世界の伝統医学の一つとして知られ、5,000年以上の歴史を有するといわれるアーユルヴェーダ。自然治癒力を高めて、健康を維持するための数々の考えがその基礎となっている。最近では、メタボリックシンドロームに対する関心が高まったことで、アーユルヴェーダで古くから糖尿病予防に利用されていたガルシニア、コレウス・フォルスコリ、そして内蔵脂肪抑制作用の確認されたニームなどが注目されている。そのほかにも、センシンレンなど食経験豊富な機能性素材は多く存在する。そこで今回、インドのハーブ類にスポットを当てた。

抗糖尿の代表素材として、中高年をコア層に市場を形成する桑の葉。若年層をターゲットに据え、ダイエットサプリメントとしての製品開発も活発化、市場規模は60億円を堅持している。01年には、有効成分である1－デオキシノジリマイシンが医薬品成分に分類されたことで、「含有成分の表示ができなくなった」「トクホ取得の障害になった」との声も囁かれていたが、逆に有効性が裏づけされた形となり、原料サプライヤーでは、「ブレンド素材としての引き合いが増加傾向にある」「ゼリー、飲料、菓子類など、一般食品への用途開拓の道が拓けた」とするなど、総じて好調に推移している。企業レベルでの取り組みに加え、島根県、福島県、滋賀県など、地域振興プロジェクトが進展、結実しつつあるのも桑の葉が安定市場を形成する大きな要因だ。

㈱丸栄トレーディング（東京都千代田区、tel03-3863-1205）は、清涼飲料用途で提案するゴールデンローズフルーツ5 倍濃縮果汁について、第三者分析機関に依頼し、抗酸化活性の新指標ORAC値の測定を行った。その結果、660μmole TE/gとなり、ブルーベリーやラズベリー、ホウレンソウなどの果物や野菜と比較して、100倍以上の活性の高さを示すことがわかった。

独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構（NARO：茨城県つくば市）の東北農業研究センター（岩手県盛岡市）は12日、米油の廃棄残渣から95％以上の高純度トコトリエノールを工業的に連続生産する技術開発に世界で初めて成功したと発表した。米ぬかからの米油の製造過程で排出される廃棄残渣の有効利用と、国内で大量に排出される稲由来の廃棄物系バイオマスの利用を可能にする技術だとしている。

「緩和ケア食品」「抗腫瘍食品」等を新設？

今年度中に予定される特別用途食品制度の抜本的見直し議論に向けて、厚生労働省・研究班が、濃厚流動食品などの総合栄養調整食品や、「抗腫瘍食品」といった特定の疾病治療・予防を想定した食品のカテゴリー新設など踏み込んだ提言を行っている。厚労省側では、同制度の大改正が30数年ぶりとあって、「積み残しが起きないよう、課題を精査している」とし、同省研究班の提案も参考資料の1つにするという。課題整理が終わった段階で制度見直しの検討会を立ち上げる意向だ。

GMP認証めぐり議論白熱

厚生労働省は10日、「『健康食品』の安全性確保に関する検討会」の初会合を開き、健食業界の今後を左右する安全性確保対策の検討作業に着手した。安全性自主点検ガイドラインの改正や、GMP認証制度の見直しなどの重要案件に取り組む。来年3月に報告書を取りまとめる予定。これを受けて同省は法改正も視野に入れ、関連制度の整備を進める。「安全性確保対策の大筋を決める大事な会議」（座長・大野泰雄氏）となる同検討会。各委員の一挙手一投足に業界関係者の視線が注がれそうだ。

疑わしい商品数は予想以下？

「純粋」などとうたったはちみつ商品の表示内容を確認するため、農林水産省が実施している市販品の分析調査で、表示内容が疑わしい商品数が当初予想されていた水準を下回る可能性があることが、わかった。また、(社)全国はちみつ公正取引協議会は8月末までに、独自で進めている調査結果を公表する計画だ。これらにより、一連のはちみつ表示をめぐる騒動は収束へ向かうとみられている。

アガリクス自主基準を評価

がんの補完代替医療学会サテライトシンポジウムが今月4日、都内で開催され、医療従事者や一般消費者など約400人が参加した。基調講演やパネルディスカッションでは補完代替医療分野での重要課題として、健康食品・サプリメントの安全性に関する話題が取り上げられた。

｢安全｣｢品質｣｢有用性｣に価値向上へ

健康食品の表示規制強化や安全性確保に向けた検討が本格化する中、業界団体が自主的に運用する「認証マーク」の価値と役割を見直す機運が高まっている。�日本健康・栄養食品協会では今年度中にJHFAマークの規格基準を改定するほか、ヘルスクレームなどを盛り込んだ「ニューJHFA構想」も浮上している。厚生労働省が7月に立ち上げた「健康食品の安全性確保に関わる検討会」では、安全性確保の具体策を話し合うが、中核部分については、業界側で主導的な役割を担う可能性が高く、認証マークの活用が検討課題として浮上するとみられる。一定のルールの下、安全性や品質が保証されている認証マークは、企業イメージや商品戦略に大きく寄与できる利点もあるが、消費者への認知が十分進んでいないという側面もある。「品質」、「安全」、「有用性」をキーワードにした認証マークの現状と今後のあり方を検証する。

健康意識向上で市場開拓へ
予防食として明確な位置づけを

単身世帯の増加や晩婚傾向にともなう少子化などを背景に犬猫の飼育率増加で伸長するペットビジネス。健康産業市場でも例外ではなく、室内飼育の普及によりペットが家族同様に位置付けされ、高齢化や肥満、関節炎など、人間と同じような疾病を抱えるペットが増加。そうした現状から健康志向が高まり、ペット用のサプリメントを取扱う企業が相次いでいる。その一方で、健康志向を追求したプレミアムフードや、疾病後の治療食として出される特別療法食との間にあるペットサプリメントの位置付けが明確にされておらず、飼い主がサプリメントを疾病後に使用するケースが多く、まだまだ安定した需要確保には至ってない状況にある。各社は有効性データを重ねて獣医ルートへの進出、食事改善の啓発など試行錯誤で市場開拓を図っている。ヒト用のサプリメントが頭打ちの状況の中、大きなビジネスチャンスと捉える健食企業は多い。ペットサプリメント市場を検証する。

クロロゲン酸、トリゴネリン…
コーヒー豆の機能性成分に脚光

食後の食卓や午後のひとときを彩る嗜好品として、多くの人に愛飲されているコーヒー。近年、コーヒーの健康効果が解明されると同時に、コーヒー豆の機能性研究も活発化。代表的な成分のカフェイン、ポリフェノールの一種であるクロロゲン酸、脳神経細胞の活性を促すトリゴネリンなど、コーヒー豆に含まれる特有成分に注目が集まっている。市場では、これらコーヒー豆抽出物を利用したサプリメントや飲料が流通。コーヒー飲料メーカーも、嗜好性に加え、機能性を打ち出した商品群をラインアップし始めている。また、味の素ゼネラルフーヅより、コーヒー豆マンノオリゴ糖を関与成分とする整腸、体脂肪関連のトクホ製品も登場しており、話題を呼んでいる。天然由来のコーヒー豆抽出物は、馴染みある素材で、消費者の安心・信頼感も高い。機能性データ蓄積を背景に、これからの飛躍が期待される。

｢肩こり・腰痛｣が悩みのトップ独占
若年層巻き込み、製品・サービス市場拡大

肩こりや腰痛、関節痛はいつの時代も中高年の悩みのタネだ。ところが近年は、中高年の象徴的なこれら症状が、若年層にも拡大している。背景にはパソコンの普及、ストレス社会―― などが関連している。こうした中、これら症状の緩和に有効な様々な製品やサービスが市場を賑わせている。こりや痛みに悩む人々の増加は避けられず、今後はストレス解消や癒し、未病対策など周辺市場も巻き込んで、こり・痛み対策の市場はさらに拡大することが見込まれる。

健食購入率25％（前回比4.4ポイント増）
男性40〜60代、女性30、50代がコア層に

(社)日本通信販売協会は先月30日、「第14回全国通信販売利用実態調査報告書」（2006年通信販売の利用実態）を発表した。それによると、通販利用者の健食購入率は25.0％（4位）となり、前回調査から4.4ポイント上昇、不振が指摘されていた06年の健食市場のなかでも、通販での健食利用が進んでいる現状が明らかとなった。購買層は、前回調査で男女共に購入率が高かった70歳以上が若干ダウンした一方、男性40代、女性30、50代がコア層になるなど、メイン購買層に変化が見える。今後1年、女性は30歳以上のすべての年齢層で平均的に健食購入の意向を示し、男性は60代、70歳以上に購入意向が高い傾向にあるなど、新商品開発のヒントを伺うことができる。

７割が健食利用、半数が「毎日」摂取
黒酢、青汁、CoQ10、ウコン、クロレラがトップ５

健食摂取経験7割、摂取頻度は半数が「毎日」―― 。食品安全委員会が先月29日に発表した調査結果で健康食品の摂取状況がわかった。摂取経験のある健康食品は、黒酢がトップで、以下、青汁、CoQ１０、ウコン、クロレラと続く。食品安全委員会では、若年層
ほど健康食品を摂取する傾向が高いことを指摘している。

メタボ対策にはα-グルコシダーゼ阻害作用に着目を

NNFAジャパン公開セミナー開催が先月29日、都内で開催され、順天堂大学医学部教授の小沼富男氏が「メタボリックシンドロームから糖尿病へ─ その血糖管理をどうする─ 」と題し、臨床医の立場からメタボリックシンドローム・糖尿病予防に関する講演を行った。

スルフォラファンが大腸がんや前立腺がんの発症を抑制

第8 回国際統合医学会学術大会が先月30日に都内で開催され、代替医療関係者約200名が参加した。学会では、ビタミンCの大量投与療法で知られる米国の生化学者である故・ライナス・ポーリング博士にちなんだシンポジウムも開催、同研究所におけるニュートリゲノミックスの研究の模様も報告された。研究所のR.H.ダシュウッド氏は、遺伝子モジュレーターとしての食品成分の機能に注目、その働きに期待感を示した。

メタボリック対策の試験ニーズが人 メタボリック対策の試験ニーズが人気
安全性評価の試験依頼も増加傾向

健康食品に科学的根拠を求める傾向が強まる中で、各種の有効性、安全性評価試験を請け負う専門企業「食品受託試験会社」の需要が一層高まってきた。受託試験各社によると、一昨年頃までニーズの高かったトクホ申請用試験に比べ、メタボリックシンドロームに対する有効性評価や動物・ヒトにおける安全性評価など、健康食品の有効性・安全性を確認する試験の依頼増加が目立つ。受託試験の需要が拡大していることから、医薬品分野のCRO（医薬品開発業務受託会社）が食品分野の開拓を始めるなど参入企業も増加しており、一部で価格競争も始まっている。

滋養強壮・抗疲労から脳機能まで、切り口多彩

2004年の食薬区分改正で非医薬品リストに収載されたカンカ。認知度の向上に伴い、市場ニーズもにわかに高まりつつある。原料・OEM販売企業も増えており、提案内容も滋養強壮から疲労回復、美容効果など多岐にわたる。また、今年３月には日中の研究者が発起人となり、国際カンカ研究会が設立、機能研究も活発化してきている。一方、ニクジュヨウは今年の食薬区分改正で食品利用が解禁された、漢方の大型素材だ。はやくも複数の企業が原料の提案を開始しており、商品化に向け市場の関心も上々といえそうだ。

特定健診視野に梅飲料の開発など
クエン酸高含有の“梅”に注目

健康産業において、“梅”が裾野を拡大している。6月の収穫最盛期を経て、夏前の飲料需要の増加傾向を見込んだ梅エキス飲料上市も相次ぐほか、黒酢との組み合わせ人気も。また、原料の高付加価値化も進んでおり、梅肉エキスの不純物を取り除き、希釈した原料や、密閉型の釜で煮詰める製法特許を背景とした原料、健診制度を視野に入れたスポーツ飲料としての原料提案も登場。DgSや百貨店はもちろん、病院などの医療関係から自然食品店、さらには梅酒ルートなどを巻き込む巨大販路も特長だ。

国立保健医療科学院・口腔保健部と先端医療振興財団・先端医療センターは共同で、口腔領域のトクホ申請にかかわる新たな評価方法の確立を目的とした「歯科トクホ研究会」を、年内をめどに設立する。歯科関連トクホは現在、虫歯（う蝕）予防、再石灰化作用、歯表面強化作用などの保健用途表示で47品目が許可を受けており、1,000億円市場を形成。厚生労働省ではガム・キャンディーの非う蝕誘発性に関するガイドラインの中で、評価基準を示しているが、再石灰化作用を含めたそれ以外の評価系は確立しておらず、各社独自の方法でトクホ申請しているのが現状。研究会では、2、3年をめどに歯周病などう蝕以外の口腔疾患や口腔内細菌叢、エナメル質再石灰化促進機能、口臭低減などの公定法の確立と評価方法のマニュアル化を目指す。同時に、歯科関連トクホの開発支援を行う「歯科トクホ・ラボ」の設立準備も開始した。

先月22日、米FDAはGMP（適正製造規範）の最終規則を公表した。これにより、サプリメント業者は、製造に係わる工場などの設備、およびその品質管理・製造管理について、遵守すべき項目が明確となった。米国のサプリメントの安全性を含む品質保証の取り組みがまた一歩進むことになる。

日本健康食品規格協会（JIHFS）の総会と記念セミナーが先月21日、都内で開催され、会員企業などを中心に約90人が参加した。同協会は、健食GMP認証制度の確立に向けて設立された団体。会員企業64社、GMP認定企業9社に加え、GMPマーク使用製品数は100を超えており、業界内で存在感を示している。

「中小企業地域資源活用促進法」が、先月29日に施行された。これに伴って、政府が「基本方針」、都道府県が「基本構想」をそれぞれ策定するなど、同法に基づく取り組みが一気に本格化する。9 月上旬には各地域で、健康食品企業を含む中小企業による「事業計画」の申請が始まりそうだ。

長い食経験があり、多種多様な栄養素を含有するスッポン。市場はCVSルートでのドリンク製品のヒット、スープや粉末サプリメントの好調で拡大基調。これまでの“精力増強”のイメージから、“美肌”や“総合栄養食品”といった打ち出しの転換により、利用者は男性だけでなく女性層へ拡大している。ビタミン、ミネラル、アミノ酸をはじめ、コラーゲン、ヒアルロン酸、レシチンなど多様な栄養素が数多く含まれることから体感性も高い。豊富な栄養素を含有するため、「食生活の補完」を目的に子どもから大人まで、老若男女を問わない“総合サプリメント”としての市場が見えてきた。

ビタミンCとならび機能性成分として高い知名度を誇るビタミンE。抗酸化作用をはじめさまざまな機能が知られサプリメントの主剤、副剤として広く利用されている。日本市場に流通するビタミンEはいわゆるα－トコフェロールが主流だが、欧米では新たなバックデータを背景に複数のビタミンEを配合したミックストコフェロール、トコトリエノールなどさまざまなビタミンE製品が上市されている。日本でもこの数年でミックストコフェロールやトコトリエノール、γ-トコフェノールなどの展開を原料サプライヤーが開始。末端商品が上市され始め。4 月には厚生労働省によりトコフェロール酢酸エステルが食品添加物として認められ、早速、原料サプライヤーが供給を開始。ビタミンEは訴求の仕方で新たなビジネスチャンスが広がる可能性を持ち始めた。最新各種ビタミンEの動向をリポートする。

「オーガニック」の認知が急速に進み始めている。「ロハス」「マクロビオティック」ブーム、それ以前からの「スローフード」とテーマが積み重なる中、いよいよ本格的に「オーガニック」がビジネスになろうとしている。その中核を担うのは、コンシューマービジネスで常にターゲットとされる30代前後の女性であり、団塊シニアそして富裕層だ。「健康」で「安全・安心」なライフスタイルを選択すると出てきた解答の一つが「オーガニック」だったというわけだ。これまで何度か「オーガニック」はブームの波が来ている。しかし、今回の波が違うのは、消費者が積極的に動いている点だ、さらに今回の「オーガニック」の波で見逃せないのは、なぜ「オーガニック」を選ぶのかの大きなポイントが「おいしさ」にあることだ。これまでの「オーガニック」はどちらかといえば、運動的な要素が大きかったが、今回の波ではライフスタイルとして取り組む消費者が核となる。その流れを紹介する。