サントリー㈱（東京都港区、TEL03-3470-1104）は先月29日、都内で「ひざ健康学」をテーマにしたセミナーを開き、松野リウマチ整形外科院長の松野博明氏が、変形性膝関節症に対するグルコサミンの有用性について紹介した。

「体質改善」訴求の有望素材へ

人間の生命活動に必要な栄養素を豊富にバランスよく含むとして、パーフェクトフードと呼ばれる花粉。日本では花粉症に対する効果がクローズアップされ、季節商材として無店舗ルートを中心に市場を形成。健食の表示規制が強化される中、「花粉症に花粉」という分かりやすい構図から、店舗ルートでの採用も進んでいる。また、前立腺肥大症対応の医薬品に利用されていることから、排尿トラブル対応の複合素材としての地位も確立している。さらに近年では花粉本来の豊富な栄養素が見直されパーフェクトフードとしての注目が高まっている。

新たな血糖対応・ダイエット素材アオバナ登場

今年発表された「平成16年度国民健康・栄養調査」では、メタボリックシンドロームが疑われる者と、予備軍と考えられる者を合わせた数は約1960万人に上ることがわかった。特に40～74歳では、男性に2人に1人、女性の5人に1人がメタボリックシンドロームの疑われる者、予備軍であるとされる。この結果は大きな反響を呼び、メタボリックシンドローム対策をテーマとした商品開発を行う健食企業は増えている。そんな中、新たな血糖値対応素材として浮上してきたのが、アオバナである。アオバナ配合製品が登場したのは、この2、3年と日は浅いが、ヒトレベルでの血糖上昇抑制作用など有効性が確認されている将来有望な素材の一つだ。

植物成分摂ると「腸内細菌が強い活性物質に変換」

文部科学省の補助事業で“食と薬”の生命科学研究を推進する静岡県立大学、富山大学は13日、「健康長寿に向かう個の医療と薬食同源」をテーマに都内で合同シンポジウムを開催した。機能性食品素材の有用性に関する研究成果が多数報告された。このなかで富山大学の済木育夫氏らは、人参サポニンなど植物成分が生体内に入ると、腸内細菌によって強い活性を持つ物質に変換されることを突き止め、天然物が有する「DDS（ドラッグデリバリーシステム）搭載のプロドラッグ」システムに言及した。

薬事法改正と西洋ハーブ医薬品化、OTC市場2倍に？

海外で一般用医薬品（OTC薬）として流通する西洋ハーブが、日本でも医薬品として認められる可能性が高まってきた。厚生労働省の担当部署内部で、OTC薬としての西洋ハーブの取扱いが検討されていることがわかった。同省によれば、日本大衆薬工業協会と定期的に会合を持つなどして協議を進めているという。

L-シトルリン、非医薬品リストに
植物由来等50原材料、動物由来等4原材料、化学物質等1原材料が非医薬品に

第4次食薬区分の改正候補成分が明らかになった。厚生労働省が11日、第4次食薬区分の改正案をまとめ、来月15日まで意見募集する。「医薬品的効能効果を標ぼうしない限り医薬品と判断しない成分本質（原材料）リスト」（以下、非医薬品リスト）には、新たに、①植物由来でイグサ、オオムギ、ネギ、ボタンボウフウなど17原材料、動物由来でトルラ酵母など3原材料、化学物質でL-シトルリンが追加された。②医薬品から非医薬品へ変更になった原材料では、ニクジュヨウ、チンピなど植物由来物等34原材料があげられている。一方、米国から規制緩和要望があり大きな期待が寄せられていたグルタチオン、タウリンの医薬品から非医薬品への変更はなかった。

CoQ10、アガリチン、ゲニスタインなど

国立医薬品食品衛生研究所は、コエンザイムQ10やアガリチンなどの食品成分を含む90種類の化学物質について、DNAマイクロアレイを用いた遺伝子発現解析を行い、作用を予測する研究プロジェクトを進めている。同研究プロジェクトは「toxicology(毒物学)」と「ゲノミクス」の造語である「トキシコゲノミクス」という新しい領域で、厚生労働省の助成事業などとして実施。動物などに化合物を暴露して遺伝子発現解析を行い、ゲノムレベルで作用予測やその発現メカニズムの解析などを行う。

青汁が牽引、明日葉90億円(17%増)に

明日葉市場は青汁や健康茶用途での引き合いが活発となり、市場規模は同17％増の87億円に成長し
た。原料は有機JAS認証を取得するインドネシア産が大幅にシェアを拡大。青汁や野菜ジュース、ブレンド茶での導入が増えている。明日葉を主原料としたトクホ青汁は計8品目となり、市場での認知向上に貢献。主力の青汁では、主原料を大麦若葉やケールから明日葉に切り替える代替需要の増加や、トクホの売上増などが市場拡大に寄与した。一方、明日葉特有の有効成分として、抗酸化作用やメタボリックシンドローム予防などに関する生理活性を持つカルコンは、原料の安定確保が新たな課題として浮上している。

エビデンス構築で需要拡大

食生活に深く関わる「米」。昨今、白米の消費量が減少傾向にある中、米の「副産物」である米ぬか、胚芽の抽出物には、オリザノール、セラミド、ポリコサノール、GABAなど多くの有効成分が含まれており、各社は白米だけでなく、玄米や古代米などから発酵・抽出したオリジナル原料を開発・供給している。米抽出物では血糖値抑制、コレステロール低下など、有効性データが数多く報告されており、メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）対応素材としても注目。さらに保湿・美肌作用も期待できることから、酒造メーカー各社では、自社ブランドの化粧品を開発。一部大手化粧品、通販メーカーでヒット商品に成長している。米の消費量低下が問題視されている中、健康・美容素材として脚光を浴びる米抽出物の市場をリポートする。

化粧品受託市場、新規参入活発で好況
06年4割が売上2ケタ増達成

本紙が行った化粧品受託メーカー約100社（回答58社）へのアンケート調査の結果、06年の経営状況について「良かった」と回答した受託メーカーが約半数（49％）に上ることが分かった。さらに、売上高増減率で前年比2ケタを達成した受託メーカーも4割以上見られた。好況の背景には、健食企業をはじめ異業種による新規参入の増大が挙げられる。また、アンチエイジングが声高に叫ばれる中、白金ナノコロイドやフラーレン、EGFといった話題性の高いアンチエイジング素材が相次いで登場していることも一因だ。07年の見通しについてはさらに明るく、「良くなる」との回答は75％に達しており、過半数（57％）が2ケタ増の売上高増減率を見込んでいる。07年の化粧品受託市場も好況ムードに沸きそうだ。化粧品受託市場の最新動向をレポートする。

加工技術、新素材開発など、訴求力の差で明暗

　受託製造会社250社（有効回答90社）を対象に行った本紙調査で、06年の健康食品市場について、約半数の企業が「不景気」と感じていることがわかった。今期の売上増減率は4割弱が前年割れとなり、2～4割の大幅減となったケースもみられた。一方で、48％の企業が前年比増、14％が前年実績を維持するなど、明暗がはっきり分かれる結果となった。健康食品市場全体の状況が悪化しているのは否めないが、加工技術、新素材開発などで差別化を図ったり、ポジティブリストへの迅速な対応を行うなどで、比較的好調な企業もあった。

年内にも初会合

　厚生労働省は、「健康食品による健康被害事例検討会（仮）」を今年度内に発足することを決定した。同検討会は、健康食品による健康被害が発生したと疑われる場合に、専門家を招集して対応策を検討するというもの。厚労省ではアマメシバ、メリロートなど、過去の健康被害の事例では、個別ケースごとに専門家に分析を依頼してきたが、今後は常設の検討会がその都度、健康被害とその健康食品との因果関係を調べることとなる。

「アガリクス問題はトレーサビリティの問題」
NNFAジャパンの公開セミナーが先月30日に開催された。その中で、「今後の健康食品対策について」と題し、東京都福祉保健局健康安全課の副参事・瀧昭則氏が、健食に対する都の取組みを説明した。都は、健康食品対策推進連絡会を設置し、食品、医薬品、消費者保護の部門が協力し、総合的な健康食品対策を推進。試買調査、事業者講習会、取扱いマニュアルなどによる事業者の監視・指導、パンフレットやホームページなどによる消費者への普及啓蒙と注意喚起を行っている。また、東京都の有識者や一般消費者で構成される独自の諮問機関・東京都食品安全評価委員会における健康食品の安全性情報の総合的検討が行われたことも説明した。

4割前年割れも半数は売上増の善戦
半数が「来年分の受注増に期待」、強気の見通し

受託製造会社の約4割が前年割れ―― 。メーカーの経営状況が大幅に悪化している実態が本紙調査で確認された。今年1年間をふり返れば、前年のα-リポ酸、CoQ10ブームの終息にはじまり、アガリクス騒動による風評被害、表示・広告の取締り激化、残留農薬問題など、市場を冷え込ませる話題に事欠かなかった。この結果、現況について「不景気」を実感する受託製造会社が5割を占めた。これほどの苦境に立たされながらも、前年割れ企業の3割近くは数％の小幅な売上げダウンで持ちこたえ、一方で5割近くが前年比売上げ増を達成する健闘ぶりを示した。各社の来年の経営見通しは、「悪くなる」の悲観論はゼロで、半数近くが「良くなる」と依然強気の回答。来年の巻き返しに期待がかかる。

サプライヤー増加で、市場競争本格化

抗酸化を切り口に、松樹皮が健康食品市場に登場して約10年。抗酸化作用をはじめ一酸化窒素の産生補助、エラスチンやコラーゲンなど特定のたんぱく質との結合―― 、松樹皮は複数の作用機序が科学的に検証されている。研究データの充実振りは健食素材のなかでトップクラスといえる。豊富なエビデンスを背景に、美肌・美容素材としてサプリメントや飲料、化粧品など様々な分野で用途開拓が進んできたが、近年は、「アンチ・メタボリック症候群」をコンセプトにした商品開発など、多方面で注目され始めている。

機能性豊富なアンチエイジング素材

アンチエイジング・美容素材として核酸（Nucleic Acid）が定着してきている。新陳代謝促進や抗酸化、免疫増強、脂質代謝改善など数多くの有用性と、その体感性の高さに定評があり、宣伝講習販売やネットワークビジネス、訪問販売など、商品説明を要する販路での人気は健在。また、“飲む美容液”など美容系の新提案やペット分野への進出、第1回核酸・核タンパク機能性研究会の開催―― など話題も多い。最近では、2008年北京オリンピックにおける選手の強化食品に核酸商品を指定している中国をはじめ、台湾や韓国などアジア市場からの引き合いも増えている。

アジア最大のビューティーショー「コスモプロフアジア2006」（主催：Cosmoprof Asia Ltd）および健康産業トレードショー「ナチュラルヘルスフェア」が、先月15～17日の3日間香港コンベンション＆エキシビジョンセンターで開催された。「コスモプロフアジア2006」は、世界36ヵ国・地域から1,100社以上が集結。同時開催の「ナチュラルヘルスフェア」は、13ヵ国・地域から115社が出展した。同フェアでは今年、日本がフォーカスカントリーとして選出され、森川健康堂、金秀バイオ、ファインなど国内企業16社が参加。出展社プレゼンテーションセミナーのほか、日本の健康食品市場に焦点をあてた法規制やトレンドなどについてのセミナーも実施。多方面から日本発の最新商材とサービスをPRした。（続きは本紙で）

厚生労働省は、第４次食薬区分改正の時期を今年度内とする方針を固めた。今回はこれまでのようにいきなり通知を出すのではなく、改正案について事前にパブリックコメントを実施する方向で調整している。意見募集は早ければ年内にも実施する予定で、改正候補成分はこの時点で明らかになる見通し。食薬区分に詳しい情報筋は次回の改正候補として、米国から規制緩和要望のあるタウリンやグルタチオンなどの大型素材を挙げている。仮にこうした成分が食品として使用できるようになれば、停滞気味の健食市場における起爆剤となる可能性が大きい。

第2回ラクトフェリンフォーラムが先月26日、都内で開催され、ラクトフェリンの研究者や企業の開発担当者など約200人が参加した。同フォーラムは、基礎から応用まで幅広い分野のラクトフェリンの研究者がそれぞれの研究成果を発表、討論し、情報を共有することを目的に、森永乳業㈱を中心に雪印乳業㈱、アステラス製薬㈱、中外製薬㈱など乳業、製薬会社15社が協賛して一昨年に発足、隔年開催されている

全国ローヤルゼリー公正取引協議会は先月18日、都内で「魅力いっぱい“ ローヤルゼリー”2006－ 健康の宝庫を解明する」と題したシンポジウムを開き、会員企業や一般消費者ら約560人が参加した。セミナーは1997年に協議会法人化10周年を記念したシンポジウムを開催して以来、今回が3 回目。シンポジウムには、愛媛大学大学院教授の吉村裕之氏らRJ研究の第一線で活躍する研究者3 人を招聘。更年期障害や認知症、潰瘍性大腸炎など具体的な疾病に対するRJの研究成果を披露した。（続きは本紙で）

北海道経済産業局はこのほど、道内バイオ産業の発展に向けた取り組みの一環として、『北海道バイオ企業サービス提供カタログ』を刊行した。同カタログは、｢北海道バイオクラスター・フォーラム｣の会員企業のうち、食、化粧品関連企業の企業概要や提供できる製品・サービスなどをまとめたもの。（続きは本紙で）

本特集では、アンチエイジング、メタボリックシンドローム分野において急速に拡大しつつある抗酸化素材を中心に取り上げる。アスタキサンチン、クランベリー、グレープシードなどのポリフェノール類、GliSODin/オキシカイン、白金ナノコロイドといった次世代型抗酸化素材などいずれも、来春以降市場の話題を集める可能性の高いものばかりだ。各メーカーでは、これら有力素材を積極的に展開中で、各商材の認知を図っている。本特集では、それぞれの訴求点をはじめ、商品開発の現場で評価される理由を紹介する。（続きは本紙で）

アドバイザリースタッフ資格制度は、2002年厚生労働省発表の「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方」に基づいて開始された健康食品分野の資格認定制度。中でも“食品保健指導士”“JCNAサプリメントアドバイザー”“NR（栄養情報担当者）”の3資格は、消費者に正しい情報を提供する助言者として、業界内での認知度が高い。これら主要3資格の資格取得者は過去4年間で4,500名以上。昨年度同時期から1,700名ほど増加しており、順調な伸びをみせている。資格取得者は、医師、薬剤師、栄養士といった有資格者や、製薬、健康食品関連企業の関係者、薬系ドラッグストアの販売員などが中心となっている。また最近では、食生活の改善や生活習慣病の予防に特化した資格や、食育に関連する資格認定制度を提案する団体などもある。（続きは本紙で）

この数年、内外美容の概念が提唱され、化粧品とサプリメントは、美と若さを保つための両輪として提案され始めた。昨年の薬事法改正は、こうした動きに拍車をかけ健食メーカーや製薬会社など異業種参入が相次いでいる。展開のキーワードはアンチエイジング、美肌など――。そうした中、新しい化粧品素材として注目が集まってきたのがEGFだ。皮膚細胞の新生が期待できる化粧品素材として関係者から興味が集まり、今秋からは原料サプライヤーの参入が相次ぎ、次世代化粧品原料として注目が高まってきている。（続きは本紙で）

共役リノール酸（ c o n j u g a t e d linoleic acid　以下、CLA）の国内市場形成が始まる。欧米ではCLA配合ミルクなどのCLA強化食品や、プロテイン・アミノ酸と並ぶスポーツサプリメント素材として人気が高いが、国内では一部フィットネスクラブ等で販売されている程度に留まり、海外での動きとの乖離は大きかった。しかし国内サプライヤーは今年に入り原料リニューアル、国内ヒト試験データの発表と活発な動きを見せている。「一般食品用途、サプリメント用途で提案を強める」、「機能性データの発表等で認知拡大を狙う」と積極的な販売姿勢を打ち出してきた。機能性もメタボリックシンドローム対応につながる内臓脂肪減少作用等のほか、日本人での有効性ヒト試験データも出始めて、一般食品・健康食品として水面下での商品開発も進められているという。