心とした有用成分β-1,3-1,6-グルカンの機能性に注目し、ドリンクやサプリメントへの採用が進むと見られる。これを受け、これまで市場を支えてきた黒酵母培養液供給メーカーでも、品質・規格の安定化をテーマに培養技術の革新が進んできた。「可溶性β-グルカンの安定供給」が市場での大きな差別化ポイントとなる黒酵母。今後、一大市場構築への期待は大きい。