添加剤の選択が品質、コスト、完成度を大きく左右

携帯性、服用性に優れていることから、健康食品の中で最もポピュラーな形態となっている錠剤。同じように携帯性に優れているカプセルと比較しても、コストメリット、消費者ニーズの点から依然として錠剤優位といわれている。その製造工程において重要な役割を担っているのが添加剤だ。添加剤は造粒、打錠、仕上げといった工程で、錠剤の成形性、崩壊性、流動性などのコントロールに欠かせない存在であり、その処方は、コスト、加工時間、作業性、品質、完成度などに大きく影響する。添加剤の有効な利用が商品開発のカギとなることもある。これまで、使用される素材が定番化していた添加剤だが、近年では、医薬品用添加剤が、食品添加物として認可されるケースが増加、選択範囲が拡大している。

抗炎症訴求で需要拡大、年間流通量60tに

グルコサミン、コンドロイチンと並び、米国で関節炎対応の定番素材となっているMSM。日本市場では、鎮痛・抗炎症を訴求ポイントに、軟骨の修復・再生を訴求する他の関節炎対応素材の複合素材として、着実に市場を形成。一方で、「抗アレルギー」「美容」をコンセプトに、MSM単味商品の開発も進んでいる。高齢者、アスリートをターゲットにした関節炎対応市場で定着しつつあるMSMは、若年層開拓を目指し、マルチ商材として新たな一歩を踏み出している。

多様なニーズに応えるウリ素材

ほとんどがつる状の草本からなるウリ科（学名：Cucurbitaceae、英名：Gourd family）の植物には、健康食品素材としての利用が進められているものも多く、スイカ糖は今度の食薬区分の見直しで食品でも使えるようになるシトルリンを多く含有することから脚光を浴びている。ニガウリ（ゴーヤー）は、テレビでダイエット効果が紹介され、健食素材として定番化。血糖上昇抑制作用などの機能性も期待できることから、メタボリックシンドローム対応素材として認知度向上が図られている。また、メロン抽出物も、豊富なバックデータと新たな作用機序を有するSOD素材・GliSODin（グリソディン）の登場により、注目されるようになった。そのほか、ヘチマやキュウリなどもアルコール対応の健康食品素材としての利用が始まっている。

食品成分によるメタボ対策も現実味帯びる

メタボリックシンドロームを防ぐはたらきが注目される「アディポネクチン」が、体内でレセプター（受容体）と結合することで血糖値降下やインスリンのはたらきを助けるとするメカニズムが解明された。研究を行った東京大学大学院医学系研究科の門脇孝教授らの研究チームは、すでに複数の企業と共同で、アディポネクチンのレセプターのリガンド（ある物質と特異的に結合する物質）となる食品成分の同定を急いでいる。リガンドとなる食品成分が見つかれば、メタボリックシンドロームの根本的な解決につながる可能性がある。「それが見つかれば食品成分として、あるいはその構造から創薬に結びつく可能性もある」（門脇教授）という。研究成果は今月9日、米科学誌「ネイチャー・メディシン」（電子版）に発表されている。

前回比2割増のビッグスケール、東1～4ホールで
話題のテーマ「Ｗｅｂ」、「安全性」、「メタボリック」でセミナー

アジア最大級のヘルスケア産業のビジネスショー「健康博覧会2007」（主催：CMPジャパン㈱）が1ヵ月後の3月28日から3日間、東京ビッグサイトで開催される。出展社数650社超、総ブース約1100と前回規模を2割強上回るビッグスケールで、東1～4ホールをすべて使用。「ウエルネス館」、「ヘルスフード館」、「健食製造・OEM館」、「ヘルス＆ビューティー館」とテーマ分けした4つのホールで、関連企業が多種多様な商品・サービスを展示する。また、今年から「シニアライフエキスポ2007」（東5ホール）も併催される。

平成19年度、「特別用途食品制度の見直しに向けた検討会」に予算

厚生労働省は来年度予算で、特別用途食品制度の見直しに向けた検討会発足のため790万円を計上した。特別用途食品制度は昭和48年（1973年）に発足後30年以上が経過。長い間見直されていなかったため「時代に適した妥当性」や「法制度自体の運用」について懸念する声が高い。来年度から行われる検討会では、現在、許可基準型・個別評価型がある低カロリー食品などの病者用食品や高齢者用の特別用途食品について、許可基準の見直しや販売方法など、制度の再構築へ向けた議論がなされる。現市場では、制度の枠自体はあるものの、高齢者を対象とした嚥下サポート食品など多くの商品が制度を利用しておらず、メーカー側からは「制度に則った商品としてのメリットが見出せない」との声も聞かれる。こうした市場との乖離をどう埋めていくのか注目されている。

「丁半ばくちのようなやり方で破綻へ」(代理人弁護士談)

2月1日付けで民事再生の申し立てを行った健食販売卸大手の㈱リケン（東京都江戸川区、福嶋興紀社長）が、2月9日に都内で債権者説明会を開催した。同説明会には、取引関係者を中心に今回の事態の説明を求める債権者が詰めかけ、定員300名の会場は、ほぼ満員となった。壇上には、福嶋興紀社長、本件の代理人・澤野弁護士（シティユーワ法律事務所所属）、監督委員・久保貢弁護士の代理である石井弁護士らが座っていたが、リケン側は社長以外姿を見せなかった。

06年市場規模800億円へ(売上ベース)、2割増

中国健食市場は売上ベースで800億円と大健闘した。前年比20％増の好成績を示した。要因は自然食品の復活にある。健食卸の地道な活動はいうまでもないが、薬系卸のアステムヘルスケアが昨年から同社としては初めて自然食品の取り扱いを開始した。「あるある」や「TBS」事件の影響はいざしらず、温故知新、伝統食のすばらしさが消費者の購買意欲を刺激した。一方でドラッグ業界に再編成の兆しも。4月施行の改正薬事法を前に、生き残りを賭けた業務提携の動きが顕在化してきた。寄らば大樹の陰と合併・吸収の道を選ぶドラッグと、地元に密着して活路を拓こうとするグループに二極化の傾向。産官学共同プロジェクトは相変わらず活発だ。自治体は国が推進する助成制度を背景に、産学協同プロジェクトの旗振り役を務めている。特に販促プロモート的な助成制度の活用が増えてきたようだ。中国エリアの市場動向を紹介する。

一斉分析サービスで「リスク回避」の役割担う

食品の受託分析機関では、昨年5月に施行されたポジティブリスト制度による残留農薬の規制強化により、分析依頼が急増。検体数で前年比倍増を記録した受託分析機関が続出した。しかし、昨年半ばから分析依頼のニーズが大きく変化。「同制度にどう対応するか」から、違反リスクの高い農薬に絞った分析依頼が増えるなど、「リスクをどうやって回避するか」という現実的な対応を図る動きが鮮明になってきた。ポジティブリスト制度が健食業界に突きつけた課題や、残留農薬の一斉分析を行う受託分析機関での対応をまとめた。

№１関節対応素材、流通量550ｔに迫る

関節をサポートする食品素材として、高い体感性と抜群度の認知度を誇るグルコサミン。変形性膝関節症患者が3,000万人を超えるといわれる中、中高年に圧倒的な支持を得ている。9日に開催された「第3回学術集会」(主催：グルコサミン研究会)では、医療関係者も多数参加。グルコサミンの機能に注目が集まっている。また、近年は、一般食品の用途拡大が進むほか、美容素材として使用されるケースも目立つ。加えて、高齢化、肥満問題など社会的背景が市場を後押し。国内流通量は、右肩成長で550ｔに迫る勢いだ。

逆風の中、“次世代キノコ”開拓へ

昨年2月のアガリクス.bの安全性問題に端を発した風評被害で、安全面での再点検や新たな販売戦略の見直しが行われているキノコ市場。食経験の豊富なキノコ素材の掘り起こしや、免疫以外の有用性に着目した研究開発も進んでいる。その中の注目株が、ベニクスノキタケ、マイタケ、ハタケシメジ、茶樹キノコだ。台湾産のキノコで、豊富なバックデータを持つベニクスノキタケ。一般食品としての知名度が高く、米国ではがん治療薬や乾燥肌対応クリームとしても使用されているマイタケ。メタボリック対策に有用とされるデータが学会で次々と発表され、ヒト・ペット用サプリとしての利用が進むハタケシメジ。中国・福建省産キノコで、血糖値対応として市場拡大が期待される茶樹キノコ。今回はこれらのキノコを取り上げ、その特性や市況をリポートする。

認知度アップ、販路拡大で
酸素ビジネス佳境へ！

ここ数年、右肩上がりで成長してきた酸素ビジネスが、ようやく佳境を迎えようとしている。特に昨年は、甲子園優勝投手によって酸素カプセルに注目が集まるなど、明るいニュースが目白押しだった。これを受け、関連商品の取扱企業も軒並み前年比大幅アップを達成した。さらに、関連商品の販路拡大に伴い、各シーンに合わせた商品開発も進んでいる。酸素業界にとって、今年は酸素ビジネス満開への布石の年となるだろう。酸素ビジネス最前線をレポートする。

通関量前年割れも、国内堅 通関量前年割れも、国内堅調
欧米市場開拓へ、各社注 欧米市場開拓へ、各社注力
財務省は先月30日、輸入通関統計の速報値を発表した。それによると、インドネシアからの輸入分に計上された飼料や添加物を除き、06年通年のクロレラ輸入量は推計875ｔ。韓国特需の余韻を残し、1287ｔを輸入した05年から30％減となった。輸出統計からみて、日本経由の韓国出荷量が前年の40％程度で推移したことが大きな要因だ。一方、国内のクロレラ流通量は600ｔを堅持、輸出に関しては欧米、東南アジアへの出荷が順調に推移している。国内では、DHAクロレラ、酵素分解クロレラなど、新素材開発が活発化。また、東北大学大学院・宮沢陽夫教授がクロレラの新知見を解明するなど、市場再生に向け、明るいニュースも出始めている。

日本薬学会第127年会が来月28日から30日までの3 日間、富山県富山市で開催される。一般演題では、今年も100題を超える健康食品関連の発表が行われる。アガリクス、プロポリス、ウコン、霊芝、ローヤルゼリー、アロエなど定番素材のほか、富有柿果皮エキス、スターフルーツ、ホップ、PS、アーティチョーク、キュウリ葉など多様な素材が取り上げられる。

国際協調のもとに大豆の健康効果などを科学的に検討・評価する産学協同型の組織「大豆機能研究会（SoyNutrition Institute Japan=SNIJ）」の設立総会及び第１回学術講演会が3 日、都内で開催され、150人以上が参加した。発起人は筑波大学大学院の赤座英之氏、国立健康・栄養研究所の石見佳子氏、東京農業大学の上原万里子氏のほか、大塚製薬、キッコーマン、ニチレイフーズ、不二製油、ニチモウなどの企業関係者など24人。
司会を務めた国立健康・栄養研究所理事長の渡邊昌氏は、目標に、①ヒト試験などの情報収集、②研究協力、③メタアナリシス、④標準化、⑤広報――の5 点を挙げた。大豆研究の理論と実践の進歩発展を図り、年に1回学術大会を開催、事務局は国立健康・栄養研
究所に置かれる。

「コラーゲン」等の表示方法を周知徹底
　 健康食品などでみられる「コラーゲン含有」や「○○エキス入り」といった表示について、適切な表示方法を周知徹底させるため、厚生労働省は先月30日、新開発食品保健対策室長名の通知「栄養表示基準に定められていない成分の表示に関する取扱いについて」を都道府県等に送付した。表示方法を整理して示すことで、都道府県の担当者が問い合わせのあった健食企業などに対し、的確に指導できるようにするのが狙い。

Ca疾病リスク低減トクホの申請相次ぐCa疾病リスク低減トクホの申請相次ぐ
医療食、菓子類へのミネラル添加目立つ
サプリメントだけでなく、スポーツフーズ、医療用食品、一般加工食品、清涼飲料等まで幅広いジャンルの食品で、ミネラル強化の動きが広がっている。流動食や栄養調整食品、菓子類やダイエット用カロリー調整食品などで、不足傾向にあるカルシウムや鉄、マグネシウムなどのミネラル素材を添加するケースが目立つ。市場では合成ミネラルと天然物由来ミネラルが流通するが、全体的に需要は増加傾向にあり、新たにミネラル素材を上市する企業も少なくない。

国内初、神戸に健康産業向けレンタルオフィス・ラボ登場
　 神戸に健康産業専用のレンタルオフィス・ラボが登場。独立行政法人中小企業基盤整備機構が、兵庫県および神戸市の要請を受け、神戸健康産業開発センター（通称：ハイデック）としてインキュベーション施設を提供。全国23箇所ある他のインキュベーション施設と異なり、健康産業に特化した点では国内初。先端医療技術の開発拠点として産学官連携で“神戸医療産業都市構想”を推進する地の利を背景に、ハイレベルな製品開発を希望するベンチャーや異業種大手の入居に最適な環境を整えている。一方、大型複合施設での健康商材販促サービスや、一般公共施設での情報交換会など、施設を活用した新たなビジネスも登場。㈱ギグ・トゥエンティー・エイトでは、親子参加型アミューズメントカフェ『39MAM』（運営：㈱プロトコーポレーション）内における健康関連商材販促支援サービスを提案。商品販売、アンケート、イベント開催、チラシ配布、メルマガ作成などをトータルパッケージで提供可能としている。また、㈱サプリメント・インフォメーション・サービスでは、健康産業に関心のある業者が気軽に参加できる情報交換会『健康情報プラザ』を運営している。

健康産業市場への参入企業が相次ぐ中、有力な商材PR方法を求める声が増えている。特に、薬事法や健康増進法、訪問販売法、景品表示法など健康産業を取り巻く関連法規を熟知した商品PRを希望する声が多く、健康産業における商材PR支援の実績を問うケースが多い。また、その領域も、ターゲットや既存販路などによってさまざまで、カタログやチラシの効果的な制作を求める声から、インターネットや携帯電話（モバイル）サイトの構築、および情報発信や運営の代行を希望する声、TVショッピングでの効果的な新規顧客獲得を狙う声など多岐にわたる。また、健康産業では、業界経験者の人材を求める声も多い。すでに、栄養士によるメールマガジンの作成や、薬剤師によるオーダーメイドサプリメントの提供、数人のネットワークを抱えたネットワークビジネス経験者による商品プロモーションなどがみられる。栄養士など健康産業の人材を派遣する企業の中には、主婦や短時間労働者など女性を獲得する動きや、中高年の人材を募り、今年4月に大量に流出する『2007年問題』の観点から有力な人材の新たな受け皿を用意する動きなどがある。

健康と食品懇話会は先月27日、2006年度事業として検討を進めてきた「健康食品の安全性自主基準」の最終案を日本健康科学学会主催の公開シンポジウム（関連記事2面）で明らかにした。自主基準の策定は、厚生労働省新開発食品保健対策室からの働きかけが発端。05年2月に施行された新トクホ制度では健康食品が積み残しとなり、健康食品の安全性確保が食品行政上の最重要課題となっている。健食懇では、08年度に予定されている食品衛生法の見直しを前に、業界の自主的な取り組みとして、安全性確保に向けた事業を加速させる。一方、厚労省では、4月に発足させる「健康食品の安全性確保に関する検討会」で、今回の自主基準を叩き台とする意向を示唆。自主基準案は4月の総会で正式決定、07年度中の運用開始を目指すが、他の主要業界団体とのすり合わせ作業の中で、業界全体として基準案をどう共有化していくかという課題も残されている。

日本健康科学学会は先月27日、東京医科大学で公開シンポジウムを開き、約150人が参加した。総合テーマは「健康食品の安全性評価の方法論の現状と今後の展開」。教育講演を行った（財）日本健康・栄養食品協会理事長の林裕造氏は、健康食品の安全性確保の方法論について解説。シンポジウムでは同学会会長の信川益明氏や日健栄協・CoQ10食品専門部会部会長の福冨直樹氏らが、健康食品の安全性確保に向けた課題や評価の具体例などを報告した。

東京都は先月24日、大学生と協力して実施したインターネット広告表示調査結果を公表、法違反のおそれのある表示をしていた事業者に改善指導などを行った。調査は①インターネットオークションの広告表示調査、②健康食品のインターネット上の宣伝広告調査―― の2 つを実施。①は昨年6 ～12月に、拓殖大学と首都大学東京と協力して実施、②は大妻女子大学の学生の協力のもと同10～11月に行った。その結果、①では学生から「不当表示ではないか」との報告が342件あり・・・（続きは本紙で）

「あるある」捏造問題、健食業界は冷静に対応食品安全委員会は先月18日、国内初となる疾病リスク低減表示ができる特定保健用食品として、明治乳業が申請中の「明治満足カルシウム」と雪印乳業が申請中の「カルシウム強化スキム」について安全性評価を行い、「適切に摂取する限りにおいて安全性に問題はない」と結論。許可へ向けて大きく前進した。また25日には、同様のトクホとして、小倉屋昆布食品が申請しているふりかけ商品「毎日コツコツふりかけ」について、同委員会の新開発食品専門調査会での審査開始を決定した。（続きは本紙で）

乳酸菌の機能性は、整腸作用を中心に抗アレルギー作用も広く知られている。研究結果も数多くあり、現在は免疫系などにおいて研究が進められている。消費者は乳酸菌食品に対し、馴染み深い安全な食品というイメージを持っており、これが健食市場において乳酸菌関連商品の人気安定につながっていると考えられる。カゴメが昨年2月に発売した『植物性乳酸菌ラブレ』のヒットは、一般消費者が乳酸菌に再注目するきっかけを作った。業界内では同品の発売後、原料・末端製品の両面で売り上げ増につながったという声が多い。機能性については、歯周病や糖尿病への研究結果も発表されており、その多様性に注目が集まっている。

ここ数年、マクロビオティックは海外でトム・クルーズやマドンナといった映画俳優、歌手が実践している最新の健康実践ライフスタイルの紹介で認知が進んできたが、いま日本オリジナルのものとして、石塚左玄氏の「食養」に始まり、桜沢如一氏によって『マクロビオティック（Macrobiotique）』として体系付けられ1世紀を経たものであることが再認識され始めている。そこでは、「ロハス」「スローフード」というサステイナブルなライフスタイル志向を持つ人々やダイエット食として、メタボリック症候群を予防しようとする人々にも大きくアピールし始めている。そして、ユーザー層としては若い女性の動きが大きな潮流になろうとしている。参入企業も増えて関連商品の動きが好調、市場は拡大している。

安心・安全が特長のパン酵母由来・黒酵母由来・大麦由来・オーツ麦由来のβ-グルカン素材。昨年12月、米科学誌「ネイチャー・イムノロジー」に、β-グルカンの免疫作用メカニズムに受容体「デクチン1」が関連していることが明らかとなる論文が掲載された。こうした機能性データの追い風を受け、バックヤードでの素材提案も活発化している。欧米での多くの研究データを基に国内での研究が進むパン酵母β-グルカン。健食・一般食品だけでなく化粧品その他の分野への進出が期待される黒酵母β-グルカン。免疫だけでなく、米国で疾病リスク低減表示が認められていることなどから国内でもメタボリックシンドローム対応の研究が進む大麦・オーツ麦β-グルカン。4つのβ-グルカン市場の最新動向をレポートする。

高齢化社会を向かえ、アンチエイジング市場は健康産業にとっても大きな可能性を持つ市場だ。切り口はさまざまだが、新たなアンチエイジングの素材の投入が相次いだ。科学雑誌が取り上げたことで世界的に脚光を浴びるレスベラトロール、欧米でヒット素材となった複合成分オキシリア、関節対応素材の新たなエビデンスが期待されるヒドロキシチロソール、脳細胞ネットワークの形成などに関わるガングリオシドの4素材だ。今回は、この4つの素材を紹介する。