日本の伝統素材クマ笹
茶・エキスメインに堅調な動き

葉緑素、多糖類、ビタミン、ミネラル、アミノ酸など、豊富な栄養素を含有しているクマ笹。伝統素材として多くのリピーターを確保、高齢者を中心にマーケットを形成しており、取り扱い各社は好調に推移している。一方化粧品などノンフーズの商品も定番化が進んでいる。近年では、日本の生活の知恵の1つだったクマ笹の抗菌作用への評価が急上昇。抗菌作用を訴求した口腔ケア製品の販売が伸張しており、市場全体を活性化している。

若年層の取り込み進める田七人参

雲南省原産のウコギ科の多年草である田七人参（別名：三七人参、学名：Panax notogingseng）は、中国では古くから、お金にも換えがたい秘薬「金不換」として珍重されてきた。日本では、92年の癌学会での発表をきっかけに、90年代半ばごろから、肝機能対応、血流改善訴求の健康食品素材として認知され、市場が形成された。薬系、宣伝講習販売ルートで高齢者ユーザーを中心に安定した推移を見せているが、若年層を取り込もうと、ダイエットや美容などを訴求ポイントとする製品を上市したり、スポーツクラブやエステサロンルートを開拓する動きも目立ちはじめた。新たな展開を見せる田七人参市場をレポートする。

国内流通量600t、クロレラの高度利用進む

クロレラ市場がにわかに動き出している。韓国特需による過剰な流通量増加が落ち着くなか、「認知症対応」「デトックス」「リラックス」をテーマにした研究が進展し、付加価値クロレラの提案が活発化。末端市場においても、若年層をターゲットにした商品が好調に推移するほか、育毛剤など新コンセプト商品も登場している。現状では、国内流通量は、微減から横ばいが続いているものの、米国ではグリーンフーズとしての注目が高まり、市場が拡大傾向にある。こうした流れを受け、原料サプライヤーを中心に、クロレラの普及・啓発を目的とした連合会設立に向けた取り組みも始まっている。

金秀バイオ㈱（沖縄県糸満市、TEL098-994-1001）は、CCD包接化CoQ10「クラスターデキストリンCoQ10」の開発に成功したことを発表した。今月から自社工場での製造に着手する計画で、㈱バイオ・タキソール社（沖縄県那覇市）が総販売代理店となり、健康食品、飲料、化粧品など、幅広く用途開拓を進めていく。規格は、黄色～橙色の粉末（60メッシュパス）で、CoQ10含量20％以上。キロ価格は10万円程度となる予定。

有効成分含有量にばらつき

国民生活センターは10日、高麗人参を主原料とした健康食品と医薬品の商品テスト結果を発表した。対象品目はスーパー、DgS、インターネット通販などで購入できる1万円以下の健康食品18品と、医薬品3品。有効成分量、残留農薬、表示などを分析した結果、商品によって有効成分量には大きな差があり、また安全面や表示についても問題のある商品が見つかったとして、行政や業界に対し改善を求めた。

メタボリック症候群対策の提案活発
健食の利用、「安全性情報の整備必要」

昨年の医療制度改革で予防医療市場への関心が急速に高まるなか、健康産業界と医療界のマッチングフェア「統合医療展2007」（主催：CMPジャパン）が17～18日、パシフィコ横浜で開催された。医師や薬剤師、その他医療関係者を中心に、前回を2割強ほど上回る9,812人が来場した。展示ホールでは、メタボリックシンドローム対策、アンチエイジングをコンセプトにした健康食品や健康機器、医療サ
ービスなどが多数出品された。

「安全性基準構築へ、真正面から」(林協会理事長)
「健食ニーズ高く、業界の役割大きい」(長勢法相)

(財)日本健康・栄養食品協会（以下、�日健栄協）は11日、平成19年新春賀詞交歓会を都内のホテルで開催した。同会には会員企業など約500人が参加。あいさつに立った自民党の長勢甚遠法相は、「健康食品の新しいしくみ作りに取り組む業界の方々に敬意と感謝を申し上げる。健康食品に対するニーズは極めて高く、業界の役割も大きい」とした。また協会の林裕造理事長は、「昨年来行っている事業活動の見直しを今後も推進する」とし、“会員のための協会づくり”への決意を示した。協会が新体制で迎えた2007年は、「安全性基準の構築」と「GMP認可」を推し進める年となる。

5年後に700億円目標に

農林水産省は4月から、新食品・新素材を活用して商品開発を行う食品企業と、これらの原料を生産する国内生産者が出会う場を設けて、契約に至った企業・生産者に対して助成を行う「新需要創造対策」をスタートさせる。商品開発を促して新たな需要を掘り起こし、新食品・新素材市場の成長を支援するのが狙い。今後5年間で、市場規模を現行の約200億円から700億円に拡大させることを目標に置いている。

伝統キノコ素材、再評価高まる
相次ぐキノコ騒動の影響も、“体感性、ブランド力、食経験”が信頼に

中国では、古来より不老長寿薬として重宝されていた霊芝。国内でも30年以上の歴史を持つ伝統素材として君臨する。中高年層を中心としたリピーター層に支えられ、確固たる独自の市場を築き上げてきた。一方、ここ数年は他のキノコ類の台頭のほか、バイブル本騒動や、アガリクス問題などの影響で市場は苦戦を強いられている。とはいえ、優れた体感性、抜群のブランド力に加え、長い食経験を持つ霊芝市場は、最小限の被害で食い止めている。こうした中、各社、バックデータの蓄積、安全性確保、顧客層拡大、海外市場の開拓―― など、市場復権に向けて活発な取り組みを進めている。

「脳」対応素材として脚光

数年前にテレビや雑誌などで、「脳の活性に良い」とされ注目されたヤマブシタケ。アルツハイマー、認知症抑制作用の研究が進み、最近では糖尿病や美肌・美白作用、香気特性に関わる有効性データも発表されている。昨年のアガリクス騒動の影響から、不評被害などでキノコ全体の市場低迷が続く中、他のキノコ素材にはないユニークな形状と機能性で、厳しい状況の中、各社は独自の栽培方法による高品質原料や商品開発で市場開拓を進めている。ヤマブシタケ市場をリポートする。

シルク・カイコ全体で20億円を堅持
メタボ対策の有望株として再評価も

抗糖尿、降圧、肝機能改善、抗酸化、免疫増強、ダイエット、抗アレルギーなどさまざまな角度から有用性に関する研究が進められている「食べるシルク」。17年前に食品素材として流通して以来、９年前に登場したカイコ健食を含めた市場規模は20億円前後に上る。商品アイテムは健康食品をはじめ、製麺、豆腐、菓子、調味料、清涼飲料水など多岐にわたり、化粧品や整髪料のほか、人工皮膚、人工血管など医療分野での導入も進んでいる。メタボリックシンドローム対策の有望素材として、認知向上と市場拡大の機会をうかがう「食べるシルク」を検証する。

予防・未病対応機器市場に追い風
予防医療、平成20年から本格始動

高齢化社会に伴う医療費高騰や増え続ける生活習慣病を背景に、国を挙げて予防・未病対策への取り組みが始まった。第1弾は、生活習慣病の未病状態であるメタボリックシンドロームの予防・改善だ。厚生労働省では来年4月から、40～74歳の全国民を対象に、医療保険者に新たな健診を義務付け、早期発見・対策に乗り出す。こうした中、今後は医療機関や治療院、健康関連施設など各施設での予防・未病に対応する新たなサービスが増加することが考えられる。同時に、国民の予防・未病意識もさらに高まることが予想され、これらに有効な検査機器類や健康管理機器類、ホームヘルス機器類などの市場が拡大することが期待される

厚労省、健食の安全性確保に新規予算

各省庁の平成19年度予算が固まった。それによると、「健食の安全性確保に新予算」（厚労省）、「新食品・新素材の開発を推進」（農水省）など、健康産業関連の施策が多数示された。厚労省では、メタボリックシンドローム対策に98億円を計上したほか、健康食品の安全性確保に関する検討会を新たに立ち上げる計画だ。一方、農水省では、メチル化カテキンを高含有する「お茶（べにふうき）」、紫外線カット機能を持つカイコ由来の「UVカット繊維」など、新食品・新素材の開発を推進。「平成22年には、新食品・新素材の市場規模を平成17年の3倍となる700億円を目指す」という施策を打ち出している。

厚生労働省は先月25日、「健康食品による健康被害事例検討会」の初会合を非公式で開催した。厚労省では、健康食品の需要が拡大していることを認識する一方で、「健康被害の増加及び多様化が懸念されており、行政においてはこれに対する迅速かつ的確な対応を行うことが求められる」とし、平成19年度に同検討会の正式発足を決定、第一回会合を前倒しして実施した。検討会は臨床医らを中心とした専門家14人で構成。日本医師会や日本薬剤師会の理事のほか、国立健康・栄養研究所の梅垣敬三氏、高輪メディカルクリニック院長の久保明氏もメンバーに加わっている。

厚労省の外郭団体�医療経済研究・社会福祉協会（社福協）とNPO法人医療ネットワーク支援センターは共同で、「ヘルスデザイン連絡協議会（仮）」を発足した。同協議会は医師などの医療関係者のほか、法律家、カウンセラー、民間企業などが参加。生活習慣を見直すという「健康への意識改革」の普及啓発として、自らが生活習慣を見直し、健康行動変容（自らが健康になるための行動を起こすようになること）を促すため、正しい知識をわかりやすく提供することを、公正中立な立場から発信することを目的に活動する。事業活動は食生活や健康食品の利用実態調査、医療従事者向けの予防セミナー、一般消費者向けの予防医療情報発信サービスなどを柱に進めていく。

厚生労働省は先月19日、全国の50代の男女を対象に行った「中高年者縦断調査（中高年者の生活に関する継続調査）」の結果を公表。それによると、50代の2割が、日頃の健康維持のために、錠剤、カプセル、ドリンク状のビタミンやミネラルを摂取していることが分かった。

熟成黒ニンニク、上市相次ぐ、定番ニンニク商品も好調な売れ行き

大手食品メーカーによるニンニクドリンクの発売や、黒ニンニクの相次ぐ新商品上市などで活況を呈するニンニク市場。本紙の受託メーカー調査（昨年11月下旬調査／回答90社）では、これまでトップ10圏外だったニンニクが昨年の人気受注素材の第7位に入る躍進をみせ、さらに今年の人気素材予想で第2位にランクするなど期待感が高まっている。市場では現在、黒ニンニクサプリの動きが活発化し、また「ニンニク＋卵黄」などの定番サプリも好調な売れ行きを示している。ニンニクは定番中の定番だが、今年は注目株の1つとして期待できそうだ。

男性機能から抗加齢までカバーする多機能ハーブ

東南アジアの熱帯雨林は機能性ハーブの宝庫といわれる。なかでも、トンカットアリは食経験、民間薬としての歴史が古い。マレーシアでは現在も国民的ハーブとして認知され、一般食品や調味料、栄養ドリンクなどさまざまな分野で製品化が進んでいる。同国政府では国を挙げて製品化を奨励し、品質の保全維持にも取り組んでいる。日本では2000年前後から、トンカットアリのサプリメントが流通し始め、ここ2、3年で原料供給を行なう企業が急速に増えている。製品開発の動きも活発化し始めている。

国内でのエビデンス構築活発、新分野への展開も

学会発表や研究論文が全世界で3,000件以上ともいわれるPS（ホスファチジルセリン）は、世界的に“ブレインフード（脳の栄養素）”素材として認知されている。海外での人気は高く、世界的PSブランド『リパミンPS』は、昨年5月に韓国食品医薬品庁（KFDA）より限定的強調表示を許可されたほか、10月には米FDAよりGRASの認定を取得。一方、国内ではエビデンス構築が活発で、健常者を対象とした記憶力改善および抗ストレスが確認されるなどの新たな機能性報告もみられる。また、昨年6月に公布された学校教育法等の一部改正を背景とする食育に関する取り組みの中で、PSが若年層向け食品素材として採用されるケースも出始めるなど新たな分野に活躍の場が広がりつつある。

2006年の健康食品市場を総括するなら「潮目が変わった」ということになる。この20年、業界は右肩上がりの成長（図１）を続けてきたが06年は市場規模で1兆2,100億円。前年比で6％のダウンとなり、2年前の水準をも割り込んだ。併せて行ったトクホの市場規模は同6％増の6,700億円と善戦した。訪問販売や専門店の活躍で市場形成が進んだ70年代、通信販売の台頭と相談薬局の活躍による80年代、ドラッグストアーや価格破壊を標榜する通信販売が参入した90年代、そしてTV、ウェブや携帯による新しい販売チャネルが台頭する2000年代。担い手を変えながら成長を続けてきた健康食品市場だが06年は足踏みし、方向性を失ったかに見える。その一方で消費者の意識変化も進んでいる。その象徴がメタボリックシンドロームという概念の登場とその向こうに生まれた健康至上主義を信奉する人々の台頭である。健康産業のスパイラルな成長軌道の中で、07年健康食品産業はどう進むのか。（続きは本紙で！　新年特別号ではこのほか健康産業の2006年総括と2007年展望などを50頁以上で紹介しています）

厚生労働省は、2010年度まで展開する国民健康づくり運動「健康日本21」の新規目標として、メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）に関する項目を追加する方針を固めた。メタボリックシンドロームを認知している成人の割合を2010年度までに8割以上に引き上げることを新たな目標値として追加。また健診後の栄養指導を充実するため、管理栄養士などの人材育成を重点的に行う。「健康日本21」中間評価報告書案では、野菜摂取量や歩数の低下、高血圧や糖尿病などの生活習慣病が中高年男性で改善していない点などを指摘。国の健康政策が空振りに終わっている実態を踏まえ、メタボリックシンドローム対策に照準を定め、産業界との連携強化による健康政策へと転換する。（続きは本紙で）

沖縄県健康産業協議会では、このほど、「平成17年沖縄県健康産業実態調査事業報告書」の概要を発表。沖縄県の平成17年健康食品出荷額は181億9,700万円で、対前年比85.3％となった。同調査は、同協議会が会員企業を対象に実施している定期調査によるもの。調査方法は、郵送によりアンケート調査票を配布・回収してまとめた。沖縄県の健康食品売上高は、平成11年に100億円を突破。平成16年には200億円の大台に乗るなど、右肩上がりで成長を遂げてきたが、調査以来、初めて前年を下回る結果となった。（続きは本紙で）

厚生労働省は先月18日、薬事・食品衛生審議会食品衛生分科会を開催。ヒドロキシプロピルメチルセルロース（HPMC）の使用基準改正について検討を行った。会議では特に目立った意見は出されず、現在実施中のWTO通報とパブリックコメントで問題が生じなければ、早ければ今年度内にも規制緩和される見通しとなった。（続きは本紙で）

大阪産業創造館（大阪市中央区、Tel.06-6264-9812）が定期的に開催している各都道府県の健康関連商材を集めた商談会「健康関連商品開発商談会」が、今年も1月～3月の間、同館展示センターで行われる。これまでは期間中1都道府県が中心だったが、今回は期間中に商談会が3回行われ、沖縄県・島根県の共同開催、三重県、新潟県と、合計4県の業者が出展。近年、各地域が地場産業育成の一環として健康関連分野に取り組むケースが増加しており、本商談会ではこうした地方企業と関西圏の企業とのビジネス交流を目的としている。（続きは本紙で）

安定した人気を維持し続けるヒアルロン酸。健食原料としての需要、供給量は順調に増加している。最近では、医療、化粧品用途はもとより、食品原料としての認知度も上がり「美容・美肌」訴求素材として確固たる地位を築いている。食品用途の原料市場は、毎年10％台の伸びで成長しており10 t 前後の流通量がある。流通量増加の背景には、中国などアジア方面からの輸入量が増えたことが挙げられる。しかし、市場拡大と同時に価格競争も激化、原料価格が下がるとともに・・・（続きは本紙で）

今夏には「第3回国際沙棘学会」がカナダで開催されるなど、ドイツ、フィンランド、中国、カナダをはじめ世界各国で機能性研究が進む沙棘。中国での長い食習慣を背景に、世界的に市場が拡大しつつある。日本国内では一昨年の薬事法違反による影響で一時的に市場は縮小したものの、現在では「引き合いが増えている」（原料サプライヤー）など市況は回復している。大手メーカーによる商品開発が進み今年中には商品が上市されるとの情報もあり、認知とともに市場も拡大する可能性が出てきた。（続きは本紙で）

昨年は伝統素材である「椿」が市場の話題を集めるなど、「伝統＝安全・安心」といった図式で、次なるヒットが生まれる動きが出始めている。本特集では、いま見直され、静かに注目を集め始めている「馬油」「ザクロ」「ビール酵母」といった『伝統素材』を中心に取り上げる。「馬油」「ザクロ」はいずれも、使用経験や食経験は人類の歴史と共にあったと言える程で、「ビール酵母」も日本でビール普及が進んだ明治時代以来の100年以上の歴史を持っている。この3つの素材の共通点は「天然由来」で、「安全・安心」素材として、消費者に大きくアピールされて展開している。各メーカーでは、これら有力素材を従来ベースの伝統製品として販売すると共に、新たな用途提案・商品開発を積極的に行っており、素材の再認知を進めている。（続きは本紙で）

トコトリエノール。ビタミンEの一種で、「スーパービタミンE」の別名を持つ。数あるビタミンの中でも、高い抗酸化力を持つことで知られている。近年、米国を中心に研究が進められ、通常のトコフェロール系ビタミンＥに比べて、40～60倍の抗酸化力に注目が集まる。さらにコレステロールの低下作用、がん細胞の増殖抑制効果、また、血小板凝集、心臓疾患、脳疾患予防などの効果も期待され様々な研究が進められている。日本でも研究会が発足し、年々新たな研究成果が発表されている。新たなビタミンE、トコトリエノールをリポートする。