2007年04月

伝承からエビデンス素材へ
抗インフルエンザ、糖鎖素材として注目

漢方では「燕窩」と呼ばれ、珍重されてきたアナツバメの巣。世界三大美女に数えられる楊貴妃も、美容のために食べていたとの言い伝えがあり、美容、強壮系の素材として、健康食品や薬膳料理などに利用されている。最近の研究でツバメの巣に含まれる「シアル酸」が糖鎖で重要な役割を果たすことが徐々に分かってきている。また新型インフルエンザが脅威となっていることから、シアル酸のインフルエンザ抑制効果も注目されている。そこで今回、「ツバメの巣」をクローズアップする。

血栓予防の大型素材として台頭
複合素材多様化で差別化進む

日本人の死因第2位の心疾患のうちおよそ9割は心筋梗塞で、第3位の脳血管障害のおよそ7割が脳梗塞といわれている。いずれも血栓症であることから、これを一つの疾患として捉えると、その死亡者数は死因第1位のがんに迫る数になる。そのため、市場では、血流改善を訴求した健康食品開発が活発に行われている。血中に存在し線溶系を活性させるタンパク質分解酵素・t-PAと類似の働きが確認されたルンブルクスルベルス（LR）もそのうちの1つだったが、近年では血栓予防素材の代表格に成長している。

フコイダン市場、85億円を突破　
ＥＢＳ商品の開発が加速

大手参入に加え、一般食品や育毛剤、化粧品の登場により、認知向上が本格的に進むフコイダン。メインチャネルの通販、ネットワーク、薬系では、錠剤、エキス、顆粒などのサプリメントが定番商品としての地位を築く一方で、EBS（Evidence Based Supplement）商品としての提案も活発化、市場規模は85億円を突破している。市場拡大に伴い、原料サプライヤーでは、数種のフコイダンを組み合わせたブレンド品や新規の海藻由来品を上市。また、味・においのマスキング、吸収性向上等に関する研究に取り組むなど、汎用性の高い原料開発を進めている。「由来によって構造や機能性が異なる」とされているフコイダンではあるが、先月開催された薬学会、農芸化学会では、多角度からの研究成果が報告されるなど、由来別のバックデータも充実しつつある。海外市場への波及も期待されるフコイダン市場は今、成熟期を迎えようとしている。

㈱東洋新薬（福岡市博多区、TEL0942-81-3563）は、このほど南米ハーブ「チャンカ・ピエドラ」葉抽出エキス末のOEM供給を開始した。顆粒、錠剤、カプセル、粉末飲料、ドリンクなどの商品形態を提案する。

ＥＵ、ＡＳＥＡＮで法整備進む
各国の議論活発、日本に出遅れ感

サプリメント業界の国際組織「IADSA（国際栄養補助食品業界団体連合会）」（会長：ランディ・デニン）が主催する「栄養補助食品国際ワークショップ」が17日、パシフィコ横浜で開催された。各国の行政当局関係者や業界関係者、研究者ら250人が集まった。「国際的視点で考える栄養補助食品の制度とその科学：国際ハーモニゼーションをめざして」をテーマに、米国やEU、ASEANの行政担当官らがそれぞれサプリメントに関わる法整備の進捗状況を報告した。冒頭には、「栄養補助食品の国際的協調に向けて実り多きものとなるよう期待する」とする安倍晋三・内閣総理大臣からのメッセージも紹介された。

厚労省、17日に食薬区分改正を通知

厚生労働省は17日、食薬区分改正に関する文書「医薬品の範囲に関する基準等の一部改正について」を都道府県等に通知した。注目のＬ-シトルリンは、「非医薬品」で確定した。化学物質のＬ-シトルリンについては、食品衛生法上の取扱いの検討、つまり添加物に該当するか否かの同省の判断を経て、健康食品などに使用できるようになる。前例からみて6月前後に同省の検討結果が通知されるとみられる。

｢カキ・シジミ｣全体で70億円に到達

日本で数千年の食経験を持つ素材として、抜群の知名度を誇る「カキ・シジミ」。幅広い年齢層でミネラル欠乏状態が顕著となる中、カキ健食は栄養機能食品としての高い評価に加え、メタボリックシンドローム対策としての提案や商品開発が活発化。肝機能改善や抗糖尿などに関する豊富なエビデンスを背景に、学術ベースでの普及啓発と市場拡大が進んでいる。シジミ健食は近年、ウコンやオルニチンなど肝機能対応市場の拡大に伴い、原料の引き合いが増加。表示規制が強まる中、シジミの認知度の高さと機能性に着目する機運が広がっている。カキ健食の市場規模は前年比3％増の60億円、シジミ健食は同20％増の12億円で推移した模様だ。

市場規模300億円を堅持

古くから薬用植物として、ハワイやタヒチ、インドネシアなどの南国地域では伝統医療に用いられた「ノニ」。日本では約10年前に市場を牽引するタヒチアンノニインクが、果実を絞ったジュースの販売を開始。これをきっかけに参入企業が拡大。現在は約300億円のマーケットに成長している。取扱各社は「高品質」と「飲みやすさ」をキーワードに、有機JAS原料使用や長期熟成、搾汁などの特殊製法や、他素材をブレンドした製品開発で差別化を図る動きが活発だ。ジュース以外にサプリメントやお茶、化粧品など商品アイテムも拡大している。そのため、ジュース原液のほか、果汁粉末原料の供給も活発化している。また、これまで乏しかったノニの機能性データについても、昨年、血中コレステロール、抗糖尿に関する研究の結果が国内外で発表され、メタボリックシンドローム対応素材としての市場拡大が期待されている。

市場拡大の鍵握る機能性グミ・ゼリー

昨年来、機能性をもたせた商品がグミ・ゼリー市場を牽引している。グミ市場は近年拡大を続け、ピーク時の350億円前後（本紙推計）の規模に到達。一方、ゼリー市場は安定期に入り、400～500億円市場（同）とみられる。今後の市場活性化の鍵を握るのが、機能性素材を配合した商品だ。機能性グミ・ゼリーについて、健食企業はサプリメントの新たな形態として注目。一方、菓子メーカーは健康訴求型の菓子として、支持層の広がりに期待を寄せる。サプリメントと菓子の距離が縮まるなか、各社では次の一手を模索している。今後の市場の方向性を探った。
（※本特集のゼリーとは、ゼリー菓子またはゼリー化したサプリメントを指す。）

訪販ルートに緊急事態
各社新たな販路構築に注力

消費者の「安全で美味しい水｣、｢健康に良い水」に対するニーズの高まりを背景に成長を遂げてきた浄水器や整水器などの水関連機器市場。浄水器の普及率は大都市圏で約5割、全国規模でも約3割と、水関連機器は家庭用品の一部としての地位を確立している。消費者ニーズに対応して、市場にはバリエーション豊富な商材が相次いで登場している一方で、差別化競争による勝ち組・負け組の二極化が顕在化し始めている。なかでも約600億円市場を持つ訪販ルートでは、特定商取引法関連による昨年来の販売規制強化に加え、今月からは全国信販協会による自主規制により、与信が認められないという緊急事態が起こっている。2007年夏商戦は、勢力図に大きな変化が見られるシーズンとなりそうだ。

“次世代の機能水”市場拡大へ

ここ1～2年の間で水素水が次々と販売されている。水素が持つ酸化還元作用による機能性がテレビな
どで報道されたことがきっかけ。水素水は活性酸素、特にヒドロキシラジカルの抑制能力が高いのが特徴。市場では生活習慣病対策やアンチエイジング対策としてパウチ、ボトル、スティックタイプや生成装置などが登場。参入企業も後を絶たない。最近は機能水の市場が拡大しており、水素水もその1つとして注目を集めている。今後は医家向けルートへの展開も見込まれており、玉石混交の水業界で、ブームだけでは終わらないマーケットに成長しつつある。“次世代の機能水”の呼び名が高い水素水をリポートする。

中小企業地域資源活用促進法案、連休明けにも

中小企業地域資源活用促進法案」の審議が大詰めを迎えている。順調に行けば、大型連休明けの5月
中旬にも成立する見通しだ。同法案は、地場の特産品などを用いて事業展開する中小企業を支援するのが目的。健康食品や化粧品も対象となる。特に地元に健康素材の産地がある中小の健食企業にとっては朗報だ。法案成立後、各都道府県が指定した「地域資源」について、中小企業が行う商品開発や販路拡大に対する支援事業が動き出す。すでに地域資源の候補や新制度に関する取り組み内容が挙がっている地域もある。

健康産業への期待を反映、来場者数4万8,000人超に

アジア最大規模の健康産業の一大イベント「健康博覧会2007」（主催：CMPジャパン）が先月28日から30日の3日間、東京ビッグサイト（東1～4ホール）で開催された。25周年を迎えた今回は、出展社数650、総ブース数1,100（前回比18％増）で過去最大規模での開催となり、4万8,000人を上回る来場者が会場を賑わした。また、記念セミナー20講座も昨年を上回る聴講者数を記録。「関連法規」「安全性と有効性」「代替医療最前線」のほか、ラクトフェリン、クロレラなど、注目素材の新知見も発表され、事前予約段階で定員オーバーとなる講座も目立った。なお、併催された「シニアライフエキスポ2007」（東5ホール）の来場者も1万人超。フジテレビ「スーパーニュース」が取材するなど、大きな注目を集めた。

「目標─5kg」「アンチエイジング」など違反が76.4％

東京都福祉保健局生活文化局は、先月30日、平成18年度に実施した健康食品の試買調査結果を発表。購入した161品目の76.4％（123品目）に表示等の法令違反があったとした。購入時期は、平成18年4月2 日から6 月16日までと、10月18日から11月10日までの計2 回。都内の薬局・薬店、百貨店等の健康食品売り場での店頭購入が122品目、インターネットなどの通信販売による購入が39品目だった。

沖縄県観光商工部・新産業振興課では、先月15日、那覇市内で、「健康食品品質向上総合対策事業」の成果発表会を開催。会場には、80名近くの関係者が集まった。㈱トロピカルテクノセンター・事業開発部研究開発課長の渡嘉敷唯章氏は、「本場沖縄黒麹もろみ酢の製造規格に関する研究」について報告した。

健食含む食品、「被害経験」でトップ

独立行政法人国民生活センターは「第37回国民生活動向調査」の結果を公表した。その結果、不満を持ったり、被害を受けたことのある商品では、健康食品を含む食品がトップだった。

今年に入って空席状態が続いていた厚生労働省医薬食品局食品安全部基準審査課の新開発食品保健対策室長のポストに、三重大学助教授の玉川淳氏が就任した。1日付の人事異動として、2 日発表された。

ラクトフェリン協会の発足に向け、先月29日、関連の企業、研究者が集まり記念パーティーが東京ビッグサイトで開かれた。ライオン㈱による歯周病予防への応用、小林製薬㈱や森下仁丹㈱のサプリメント上市、あるいはトクホ化など、ラクトフェリンへの関心が高まる中で、ラクトフェリン協会は、ラクトフェリン研究の成果を互いに共有し、ラクトフェリンの「良さ」を消費者に啓蒙・普及することを目的に設立されるもの。

原料・ＯＥＭ需要が活発 原料・ＯＥＭ需要が活発化

健康食品・化粧品市場では、アンチエイジング・ブームを追い風に、プラセンタ人気が本物となりつつある。複数の原料会社から、「昨年に引き続き、今年も前年の供給実績を上回る見込み」「新規ユーザーの開拓が進みつつある」――などの声を聞き、川上の市場においてプラセンタのポテンシャルの高さが伺える。プラセンタは従来、クリニックなど臨床現場で高い評価を得、シミ・シワの改善、皮膚の老化予防など美容領域をはじめ、免疫力の維持・向上、肝機能障害や更年期障害に対する有効性など、さまざまな臨床例が報告されている。昨年秋にはドクターを中心に日本胎盤臨床研究会が発足。エビデンスの構築、情報提供に取り組んでいるという。プラセンタ市場の現在をレポートする。

国内利用者8,000万人以上、Web商取引で健康関連人気急伸

健康産業のWeb市場が大変革を迎えている――。『アフィリエイト』、『ドロップシッピング』などのように、個人でも手軽に小遣い稼ぎができるシステムの登場で、購入者であり販売者でもあるインターネットユーザーが急増。特に最近では、手軽感と利便性からモバイル（携帯電話）の商取引も急拡大している。こうした中、商取引で稼ぎたいネットユーザーに、継続的な利益をもたらすカテゴリーが健康・美容に集中しており、健康産業におけるメーカーと販社とを繋ぐ事業者間商取引の“場”も続々と登場している。

ストレス対策 リラックス食品の需要増

昨年後半から今年にかけて、ギャバ（ G A B A ） やテアニン（THEANINE）を含有するリラックス系の健康食品やドリンク、一般食品などが続々と登場している。錠剤・カプセルタイプよりも、ドリンクや菓子、一般加工食品など機能性食品タイプの新製品が目立つ。食品、菓子、飲料、医薬品など各分野の大手企業がストレス対策をコンセプトにした商品でギャバやテアニンを採用しており、主要原料サプライヤーからも「問合せは多い」「採用先が増えている」などの声が聞かれる。リラックス系食品市場は今後も拡大が続くと予想される。

先月24日から27日までの4日間、東京農業大学世田谷キャンパスで日本農芸化学会の2007年度大会が開かれ、「生命・食糧・環境」に関連する最新の研究成果が発表された。一般演題は2,400題で、すべて口頭での講演となった。このほか、シンポジウム16題、ランチョンセミナー13題などが行われ、27日のシンポジウム「ポリフェノールと健康～機能性と安全性の分子構造」では、大豆イソフラボンの安全性と有効性などが取り上げられた。一般演題では、ローヤルゼリー、アガリクス、黒酢、プロポリス、クロレラ、ウメ、冬虫夏草、白金ナノなどの機能性素材のほか、ギャバ、ラクトフェリン、緑茶カテキン、アントシアニン、CoQ10、フコイダン、大豆ペプチド、ヘスペリジンなど関与成分の有用性や作用機序を検証した研究発表が目白押しとなった。

今年で25回目の節目を迎えた健康産業界で国内最大の展示会「健康博覧会2007」（主催・CMPジャパン㈱）が先月28日～30日の3日間、東京ビッグサイト東１・2・3・4ホールで開催された。出展社6 5 0 、総ブース1,100（前回比18％増）は、過去最高を記録。来場者数は、5万人弱に及んだ。会期中に併催された業界関係者必聴の記念セミナー20講座も昨年を上回る参加者が殺到。また、多くのマスコミも取材に訪れ、健康産業を牽引するビジネストレードショーとして、大きな関心を集めた。

厚生労働省は先月22日、海外で流通する西洋ハーブ製剤の取扱いに関して、日本における承認申請の際に海外データの転用を認める方針を固め、「外国において一般用医薬品として汎用されている生薬製剤を一般用医薬品として製造販売承認申請する際の取扱いについて」とする文書を通知した。承認申請の際に、日本人における安全性確認のための臨床試験データを提出する必要があるものの、効能効果等に関しては海外データの転用が可能になる。西洋ハーブOTCが国内市場に登場する可能性が高くなってきた。

厚生労働省新開発食品保健対策室の責任者である増田雅暢食品安全推進官は先月29日、健康博覧会2007・記念セミナーで、「健康食品の制度と安全確保に向けた対策」をテーマに講演し、同省が2007年度に開催する健食関連の検討会について説明した。

90年代の半ばより健食原料として採用され始めてから、順調に市場を拡大するコラーゲン市場。年間流通量は3,000ｔを突破。伸張率は前年比約25％増、右肩上がりの成長を続ける。「美容」「美肌」訴求の代表的素材として、現在では主剤としてはもとより、副剤としての存在感も固めつつある。急進する市場に粗悪品が流通しないため、日本ゼラチン工業組合はコラーゲンペプチドの規格基準策定に着手し始めた。さらに美容訴求以外にも関節対応などの機能研究も進んでおり、バックデータを持つ新規サプライヤーも参入するなどコラーゲン市場は今後、新たな進展を迎えそうだ。コラーゲン市場が持つ現況と今後の可能性、課題をレポートする。

北欧ビルベリー原料の一斉値上げを機に、粗悪原料の流通など不安感もささやかれてきたブルーベリー市場。東京都は先月28日開催の日本薬学会で市販ブルーベリー健康食品の成分分析調査を発表、「アントシアニン構成がブルーベリーのパターンと異なるものがあった」と報告した。大きな風評被害につながる可能性もあるこうした事態に対し、北欧ビルベリーの正規原料を取り扱うサプライヤー各社は安全性・信頼性を担保するブランド戦略で対抗しているものの、有力な改善策はいまだ打ち出されていない。イメージのよさや高い機能実感で着実に成長してきたブルーベリー。原料の品質問題を内包しながらも、薬系・食系の各店舗ルート、通販ルートなど、各販売チャネルで引き続き市場は成長し続けている。

クランベリーの生産地は、北アメリカが中心。世界の流通量の約8割を同国で占めている。作付け状況の悪化などからブルーベリーなど他のベリー類の製品価格が高騰する中、その安定した供給体制と原料価格、また機能性の高さから現在クランベリー製品の需要が増えている。米国ではネイティブアメリカン伝来の民間治療薬として用いられてきた歴史を持つ。1990年代よりクランベリーの機能性研究が進み、プロアントシアニジンをはじめとする含有成分による効果としては、尿路感染症への対応が主要な訴求点として先行。現在では抗酸化力の高さや、抗菌付着防止効果などに注目が高い。フルーツ類の中でも抗酸化力の高さでは第一位との結果が出ている。また、血管循環器系・LDLコレステロールでの改善効果に関する研究も進み、メタボリック・シンドローム対応製品としての期待も出てきている。また、最近注目されている機能としては「美肌効果」が浮上してきた。クランベリーは、確かな機能性、イメージの良さなどから、市場拡大が期待できる素材として注目されている。

◆予防健診を来年に控え、インフラの整備が急務に◆

　新しい「国民病」としてクローズアップされているメタボリックシンドローム。来年4月からはメタボリックシンドロームに関する予防健診（以下予防健診）を義務付けていくとともに、該当者・予備軍と診断された人を対象として、医師や管理栄養士、保健師などによる保健指導も実施するなど、国を挙げてのメタボリックシンドローム対策が急ピッチで進んでいる。しかし、現場からは、具体的手法の明確化やインフラ整備の必要性の声も上がっている。現時点での予防健診と保健指導への医療現場の声を聞いた。

★主要な機能水
□水素水：最活性酸素除去能を示すエビデンスを構築中
□特許クラスター水「XYZ（サイズ）」：最大酸素摂取量を増加させる小クラスター水
□水素水：高濃度水素水を容器内に保持
□酸素水：酸素を高濃度充填する浄水システム

◆産学官連携で抗加齢医学の普及を、新しい自由診療制度の確立目指す◆

　抗加齢医療を産学官で研究する「日本エイジマネージメント医療研究機構」が3月25日に発足した。商業ベースで“アンチエイジング”という言葉が氾濫していることから、米国で広まりだした新たな概念“エイジング・マネージメント”を全面に出し、エビデンスに基づく抗加齢医学を研究していく。同機構の会長には、元文部・農水省大臣の島村宜伸衆議院議員（自民）が、理事長には日本生涯教育協会会長の田中館紳喬氏が就任。厚労省、文科省、農水省が全面的にバックアップするなど、抗加齢医学を産学官連携で推進していく。

■麻生外相、辻厚労省事務次官らが出席
■社会保障制度見据えた抗加齢医学研究を

◆健診施設の確保が課題に、受診率向上の鍵は“かかりつけ医” ◆

　メタボリックシンドロームに着目した特定検診・特定保健指導（以下、健診・保健指導）が来年4月からスタートする。健診実施率などで保険者が負担する「後期高齢者支援金」が算定されることから、各保険者はその対応に追われている。実施計画の策定指針となる「標準的な健診・保健指導プログラム（確定版）」は4月中に発表されることから、連休明けから健保組合等の動きが活発化しそうだ。

①全人的医療とその実存性
　　　――浜松医科大学付属病院・心療内科
②口腔から全身の症状を把握
　　　　　　　――金子デンタルオフィス

◆メタボリックシンドロームの危険因子に脂肪肝が関与◆
――東京女子医科大学教授／戸塚ロイヤルクリニック所長・栗原毅医師

　コタラヒムブツの学術研究推進と健康食品用途への展開を産学協同で行う「アーユルヴェーダ・コタラヒムブツ協会」が主催。

　――オリエント腫瘍免疫研究所グループ代表・八木田旭邦

◆肺腺癌に対する新免疫療法―イレッサによる相乗効果◆

◆疾病に直接作用する「バイオジェニックス」◆

◆「超悪玉」コレステロールの解析で、動脈硬化・メタボのリスクを判定◆

　㈱スカイライト・バイオテックでは、医療機関への解析サービスの提供を5月より開始する。

◆フランスで10年以上の臨床実績◆

　㈱エス・エス・アイから新発売される「ファットターボ」（675mg×20粒・4,410円）。主にダイエット用途での訴求を行っていく方針だ。