「野菜＝健康」イメージ武器に商品開発進む
抗酸化、デトックスなど訴求ポイント拡大

食卓で馴染み深い野菜素材は、錠剤、茶、飲料など健康食品としての商品開発も活発だ。食経験が安全性を証明していることに加え、「野菜＝健康」というイメージが定着していることが強みとなり、根強い人気を誇っている。市場には、従来の野菜不足解消を訴求する商品に加え、血圧降下作用、抗糖尿など、野菜の持つ機能性をコンセプトにした健康食品が登場している。本特集では、メタボリックシンドローム対応素材として新市場構築が期待されている“タマネギ”、抗酸化、デトックスなどの切り口で商品開発が進んでいる“ブロッコリー”のほか、ショウガ、タラの芽などの野菜素材を紹介する。

安全重視志向背景に、重要性高まる
37社が取得済み申請企業も15社以上

錠剤、カプセルといった形態の健康食品の品質を保証する健康食品GMP。2年前に2団体によって認証事業がスタートしてから、すでに37社の企業が取得している。一部では国際化の対応として、米国GMP取得の動きも。健康食品にも高い品質・安全水準が求められる傾向にあることから、取得は健康食品製造企業にとって大きな差別化ポイントとなっている。一方、米国では健食GMPの法制度化の動きが加速し、海外に輸出する際は健食GMPの取得は必須条件となる可能性が高い。最新の健康食品GMP動向をレポートする。
　

ホンダの100%子会社、㈱ホンダトレーディング（東京都千代田区、TEL03-3215-9078）は、ナットウキナーゼを主力とする機能性食品事業を強化する目的で、ビジネスR＆D部に機能性食品グループを移設し、新たな組織体制のもとで事業展開を始めた。

平成19年度「新需要創造フロンティア育成事業」

農林水産省は、平成19年度の新規事業、「新需要の創造対策」のなかで、新食品・新素材の開発・実用化、事業化支援を進めている。同事業は、知的財産権を活用した新需要の創造、新産業分野の開拓を目的としたもの。このほど、その一環として、新たに「新需要創造フロンティア育成事業」を創設した。「GABAを含む巨大胚芽米」「高メチル化カテキン茶」「てんさい由来セラミド」など8課題を対象に、健康食品企業など民間団体から事業化計画の募集を開始した。

購入の決め手は「効果」「安全性」「価格」
健食購入で「ＪＨＦＡマーク」重視、622人

本紙は、食品受託試験会社の㈱総合健康開発研究所（東京都港区、TEL03-5408-1555）と共同で、健康食品購入経験のある消費者を対象に健康食品のニーズに関する調査を実施、22日までに結果がまとまった。健康食品購入の際に重視するポイントとして、「効能効果」を挙げる人が最も多く、「疲労回復・滋養強壮」や「免疫力増強」、「血液サラサラ」の効果を持つ健康食品のニーズが高いことがわかった。また、摂取しやすい商品形態として「錠剤タイプ」の人気が最も高いこともわかった。

“既存流通の健食是認”が前提

CRN JAPAN（東京都中央区、�03-6860-3310）は13日、健康食品の安全性に関する自主点検ガイドライン案（以下、CRN案）をまとめ、厚生労働省に提出した。ガイドライン案は、健康と食品懇話会がすでにまとめている（本紙1185号既報）。CRNJAPANは、「加盟企業の健康食品の製造シェア約7割」（柴田誠理事長）という団体。そのためCRN案は、「現場でいかに、現実可能な安全担保ができるかに焦点をあてている」（CRN理事）という。具体的には、厚労省が2005年2月に通知（「錠剤、カプセル状食品の原材料の安全性に関する自主点検ガイドライン」）を出す前に広く流通していたものは安全確保ができている前提で、新食品成分や新たな抽出法を用いた成分等を対象としていること、などだ。厚労省は今年4月以降に発足する「健康食品の安全性確保に関する検討会」で、業界サイドの自主的なガイドラインを議論の参考とする意向。CRN JAPANでは、「今後、�日本健康・栄養食品協会とも相談し、健食懇など各団体と会合を持って業界案のすり合わせをしていきたい」としている。

CoQ10やリポ酸、コタラヒムのメタボ効果など演題多数

日本薬学会第127年会が28日から30日までの3日間、富山県富山市で開催される。過去最大の3,705題の一般演題や口頭発表、ポスター発表などの中には、CoQ10やプロポリス、アスタキサンチン、カテキンなどの健食関連の演題が多数含まれている。

新素材台頭、市場開拓進む

健康やダイエット効果を求める消費者に支えられ、黒酢を中心に、中国産の香醋、沖縄産のもろみ酢の人気が上昇、ピーク時には600億円超の一大マーケットに成長した健康酢。しかしブームに便乗した新規参入企業による粗悪品や低価格品の乱売で、ここ数年は市場は下降傾向にある。特に落ち込みの激しいもろみ酢については、業界団体が明確な規格基準の策定に向けて動き出している。その一方で、産地由来の醸造酢であるきび酢や紅酢、ほか果実配合品などが急成長を見せている。きび酢はテレビ報道で大きくブレイクした。原料が追いつかない状況だったとし、新素材による新たな市場開拓も進んでいる。健康食品の有力素材「健康酢」をリポートする。

｢納豆サプリ｣200億円市場視野に

ナッウキナーゼ、ビタミンK2（メナキノン-7）、納豆菌で形成される納豆サプリメント市場。『あるある大事典Ⅱ』のダイエット放映による納豆ブームや、その後の捏造発覚後もほとんど影響を受けず、市場規模は前年比6％増の190億円と成長を維持。伝統食品としての底力を見せた。血栓症予防を切り口とするナットウキナーゼ市場では、昨年のホンダトレーディングに続き、今年3月にはチッソが市場に参入。シェア争いが激化している。整腸素材の納豆菌はOTC市場が好調で、健康食品も堅調に推移。ビタミンK2は今年に入り、トクホ3品目が許可されるなど、骨粗しょう症予防分野での市場拡大の期待が高まっている。

着実な成長、国内流通量130ｔ堅持

02年の食薬区分改正で、CoQ10に続く大型素材として登場した｢L-カルニチン｣。欧米での販売実績に加え、豊富なエビデンスを持つL-カルニチンは、脂肪燃焼にかかわる作用を軸に市場を構築。近年は、飲料や一般食品への採用も進んでいる。TV紹介で特需を生んだ05年のブーム後も、大きな落ち込みもなく堅調に推移。燃焼系素材として定着するなか、昨年の国内流通量は130tとなった。一方で、抗疲労、脳老化防止作用などの機能性研究が進むほか、メタボリックシンドロームに焦点を当てた研究も活発化。市場は、新たなマーケット創出に向けて動き出している。

｢糖管理サプリ｣600億円の一大市場に

医療費増大につながる疾病として、一次予防の重要性が叫ばれている糖尿病。厚生労働省の調査によると、予備軍を含めた糖尿病患者は約1,620万人に上り、糖尿病医療費は1兆円を超える。糖尿病予備軍が増え続ける中、糖尿病の発症につながるメタボリックシンドローム対策が、厚生行政の重要施策として浮上。来年4月、被保険者40～74歳を対象とした「特定健診・保健指導」を来年4月に始動させ、メタボリックシンドロームの洗い出しを行う計画だ。国民への認知が急速に広まったことで、これに対応した機能性素材や健康食品への関心は一気に高まった。血糖値関連の健食市場では、トクホが270億円市場を形成。それ以外の健康食品を含めた市場規模は600億円近くに上り、糖尿病と肥満とのかかわりが解明される中、肥満対策に向けた商品開発も活発化している。本特集では、糖管理をサポートする素材の中から、近年注目されている素材に焦点を当てた。

関西で火が点いた“ブルブル”マシン
2007年、ブームは全国に飛び火！？

“ブルブル”マシンの愛称で昨年来、関西を中心に大ブームとなっている振動トレーニングマシン。そのブームが今年、いよいよ全国に飛び火しそうな勢いだ。今年に入って首都圏でも振動マシン専門店が相次いで登場しているほか、同マシンを導入する健康・美容施設も目立ち始めた。なかでも、その起爆剤として期待されるのが、今月28日からの「健康博覧会2007」だ。今回、全国から振動マシンの主要メーカー十数社が出展する。大ゴマでの出展企業が多く、期間中バイヤーやメディアの注目の的となることは間違いない。はたして振動マシンの行く末は…？最新情報を探った。

波動の06年経て、“ブームから文化へ”

手軽にリラクゼーション効果が得られ、健康・美容にも有効な温浴方法として現代人のニーズをうまく捉え、わずか数年でブームとなった『岩盤浴』。ところが、昨年9月の週刊誌によるネガティブキャンペーンによるダメージは予想以上に大きく、撤退を余儀なくされた事業者や閉店に追い込まれた店舗も見られる。市場では勝ち負けが顕在化し、全体的には閉塞感に包まれている。こうした中、今年2月に「日本岩盤温浴協会」（五味常明顧問）が発足。「岩盤浴を日本発祥の新しい温浴文化に！」を合言葉に、産学共同で消費者への信頼回復と岩盤浴業界の復興に乗り出した。激動の06年を経て新たなステージへと突入した岩盤浴市場をレポートする。

先月28日の米医師会誌（Journal of the American MedicalAssociation：JAMA）に、「抗酸化物質のβ-カロチン、ビタミンA、Eを配合したサプリメントを摂取している人は、摂取していない人よりも寿命が短い」という研究報告が掲載された。同研究報告の内容は1日付の朝日新聞の紙面で取り上げられたほか、米CNNやロイター、英BBCなどで一斉に報道され、業界では市場への影響が懸念されている。一方で、専門家の間では、同研究報告の内容を疑問視する声も上がっている。

「日本農芸化学会2007年度大会」が今月24日から4日間、東京農業大学で開催される。食品の機能性研究の広がりを受け、一般講演が2000題以上に上るなか、100題を超える健食関連の発表が行われる予定だ。農芸化学の見地から、乳酸菌、アスタキサンチン、大豆、フコイダン、CoQ10など、大型素材の新知見が複数発表される。

農林水産省補助事業「産学官連携による食料産業等活性化のための新技術開発事業」の成果報告会（主催・食品需給研究センター）が先月26日に都内で開催され、機能性食品の新たな製造技術の開発などをテーマとする19課題の研究成果が報告された。

医療機関・勤務先企業・健康診断・自宅・フィットネスクラブなどで測定した健康情報について、国民一人ひとりが自分自身のデータを管理できるようにすることを目的に、経済産業省は健康データに互換性を持たせて流通させるための「健康データの統一プロトコル」を策定することを決めた。2008年度からメタボリックシンドロームに着目した特定健診の義務化が始まることを念頭に置き、それまでに統一プロトコルの運用開始を目指す。今月末に取りまとめられる政府の「新健康フロンティア戦略」に盛り込まれる可能性もある。

ダイエット・デトックスで、若年層の購買広がる

味噌やしょう油、日本酒づくりと共通した発酵技術によって得られる酵素飲料・酵素食品は、日本の健康食品の草分け的存在といえる。栄養価と吸収性に優れた栄養補給源として、中高年層に人気の商品だが、最近ではデトックス、美容、ダイエットといった面でも有用性が期待され、若年層を中心とする新たな需要が生まれている。それに伴い、販路も従来の専門店、薬局・薬店に加え、通信販売、エステティックサロンなど美容関連施設にまで広がりをみせている。主要メーカーが提案する製品形態もドリンクやペーストのほか、粉末、錠剤、カプセルなどバリエーションが増え、市場を賑わせている。今後は、機能性
研究のいっそうの進展が期待されるところだ。

量産可能な培養原料、市場拡大を牽引
医家ルート中心に堅実な市場形成進む

冬虫夏草菌を取り扱う企業が増えている。主販路である漢方薬局や医家向けルートでは、中国の伝統的な漢方素材としてヘビーユーザーを中心に高いリピート率を維持。その名の通り、「“冬”の間は“虫”だったのに“夏”になると“草”になる」不思議な素材として知られ、中国産天然採取原料の希少性と、量産の可能な培養原料の安定性が両輪となって認知度を拡大。最近では、その豊富な栄養成分と訴求内容から、アガリクスやメシマコブなどメジャーなキノコの代替品として着目する傾向もみられる。また、エビデンスを背景とした美容系販路への新提案や、コース料理としての活用、石鹸のような非食品アイテムの登場などもみられ、徐々に活躍の場が広がってきている。

06年青汁市場、前年並み620億円
「飽和状態」で各社シェア争い激化か

2006年の青汁市場は、これまでの成長の勢いが弱まり、前年並みの620億円（小売ベース・推計値）を維持するにとどまった。冷凍青汁や粉末青汁で数十億～200億円超（小売ベース）を売り上げる主要企業の多くが前年と比べ横バイの状況にあり、「市場は飽和状態にある」との声が相次ぐ。ただ、依然として2ケタ台の伸長率で好調な業容を継続する企業もあり、またサッポロ飲料のように新規事業参入や、「有機JAS青汁」「トクホ青汁」など差別化製品の上市も活発だ。青汁市場は安定成長期に入った模様で、今後、各社のシェア争いが一層激しくなるとみられる。

来年4月に施行されるメタボリックシンドローム対策に焦点を当てた「特定健診・保健指導」の事業実施の義務化に伴い、食生活指導などの保健指導を行う「生活習慣病予防サービス事業者」の育成が課題として浮上。このため、経済産業省は同サービス事業者に必要な経営ノウハウを明確にして、その実証試験を行う方針を固めた。保健指導の一環として、同サービス事業者が指導対象者に適切な健康食品などを紹介する業務も予定されており、健康食品を含む健康関連産業には、メタボ対策で重要な役割が求められそうだ。

民主党の前田雄吉衆院議員は先月28日の衆院予算委員会の分科会で、厚生労働省に対し健康食品に関する立法化を迫った。前田議員は政府の健康栄養政策に関連して、健康食品は国民の過半数が利用し、安倍内閣の支持率を凌駕する関心事であると指摘。国民が安心して健康食品を利用できるようにするため、「法整備を急いでいただきたい」と要求した。厚労省の体制についても、「健康食品を軽視しているのではないか」と追及した。これに対し藤崎清道食品安全部長は、新開発食品保健対策室の増員を図るなど、体制の充実を図ってきたと回答した。前田議員は続いて、薬事法の対象から「食品を除く」との文言が削除された経緯について質問。これに答えた高橋直人医薬食品局長は・・・（続きは本紙で）

食品安全委員会は先月26日、新開発食品専門調査会を開催、アガリクスの安全性に関連する報告を行った。今回の調査会は、食品安全委のワーキンググループの指摘事項に対し、厚生労働省が昨年12月20日付で回答したことを受けての開催となった。当初は、1月に行う予定だったが、2月にずれ込んだ。この日の会合では、現在実施している安全性試験の最終報告書が8 月にもまとまることが発表されたが、安全性評価を大きく進展させる報告は特になく、会合自体も予定より20分早い40分程度で終了した。今後の検討推移によっては、さらに追加試験を求められる可能性もあり、昨年2月に持ち上がった「アガリクス問題」は、長期化の様相も見せ始めている。食品安全委のワーキンググループからは、・・・（続きは本紙で）

奈良県食品・生活相談センターは、先月21日、健康食品についての消費者意識調査結果を発表した。調査は昨年9 月から10月にかけて、県内の消費者1,000人を対象に実施、788人から回答を得た。健康食品をどう思うかを聞いたところ、「健康によさそうな気がする」が74.1％でもっとも多かった。反対に「かえって健康によくない」と捉える消費者も3.8％いた。健康食品を利用したことがある割合は93.3％という高率。利用目的は、「健康維持」が52.2％、「栄養成分の補給」が40.8％、「疲労や体力の回復」が25.4％、「病気の治療・予防」が14.8％などと続く。素材別の利用状況を調べたところ、最も支持を集めたのは「乳酸菌・ビフィズス菌類」で70.3％。以下、「健康茶」が56.6％、「ビタミン類」が51.7％、「キシリトール」が48.8％、・・・（続きは本紙で）

一昨年から続くバイブル本騒動、昨年2月の「アガリクスを含む1製品に発がんプロモーション作用が認められた」との厚労省発表による影響で、大幅に市場が縮小したアガリクス・ブラゼイ・ムリル（以下アガリクス）。現在の市場規模は、ピーク時の350億円から95億円ほどに縮小しているとみられる。昨年2月の発表直後からの風評被害はすさまじく、原料・末端供給企業の各社は軒並み大幅な売り上げ減を強いられた。こうした状況を受け、昨年8月にアガリクスの安全性、有効性を固持する企業が発起人となり、「アガリクス・ブラゼイ協議会」を設立。会員企業には安全性データ取得を義務付けるなど、信頼回復に向けた取り組みをスタートさせた。（財）日本健康・栄養食品協会（以下、日健栄協）でも安全性などに関する学術ワーキンググループが発足するなど明るい動きもある。今、アガリクス市場では再生への取り組みが始まっている。

マスコミ先導型のヒット素材を中心に動いていた健食市場。短期サイクルのブームに消費者の反応も鈍化したのか、本紙の調査では健食の店舗販売規模は昨年10％程度の減少を見せた。そんな中で、安定した売上げを保つのが「オーダーメードサプリメント」だ。各個人の生活習慣等の属性についてアドバイザーなどが相談に応じ、補給が望ましいと思われる栄養素や成分をサプリメントで提供するサービス。さらに、毛髪分析や爪ミネラル検査、酸化ストレス測定器、抗酸化力測定器、遺伝子検査キットなどの科学的機器を用いて個人の健康状態などをチェックし、科学的なデータに基づきサプリメントを提供するサービスも出てきており、一部の医療機関でも活用され始めている。

発芽玄米は、ミネラル、食物繊維が多く摂れる健康食品として2000年前後から一気に市場が拡大した。市場規模は2001年140億円、2002年150億円と順調に展開していたが、2002年のブームをピークとして、その後市場は年10億～20億円ダウンのペースで縮小した。昨年の市場規模は推定110億円。業界関係者によれば「ようやく、減少動向も鈍化し、下げ止まった」とのことだ。各社ともにこれを機に巻き返しを図る。マーケットイン戦略により新商品の投入や、販売方法、価格の見直しなど、新生「発芽玄米」アピールを行う動きが大手各社を中心に出始めた。

葡萄の果実に含まれる2つのポリフェノールに注目が高まっている。種子中に含まれる「プロアントシアニジン」、果皮に含まれる「レスベラトロール」だ。プロアントシアニジンは国内での安全性・機能性データの積み重ねにより、「内面美容」を切り口とした食品素材として市場が拡大。幅広い機能性から食品・化粧品で新規採用が進んでおり、市場は着実に拡大している。さらに、欧州で血管強化剤としての医薬品実績もあることから、今後はメタボリックシンドローム対応やトクホ開発への期待も高い。一方レスベラトロールは、昨年11月に英科学誌「ネイチャー」で報告されたマウスの寿命延長効果に関する論文に世界が注目。米国ではすでに医薬品の開発も進んでおり、こうした流れを受けて国内でも本格提案がスタートしている。国内での研究データはまだ薄いものの、アンチエイジングを切り口に市場構築が始まっている注目素材だ。