欧米市場からブーム飛び火　サボテン系素材にヒットの兆し

サボテン系ダイエット素材が注目を集めている。サボテンの一種オプンティアが、仏を中心に欧州でヒット商材となっているほか、米ではフーディアが新規ダイエット素材として台頭。その流れを受けて、日本国内の各原料メーカーには引き合いが相次いできている。一方で、サボテンの一種石蓮花は、血糖値改善訴求で国内ですでに10年以上の長い歴史を有しており、堅実な市場を形成している。サボテン系素材の最新動向をレポートする。

内外美容の浸透　コスメシューティカルに脚光
抗酸化、美白、抗しわ…多様な機能性の開発進む

昨年の薬事法改正により、製造部門のアウトソーシングが自由化され、「製造販売業」を取得すれば、工場を持たなくとも化粧品販売を行えるようになった。そのため、化粧品業界では健食メーカー、製薬会社など異業種参入が相次いでいる。こうした状況のもと、他社との差別化を図るため、アンチエイジング、美白などを訴求する機能性化粧品原料の需要が高まっている。中でも、内外美容の観点から、CoQ10やアスタキサンチンといった健康食品で火がついた素材が化粧品で採用されるケースが増加。また、ロハスブームで植物由来が求められる傾向にあるという。そこで今回、機能性化粧品原料の最新動向についてレポートする。

ブレインフード素材として認知されるPS（ホスファチジルセリン）ブランド『Lipamin-PS（リパミンPS）』を提案するリパミン広報センターはこのほど、倉敷市立短期大学教授の平山諭氏が主催した『第23回環境対話キャンプ』（ 8 月4 ～ 6日：岡山県）の食育プログラムで、リパミンPSが案内されたと報告した。

文部科学省の科学技術振興調整費（研究助成）で、サプリメントや漢方など代替医療の科学的評価手法の開発をめざした研究が進んでいる。先月末、今年3月末までに終了した3つの代替医療評価法に関する研究成果の概要が報告された。いずれの報告も、「近代西洋医学でのランダム化評価試験（RCT）の評価体系は馴染まない」、「西洋医学で用いられる統計学的な処理では充分に評価することができない」などと医薬の評価手法に疑問を投げかけ、ニュートリゲノミクスなどを活用した新たな評価法を提案している。

美容・ダイエット関連素材など世界の機能性商材が一堂に

機能性食品原料・各種受託サービスのトレードショーとしてアジア最大規模を誇る「食品開発展」（主催：CMPジャパン）が10月4日～6日の3日間、東京ビッグサイトで開催される。年々規模を拡大している同展は、今年も出展社数約500社、展示スペース860ブースと前回実績を1割超上回る過去最大規模での開催となる。日本の主要企業はもちろん、欧米・アジア各国から多数の企業が参加、6つの海外パビリオンを設置し、文字通り世界中の商材が一堂に集まる。一方、記念セミナーは、“アンチエイジング”、“メタボリックシンドローム”など昨今注目のテーマを総ざらいしている。

ASEAN10ヵ国、共通制度創設へ

東南アジア諸国連合（ASEAN）が、域内共通のサプリメント制度の枠組みづくりに乗り出した。先月27、28日の2日間にわたって開かれた会合で、加盟10ヵ国の行政官らが議論を行い、各国共通の「ヘルスサプリメント」の定義について大筋合意した。会議を傍聴した関係者により、その内容が明らかになった。サプリメントを通常の食品と区別して制度化する動きは世界的なスタンダードになりつつあり、食品の国際基準を決定するコーデックス委員会をはじめ米国やEU、中国・韓国などアジア各国でも独自制度を創設。今回、東南アジアでも制度化に動き出した。こうした中、「日本だけが立ち遅れている」という指摘もある。

厚生労働省は安息香酸とアスコルビン酸を含有する製品の分析に着手。先月28日には㈱ディーエイチシーが販売する飲料から、今月7日には小林薬学工業㈱が製造販売する一般用医薬品ドリンクから基準値を超えるベンゼンが検出されたことを発表した。

日本食品衛生協会は1日、第31回食品衛生懇話会「食品安全行政の現状と最近の諸問題について」を開催、約150人が参加した。厚生労働省・新開発食品保健対策室長の北島智子氏は「健康食品の最近の話題と課題」について講演。条件付き特定保健用食品が近日中に許可される見通しであることなどに言及した。

4県横断した健康産業支援体制構築へ

四国地域の健康関連産業の取り組みが本格化している。四国経済産業局では、“健康・バイオ”“モノづくり”分野の産業活性化を重点分野に盛り込んだ「四国テクノブリッジ計画」を策定。四国の“癒し”風土を生かし、大学などの卓越した健康・バイオ分野のシーズを活用したクラスター形成を進めており、健康産業支援体制の構築が加速している。こうした中、すだち、オリーブ、醤油、海洋深層水、びわ、シイタケ、藍―― など、地場企業による特産品を利用した取り組みが活発化。大学発ベンチャー企業や異業種からの新規参入などの活動も目立っており、多数の新素材、新製品が生まれている。

相次ぐ大手参入、市場規模は10億円に

近年のペットブームにより室内犬の増加や高齢化が進み、肥満や免疫力衰退に伴うペットの生活習慣病などの増加を背景に、予防食としてヒト用サプリメントを応用したペットサプリメント市場が高成長を続けている。市場規模は小売ベースで約10億円となり、サントリーやユニチャームペットケアなどの大手参入も相次ぐ中、ペットサプリメント市場への参入を検討する予備軍はかなりの数に上るとみられ、参入各社とも機能性素材を利用した商品開発の強化を進めている。

メタボリック症候群、抗加齢、美容に照準

統合合医療や抗加齢・美容医療を実践している医師を中心に医療用サプリメントの利用が広がっている。「混合診療の原則解禁」、「国民皆検診制度の施行」、「医療法人制度改革による事業活動の緩和」など、予防医療を中心とした統合医療への道筋が見え初めたことで、トクホやサプリメントを利用した抗加齢・美容分野での新たな医療サービスのマーケット拡大も視野に入ってきた。医療制度関連法（改正法）の施行を2年後に控え、抗加齢・美容医療、メタボリックシンドロームを中心とした予防医療、免疫療法など、エビデンスベースのサプリメントを導入する医療機関は確実にその数を増やしている。

美と健康の融合を実現、デザイン性向上でファン層拡大

磁石やトルマリン、チタン、ゲルマニウムなど、健康ジュエリーは何年かに1度、素材を変えてブームを起こしている。最近では昨年のTV放送をきっかけに火がついたゲルマニウムが記憶に新しい。健康ジュエリーの特性は、宝飾品として身に着けることで、ファッション性に優れ、なおかつ健康・美容にも良いという付加価値を持つところ。特に、近年は宝飾品の専業メーカーが健康ジュエリー分野に参入するケースが増えており、一般のジュエリーと遜色のないデザイン性に優れた商品が流通、男女問わず購買層を拡大している。ゲルマニウムのブームがひと段落した今、次のヒット素材への関心も高い。健康ジュエリーの最新情報をレポートする。

余暇市場80兆930億円（前年比1.5％減）
フィットネス市場、4000億円の大台に

（財）社会経済生産性本部は、国民のレジャー活動の需給両面を総合的に分析した『レジャー白書2006』をまとめた。先月27日の記者発表会では、常務理事の元石一雄氏が、「景気回復が話題となっているが、余暇活動に関してはさまざまな指標がプラスとマイナスに動くこともあり、その実感が薄い。供給面では、多くの業界で勝ち組と負け組みの二極化が進行しており、本格的な需要回復はこれから」とし、「今回は、主に2007年問題といわれる団塊世代に焦点を当てた」と説明した。また、ポイントとして、「健康」をキーワードに、シニア層をメインターゲットにしたフィットネスクラブが好調に推移していることを報告した。

国内初の違法成分「ノルネオシルデナフィル」を検出

厚生労働省は先月25日、平成17年度の無承認無許可医薬品等の買上げ調査を発表、健康食品からは国内で初めて医薬品成分「ノルネオシルデナフィル」が検出されたことが明らかとなった。買上げ期間は昨年9 月から今年3 月までの7 ヵ月間で、対象品目は強壮用健康食品とダイエット用健康食品、及び違法ドラック。買上げ調査に参加希望のあった全47都道府県に業務委託する形で実施した。主な購入先は店舗、インターネット販売。健康食品等の277製品（重複を除くと268製品）に対して、国立医薬品食品衛生研究所が医薬品成分の分析を行った。その結果、強壮系健康食品139製品のうち29製品（20.9％）から、シルデナフィルなどの医薬品成分が検出された。

会員企業には安全性データ取得を義務づけ

プロポリスやローヤルゼリーと並ぶ大型素材・アガリクス．b 業界に、協議会が誕生した。今月1 日、都内で設立発表会が行われた。正式名称は、「アガリクス・ブラゼイ協議会」。アガリクス．b の人工栽培および販売を手掛ける㈱岩出菌学研究所、㈱エス･エス･アイ、㈱協和ウェルネス、ホクトメディカル㈱の4 社が発起人となり、事務局（東京都港区、�03-5537-3810）は金沢大発のバイオベンチャー企業・㈱バイオセラピー開発研究センターが務める。また、各種試験・分析業務を行う㈱TTCがアドバイザーとして参加している。

“アンチエイジング”ブーム追い風にカロテノイドの需要増大

昨今の“アンチエイジング”ブームにのって強力な抗酸化作用を有する各種カロテノイドの需要が増大している。従来からアンチエイジング分野で力を発揮する機能性物質として注目されていたが、今年6～7月に民放局の人気テレビ番組が相次いでカロテノイドを取り上げたことで、さらに期待感が高まってきた。市場では、ルテイン、アスタキサンチン、リコピンの引き合いが強まっており、主要サプライヤーの多くは前年の供給実績を上回る状況だ。いずれのカロテノイドも強力な抗酸化作用をウリに“アンチエイジング素材”として訴求していく流れにあるため、原料市場はやや混戦模様になってきている。

医薬品から健康食品へ――国内屈指の創薬産業集積地

江戸時代から約300年の歴史を持つ“富山のくすり”で有名な富山県は、新薬開発や特殊剤型、ジェネリック、大衆薬、配置薬など100社を超える製薬メーカーと、100を超える工場が集積する、全国トップクラスの医薬品製造業集積地帯でもある。県内では、高齢化社会の到来や、消費者の健康意識の高まりなどを見据え、医薬品製造技術を薬だけでなく、健康食品に応用する企業が増えているほか、富山県立大学などによる産学官連携の健康商材の研究開発も本格化している。富山県が誇る医薬品をスタンダードとした高い技術力が、健康産業市場に注がれつつある。

プレバイオ、デトックスで便通改善の新提案

　生活や生活習慣を原因とする慢性型の便秘に悩む人の割合が、近年急速に増えている。特に女性は「2人に1人は便秘」ともいわれている。便秘を放置しておくと、吹き出物や肌荒れ、頭痛、イライラ、食欲不振、胸やけ・むくみなど、美容・健康面でさまざまな悪影響を及ぼすと考えられている。市場ではトクホ素材の食物繊維やオリゴ糖がプレバイオティクスの観点から再評価、需要も増加傾向をみせ始めている。食物繊維は「日本人の食事摂取基準（2005年版）」に摂取目安量と目標量が設定されたことで不足に対する関心も高い。オリゴ糖は機能性を持った砂糖代替素材として健康食品だけでなく、一般食品での利用も進んでいる。両素材ともエビデンスが豊富なだけに市場での信頼度は高い。一方で、体感性で売れているセンナ茎やキダチアロエなどハーブ系素材の需要も底堅く、健康食品、健康茶の定番素材として市場を築いている。

厚生労働省や地方自治体が医療機関と連携し、健康食品に関する情報提供や健康被害の情報収集を進める動きが本格化してきた。NPO法人医療ネットワーク支援センターは先月22日、都内で医療従事者向けの第１回健康食品セミナーを開催。生活習慣病予防に役立つ健康食品の機能性や安全性などに関する情報を医師や看護士らに知ってもらうのが目的だ。セミナーの企画は、厚生労働省新開発食品保健対策室と共同で練ったもので、・・・（続きは本紙で）

公正取引委員会は先月19日、平成17年度の景品表示法違反行為に対する措置についての実績評価書をまとめた。施策目標は、景表法違反の不当表示について、6ヵ月をメドに排除すること。平成17年度の事件処理日数の平均は210日で、前年より15日増え、目標は達成できなかった。また、年度ごとの事件処理日数の分析をみると、一昨年度までは、・・・（続きは本紙で）

日本臨床栄養学会および日本臨床栄養協会による第4 回大連合大会が9 月1 日から3 日まで、東京・千代田区の学術総合センターで開催される。テーマは「生命科学のエビデンスを求めて」。大会期間中には、健康食品の有効性や使用上の注意などに関する企業プレゼンや展示（30社程度）を行い、医師・コメディカル・一般人に向けて栄養補助食品のエビデンスを集めた報告書を作る予定。健食関連の講演で・・・（続きは本紙で）

滋賀県は、健康食品を含めたバイオ関連産業の起業化支援に乗り出す。今月21日に、滋賀バイオ産業推進機構（滋賀県長浜市）が主催するセミナー「地域資源と自社技術を活かしたバイオ産業の創出」を彦根市の彦根勤労福祉会館で開催し、中小企業などのバイオビジネス参入を促す。同推進機構では、・・・（続きは本紙で）

メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）が強く疑われる者と、予備群と考えられる者を合わせた数は、約1,960万人」、「40～74歳でみると、男性の2人に1人、女性の5人に1人が、メタボリックシンドロームが強く疑われる者または予備群と考えられる」。今年5月8日、厚生労働省が発表した「平成16年国民健康・栄養調査」が大きな反響を呼んでいる。厚労省の発表後、TV等マスメディアではメタボリックシンドロームの危険性を大きく報道。このため「メタボリックシンドローム」の危険性や、国民的克服課題であることの認識も一気に高まった。また発表を受けて、「メタボリックシンドローム対応コーナー」を設ける店舗も多く登場。動脈硬化学会では動脈硬化症の診療ガイドラインの改訂に乗り出すなど、各所に影響が広がっている。かつて「死の四重奏」や「シンドロームX」といわれ、その危険性が指摘されてきたが、今回の発表や、メタボリックシンドロームとしての判断基準が明確に示されたことで、これに対応する食品素材も一気に脚光を浴びるようになってきた。そこで本紙では緊急特集を企画。国民的克服課題となったメタボリックシンドロームに健康食品はどう対応できるか、有効な素材、各企業の取り組み状況、学術データなどを紹介し、業界のビジネスチャンスを探る。・・・（続きは本紙で）

東京と大阪、という対立軸の中で、健康食品業界も発展を続けてきた。大阪の健食業界はムソーなどが率いる自然食品分野、日健フーズなどがリードする百貨店ルートでのサプリメント分野などを核に成長してきた。こうした中で、梅丹本舗、大村屋、日本薬品開発、ファイン、また、約1,000億円を売上げる三基商事の誕生など独自の市場形成が行われてきた。こうしたことから、・・・（続きは本紙で）

90年代後半に登場以来、2003年のアミノ酸飲料ブームなどを経て推定1,600億円といわれる市場を形成してきたアミノ酸機能性食品市場。これまでは飲料タイプが引っぱる形で商品展開が進んできたが、2,000億円市場が見えてきたというところで、現在やや一服感があり、各社ともに、次なる展開を見計らいつつ、成分・パッケージングも含めた見直しが始まっている。新製品で・・・（続きは本紙で）