康食品企業は、素材だけでなく、品質・安定性なども重視する傾向にある。そのため、健康食品のポピュラーな形状の一つであるカプセルについても、高い機能性を求めるようになった。各カプセル企業は、独自技術を駆使し、腸溶性や崩壊遅延、植物性など多様なニーズに応えられるカプセルを開発している。そこで今回、カプセル技術の現状を紹介する。

健康食品関連も対象

政府は6月を「特区、地域再生、規制改革、公共サービス改革集中受付月間」と定め、健康食品に関する事項を含めた規制改革要望などを同時に受け付ける。過去に健康食品関連では、「食品の機能表示制約の見直し」など複数の要望があがっているが、現在のところいずれも実現に結びついていない。受付期間は6月1日から29日まで。これに先立ち、職員が各地に出向き、各制度の内容および提案方法などの説明や、個別の相談会などを行う「あじさいキャラバン」を今月上旬から来月半ばまで全国各地で開始している。

食品安全委員会は10日、『特定保健用食品の個別製品ごとの安全性評価等の考え方』に関する素案の内容について、同日開催の会合で合意。基本的には既存のトクホ申請における安全性評価の考え方を再確認したもので、今後、素案の考え方に照らし合わせて、特定保健用食品の安全性評価を進めていく。

補助金で全国各地域の取り組みを支援

経済産業省・中小企業庁（経営支援課、TEL03-3501-2036）による補助金事業を活用し、全国各地域で地元産の素材を用いた健康・美容商品などの開発が始まった。今月9日、全国規模の市場展開を視野に入れた地域の取り組みを支援する「地域資源∞全国展開プロジェクト事業」で233件が採択された。このうち健康・美容商品に関するプロジェクトでは、果実や桑、コンニャク、ユズ、寒天、竹水など地元産の素材を用いた健康酢や美容サプリ、健康飲料、化粧品等のバラエティーに富んだ商品開発テーマが並ぶ。

サメ軟骨、医家向けルートで定着

サメ軟骨は、血管新生抑制作用が確認されており、流通が始まってから約15年が経過している老舗素材。現在は統合医療を実践する医療現場で、フコイダンなどと並び代表的な機能性素材として定着している。一方サメ軟骨から抽出したコンドロイチン硫酸は、関節対応の定番素材として抜群の認知度を誇る。さらに近年は美肌素材としての市場開拓も進んでいる。今回はサメ軟骨とサメ軟骨由来のコンドロチン硫酸を取り上げる。

米国亜麻仁ブーム、日本上陸

サプリメント、ベーカリー、ペットフードへの配合を中心に、米国での消費量が50万ｔを突破した亜麻仁。日本市場では、①日本アマニ協会が発足し、普及活動を積極的に行った、②厚生労働省が2005年度版の「日本人の食事摂取基準」で、n-3系脂肪酸の摂取目標を設定した―― ことを追い風に、サプリメントを始め、菓子類、調味料、パン類など、亜麻仁配合商品の開発が加速。食品用途での国内流通量は100ｔに到達している。川上分野でも、有効成分である亜麻仁特有のリグナン（SDG）を規格化し、機能性向上を実現した原料が相次いで上市されるなど、サプリメント市場でのさらなる飛躍が期待されている。

表示規制求めた事務連絡
厚労省・村上課長｢拘束力はない｣と明言

厚生労働省の事務連絡「いわゆる健康食品について」が、健食業界に混乱を招いている。文書は“効能効果をイメージさせる”表示に対し、90日以内を目安に改善を求めるという内容。これまで使ってきた「リズム」や「すっきり」などの用語もやり玉に挙がった。このため、関係者間では「言葉狩りが始まった」との驚きの声が飛び交っている。さらに、業界内に動揺が広がったのは、発信された文書を通して、官僚の胸先三寸で白か黒かが決まるという、健食行政に潜む危うさを見せつけられたためだ。同省は事務連絡について「拘束力はない」と明言するが、裁量行政に業界の反発は強まっている。

林・日健栄協理事長、業界一本化へ道筋示す

(財)日本健康・栄養食品協会の林裕造理事長は先月27日開催のシンポジウム（主催・薬業健康食品研究会）で、健康と食品懇話会、CRN JAPANが別々にまとめた「健康食品の安全性自主ガイドライン案」について講演した。厚労省が来月からスタートさせる予定の検討会へ向け、業界案の一本化へ向けた取り組みに注目が集まっている。林理事長は同シンポで、基準案の論点となっている食経験評価について、EU（Novel food）等各国の基準もモデルケースに業界の意見を反映させる考えを強調した。

2011年までに全国で100％の計画実施を

農林水産省は「有機農業の推進に関する法律（有機農業推進法）」に関する基本方針を先月27日に公表した。昨年12月に施行後、今年頭よりこれまで「食料・農業・農村政策審議会」で3回にわたって検討、3 月末に答申を受け、それを受けての公表となる。

輸入量、過去最高の757ｔに

ローヤルゼリー（RJ）の輸入量は過去最高の757tに増加し、国内市場の拡大が続いている。輸入増は主に、大手食品メーカーの参入によって飲料などへの利用が広がったことに起因する。これに対し、サプリメント分野の市場規模は横ばいで推移、安定した人気を保っている。市場の動きが堅調な一方で、原料価格の上昇が止まらないという課題も浮上。主な輸入先である中国国内でRJに対する需要が急速に拡大していることが、その背景にある。さらに、昨年5月の農薬ポジティブリスト制度の施行、6月の抗生物質の検査方法等の変更など、厚生労働省による規制強化も価格高騰に拍車をかけた。環境変化が著しいRJ市場の動向を追った。

次世代アンチエイジング素材として脚光

タイやミャンマーなどの山岳地帯に自生する「プエラリア・ミリフィカ」。90年代後半に“豊胸植物”などとして、脚光を浴びたのは記憶に新しい。その体感性の高さから、ブームは終焉することなく、リピーター客を中心に根強い人気を誇っている。販売チャネルも、これまでは商品特性もあり通販ルートでの販売が主体だったが、“綺麗に体型を維持したい”という現代女性のニーズから、店舗ルートでの取り扱いが増えている。また、近年は、豊胸訴求のみならず、更年期対応、美肌訴求のサプリメント、化粧品の製品群が増加。若年層から中高年層まで、消費者の選択肢が広がっており、売上げ二桁増を達成する企業もみられる。一方、男性機能向上を訴求する赤ガウクルアは、まだ供給量は少ないものの、老化現象緩和作用などの新たな機能性が確認されている。次世代アンチエイジング素材として期待されるマーケットをレポートする。

“尿酸管理サプリ”大型商材として飛躍も

合併症の発症リスクの高まりなど医療費増大につながる疾病として、一次予防の重要性が叫ばれている痛風。厚生労働省によると、予備軍を含めた痛風患者数は600万人近くに上ると推計される。痛風の発症につながるメタボリックシンドローム対策も、厚生行政の重要施策として浮上。被保険者40～74歳を対象とした「特定健診・保健指導」を来年４月に始動させ、メタボリックシンドロームの洗い出しを行う計画だ。予防面では運動や肥満解消、プリン体を含む食事や飲酒の制限など生活習慣の改善が求められる。健食業界では尿酸管理に対応した特許取得やトクホ申請の動きが活発化しており、生活習慣病に対応した大型商品として市場拡大が期待されている。本特集では、尿酸管理をサポートする素材の中から、近年注目されている素材に焦点を当てた。

アサイ原料流通量1,000ｔ突破！！

｢治る果実」、「奇跡のフルーツ」ともいわれる、ブラジル産フルーツ「アサイ」が注目を集めている。アスリートやモデルが疲労回復や美容を目的にジュースを愛飲し、テレビや雑誌で紹介されたことで火が付き、認知度は一気に拡大。最近では大手企業の参入、外食企業の採用などで、現在、原料供給量は1,000 t 超に上る。アサイはアントシアニンやポリフェノール、必須脂肪酸などを多く含み、価格高騰が続くブルーベリーやカシスの代用素材として健康食品業界でも注目を集め、各社は昨年から原料供給のほか、ソフトカプセルやタブレットタイプのサプリメントをテレビ・ネット通販、CVSで販売し始めた。今後はバックデータの蓄積など、アサイが持つ豊富な成分をアピールした、機能性素材としての取り組みが期待されている。

次の温浴ブームを牽引！！
一過性でなく、じわじわ市場に浸透

ゲルマニウム温浴や岩盤浴など、温浴ブームが続いているが、次のブームを担う温浴スタイルとして注目度が高まっているのが｢炭酸泉浴｣だ。約4年前に、炭酸泉浴を身近なものにする人工炭酸泉製造装置が登場。その後、徐々に参入企業も増え、現在は10社ほどに。商品形態や使用方法にも広がりが見られ、風呂用以外にもフェイスバスやヘッドスパ用、飲用などが登場している。市況は今のところ、注目度が高い割には普及拡大はスローペースという状況だが、それが逆に急激なブームとは一線を画し、炭酸泉浴人気が一過性でないことを物語っている。炭酸泉市場の最新動向をレポートする。

大豆、葉酸、天然色素成分など“食品成分の有用性”報告相次ぐ

大豆イソフラボンの骨粗しょう症状に対する効果、フラボノイドを主体とする既存添加物のがん予防作用―― など、厚生労働省の研究班が今年に入り、食品の有用性を示唆する最新の研究成果（概要版）を相次いで報告している。「アディポネクチン受容体の病態生理的意義の解明」や「健康食品の安全性に影響する要因分析とデータベース化」などの報告もある。概要報告では、いずれも有意な結果が得られており、生活習慣病や高齢者疾患などに対する食品の有用性の高さを裏付けている。

６研究課題を決定、今年度からスタート

健康食品や医薬品などによる健康被害が発生したときに迅速な対応をとれるようにするため、厚生労働省は今年度から、適切な初動体制を整備するための「健康危機管理における効果的な医療体制のあり方に関する研究」など6 課題について研究をスタートさせることが先月26日、明らかになった。同省の「健康危機管理対策総合研究事業」として、2009年度までの3 ヵ年計画で行う。6 課題は近く開催する厚生科学審議会の専門委員会で報告される。

「湿疹」、「下痢」…健康被害の相談も

東京都消費生活総合センターは「『健康食品』に関する相談概要」を発表した。相談では、60歳以上の高齢者が、健康不安をあおるセールストークで、高価な健康食品を購入するケースが目立っている。また、健康被害を訴えるケースも、平成14年から17年度の4年間で156件あった。

トコトリエノール、メタボリックシンドロームに有効

「日本ビタミン学会第59回大会」が今月24日から2日間、ハウステンボス・ユトレヒト（長崎県佐世保市）で開催される。一般研究発表のほか、学会賞授賞講演、文化講演、特別講演、シンポジウム、「サプリメントを考える」と題した市民公開フォーラムが行なわれる予定だ。大会委員長の県立長崎シーボルト大学大学院・四童子好廣氏は、「フォーラムを通して、（大衆保健薬とサプリメントの相違を踏まえた上で）サプリメントとしてのビタミンへの期待を明らかにしたい」としている。

化粧品解禁目前、市場に追い風

今年1月、化粧品基準の一部改正案が公表され、化粧品市場では俄かにα-リポ酸に対する関心が高まっている。早ければ来月にも化粧品基準の改正案が告示・施行される見通しで、化粧品大手の商品開発はいよいよ大詰めを迎えている模様。化粧品市場の動きは、健康食品市場にとっても追い風になりそうだ。一昨年のダイエットブーム以降、新商品の開発・上市の動きは鈍っているが、化粧品市場と連動した美容健食、またはエビデンスベースの抗酸化、アンチエイジングを訴求した新商品の提案が進みつつある。

訴求内容に応じて存在する複雑・多彩な原料の組み合わせ
高度なノウハウ要する漢方理論の秘密

国内には、ウコン、田七人参、霊芝、アロエ、大麦若葉、冬虫夏草、ショウガ、ニンニクなど、漢方素材を使用したさまざまな健康食品が流通。だが、漢方の本来の良さは、こうした単味製品ではなく、何種類かの原料を、ユーザーの訴求内容に応じて組み合わせる点にある。原料をブレンドする際の、漢方の代表的な考え方に、“君臣佐使（くんしんさし）”、“気血水（きけつすい）”、“陰陽（いんよう）”などがある。漢方人気が定着する中、漢方の考え方を健康食品に応用するには、『日本薬局方』（薬事法に基づいて定められた医薬品規格）指定外の局方生薬を選択して原料を組み合わる高度なノウハウが求められる。

成分・機能研究進む
代替医療分野でも活躍始まる

アガリクス騒動の影響でキノコ類が軒並み冷えこむ中で、カバノアナタケは根強い人気に支えられ、健闘している。「落ち込みはないが、大きな伸びもない」（主要原料サプライヤー）との見方も多く、全体的な状況は横バイだが、一部の無店舗ルートで伸長するケースもみられ、また、少しずつ医師からの引き合いも増えている。いくつかの医療機関では実際に臨床応用が進んでいる。カバノアナタケの有用性の高さは、旧ソ連時代に進められた科学的検証や、ロシアにおける医薬品としての実績、90年代前半からの日本国内における基礎研究、臨床応用の事例などによって裏付けられている。このため、「ある程度の説明があれば売れる商材」と見る向きも多い。

厚生労働省は先月19日、スギ花粉を原材料に使用した食品の対応方針をまとめ、都道府県等に通知した。スギ花粉を主原材料としている食品は、「花粉症の治療・予防を目的に使用される」と見なし、事実上、販売禁止などの行政指導がとられることになった。2月に発生した被害事例との因果関係が解明されないまま、市場から当該商品の排除が進むのは必至だ。今回の通知は、スギ花粉を含む製品を対象としているが、その他の花粉症対応健食や、栄養素の補給を目的とした花粉健食への影響を懸念する声も出始めている。一方で、与党サイドから健食を含む民間療法の有効な対策を検討するよう行政に迫る動きもあり、注目を集めている。

政府の新健康フロンティア戦略賢人会議が先18日に取りまとめた「新健康フロンティア戦略」の最終報告に、メタボリック症候群対策として、健康関連産業の育成・発展に対する国の支援を推進する方針が盛り込まれた。「新健康フロンティア戦略」は今後の健康行政の方向性を決定づけるもの。健康関連産業の育成支援が国の基本方針として明確に位置づけられたことから、所管する経済産業省や厚生労働省では関連施策の強化や、従来の施策の見直しが進むと予想される。

北海道経済産業局は、このほど、平成19年度から22年度までの4 年間で取り組む『北海道バイオ産業成長戦略』を策定した。北海道の強みを最大限にいかした他地域との差別化を図るための重点分野を｢健康・医療｣に設定。平成22年度までに、新事業開始件数2,000件、クラスター企業売上高500億円を目指す。同局では、平成13年より『北海道スーパー・クラスター振興戦略』として、バイオ産業の振興を戦略的に推進。道内企業が参加する「北海道バイオ産業クラスター・フォーラム」の平成18年度売上げは、・・・(続きは本紙で）

大阪市及び大阪産業創造館は、平成19年度「健康・予防医療リーディングプロジェクトに係る産学連携による新商品開発事業」の概要を発表。今月24日まで募集する。同事業は、大阪に集積する健康・予防医療分野の企業や大学・研究機関が持つノウハウを活用し、産学連携コンソーシアムが行う科学的根拠を持った健康・予防医療関連の新製品やサービスなどの研究開発に対して助成、新事業創出の早期事業化を促進するもの。助成対象事業は、産学連携によるもので、「保健機能食品・特別用途食品分野」「健康機器・健康サービス分野」の2 つに大きく分かれる。前者では、「特定保健用食品」、「栄養機能食品」開発事業、また・・・(続きは本紙で）

日本とオーストラリアの経済連携協定（EPA）交渉が、先月23日に豪州・キャンベラでスタートした。今後の交渉でEPAが締結されれば、ハチミツなど豪州から輸入される原料や最終製品の関税が引き下げられるのは確実。健康食品業界には追い風となりそうだ。だが、国内農業の保護を優先する日本にとって初の農産物輸出大国との交渉となり、曲折も予想される。日本からは河野雅治外務審議官、村上秀徳農林水産審議官らが出席。豪州からはピーター・グレイ外務貿易省副次官などが参加した。初会合では交渉の枠組みや進め方などを協議した。(続きは本紙で）

静岡県は、健康食品や化粧品の受託製造企業が多く存在し、業界では「健食生産基地」ともいわれる地域である。医療・健康関連産業が盛んで、医薬品生産額が全国2位、医療用具生産額も全国3位と、医療や健康産業をサポートする体制も持つ。東西の消費圏に近い地の利に加え、気候に恵まれていることでキダチアロエや緑茶、柑橘類、キチン・キトサン、駿河湾からの海洋深層水――などの機能性素材を生み出しており、地域特産物や農林水産物を利用した研究、商品開発なども進められている。県では、文部科学省との静岡中部都市エリア産学官連携促進事業「フーズ・サイエンス　ヒルズ」を推進。ヒット素材となったGABAなど10数品を産みだし、最近ではトクホ取得も視野に入れた機能性素材、商品開発が進められている。静岡県は、健康食品や化粧品の受託製造企業が多く存在し、業界では「健食生産基地」ともいわれる地域である。医療・健康関連産業が盛んで、医薬品生産額が全国2位、医療用具生産額も全国3位と、医療や健康産業をサポートする体制も持つ。東西の消費圏に近い地の利に加え、気候に恵まれていることでキダチアロエや緑茶、柑橘類、キチン・キトサン、駿河湾からの海洋深層水――などの機能性素材を生み出しており、地域特産物や農林水産物を利用した研究、商品開発なども進められている。県では、文部科学省との静岡中部都市エリア産学官連携促進事業「フーズ・サイエンス　ヒルズ」を推進。ヒット素材となったGABAなど10数品を産みだし、最近ではトクホも視野に入れた機能性素材、商品開発が進められている。

海産物由来のオメガ3系脂肪酸、DHA（ドコサヘキサエン酸）・EPA（エイコサペンタエン酸）、DPA（ドコサペンタエン酸）。DHA・EPAサプリメント市場が膠着状態といわれるなか、メタボリックシンドロームや認知症に関する新たな訴求点が注目され始めている。背景にはトク
ホ商品の上市や、海外での研究論文が今年に入って活発に発表されていることがある。また一般食品向けの展開にも新たな動きが出てきた。魚臭や加工適正の改善を図った新素材が上市され、シニアマーケットを睨んだ展開もスタートしている。一方、血管内皮細胞遊走能や血管新生阻害作用などで機能が高いとされるDPAも、メタボ対応を軸に代替医療方面で認知を広げている。これらオメガ3系脂肪酸は、米国をはじめアジア・欧州など世界的に市場が拡大している。今年度も海外の有力原料サプライヤーが相次いでオメガ3系脂肪酸市場に参入、近日中にも日本市場開拓に向けた取組みをスタートさせるという。

スリランカ原産のハーブ素材であるコタラヒムブツ（Kothalahimbutu、学名：サラシア・レティキュラータ）は、その高いα-グルコシターゼ阻害作用や糖新生阻害作用、脂質代謝へ与える影響などから「糖管理」「メタボリック症候群」対応素材として、注目を集め始めている。スリランカでは、5000年前よりアーユルヴェーダ医学の中で糖管理のために用いられてきた長い食経験があり、また、現在も貴重なハーブ種としてスリランカ政府より保護されている注目素材だ。現在、各学術機関により、その素材の各種活性作用について研究が進められており、その作用メカニズムが徐々に明らかになってきた。