緑茶カテキン、テアニンの機能性に脚光

日本の食生活になじみ深い緑茶だが、近年、カテキン、テアニンといった健康成分に着目した商品開発が行われている。特に数年前の『ヘルシア緑茶』ブームなどでダイエット、アンチメタボ訴求の緑茶飲料が多く上市され、その機能性が一般にも広く浸透した。ブームが落ちついた現在、他の機能性に着目した提案が活発化し、美容、リラックス、消臭、抗酸化など、ドリンク・サプリメント、キャンディー、ゼリー、ガムなど多様な食品で緑茶成分の利用拡大が進んでいる。また、バックデータが豊富であることを生かし、代替医療分野に活路を見出そうという動きも。そこで今回、緑茶にスポットをあてる。

来シーズンの花粉大量飛散にらみ提案活発化

現在何らかのアレルギー症状を抱える人が急増している。中でも花粉症は、アレルギーが一部の人のものであるというイメージを一変させ、国民病と称されるまでになった。また、乳幼児で発症することが多いアトピー性皮膚炎もここ数年増加している。こうした背景から、アレルギー対応の健康食品開発が活発に行われている。医薬品の副作用を懸念し、健康食品を補助的に導入する医療機関も増えている。

「Ｌ-シトルリン」解禁
ＣｏＱ10にに続け！業界期待の新素材が始動

L-シトルリンの食品利用が解禁された。解禁前から、「ヒット商材不在に喘ぐ健食市場の起爆剤」として業界の期待は高く、すでに約10社の原料サプライヤーが供給体制を構築。最大の特長である一酸化窒素（NO）産生を介した血流改善・血管拡張をメインの訴求ポイントに提案をスタートしている。Ｌ-シトルリンの強みは、米国でサプリメント原料として、欧州ではシトルリンマレート（Ｌ-シトルリン－リンゴ酸塩）が疲労回復のOTCとして流通するなど、海外市場での実績が豊富な点にある。物性面では、加工適性が高く、風味が良いなどの特長を併せ持つことから、多様な商品への配合が可能だ。今年の食薬区分改正の目玉・Ｌ-シトルリンは、CoQ10に続く大型素材となるのか。その市場性と参入各社の戦略をリポートする。

医薬品・健康食品の被験者支援事業を行う㈱ヒューマ（東京都港区、TEL03-5765-2288）はこのほど、会員参加型の健康食品販売サイト『美体健』を健康・美容情報サイト『ココミル』（ h t t p : / / w w w .cocomiru.jp）に大幅変更した。

キノコ類、カテキン、プロポリス等の有用性示唆

第66回日本癌学会学術総会（会長：鶴尾隆・癌研究会癌化学療法センター所長）が来月3 日から5 日まで、パシフィコ横浜で開催される。今総会では、「連携～がんの着実な減少に向けて」をテーマに、2,300題を超える演題が予定されている。そのうち、ミネラル類やアミノ酸類、キノコ類、プロポリス、カテキン、ニンニク、カロテノイド類、フラボノイド類―― など、健康食品素材、成分のがんに対する有用性を示唆する研究報告も多数行われる。

トクホ、ＥＢＳの導入に商機

来年4月の「特定健診・保健指導」制度導入を控え、具体的な中身の方針決定が着々と進んでいる。今月上旬には、同制度の運用に関連して、保健指導などの実施にインセンティブを与える「後期高齢者支援金」の概要が明らかになった。医療制度が治療から予防へと転換期を迎え、メタボ予備軍の水際での撃退に向けた新健診制度の全貌が順次明らかになる中で、エビデンスをもつサプリメントのビジネスチャンスも広がりそうだ。13日の講演会「特定健診制度導入と健康産業の可能性」（主催：CMPジャパン）でも専門家により新健診制度の概要紹介と、保健指導におけるサプリメントの活用が提案された。

第3者機関での安全認証案が浮上

第3回「健康食品」の安全性確保に関する検討会が12日に開催され、前回に引き続き関連団体の意見陳述が行われた。今回はNPO法人全日本健康自然食品協会（以下、全健協）、健康と食品懇話会（以下、健食懇）、日本栄養・食品協会（NNFAジャパン）など7団体が意見を述べた。今回、健食の安全性確保に向けた議論の論点に浮上したのは、「第三者認証制度の是非」。先の会合までの「食経験評価」、「自主点検フローチャート」、「GMPの統一・法制度化」などと合わせ、次回会合以降で本格的な議論がスタートする。

美と健康のビジネスショーに2.7万人

美容と健康のコラボレーションを提案する「ダイエット＆ビューティーフェア2007」（主催：CMPジャパン㈱）が10～12日まで東京ビッグサイトで開催された。話題のスパ・エステ、美容機器・ダイエット商材が一堂に披露された。3日間とも雨となったが、会期3日間で延べ2万6,672人が来場。出展者数、出展小間数ともに昨年実績を上回った。会場内特設セミナールームで開催されたビジネスセミナー14講座も「新・健診制度導入に向けて」や「美容医療における海外・国内のアンチエイジング最新事情」は、定員を大きく上回った。次回「ダイエット＆ビューティーフェア2008」はさらに規模を拡大、東1、2、3ホールの3ホールで『ビューティービジネスが変わる、「信頼」と「有効性」の時代へ』をスローガンに来年8月25日(月)～27日(水)に開催される。

次世代成長分野として｢機能食品｣に着目
産学官連携事業の進展に期待

兵庫県は、南北に海を望む縦長の地形が特長で、各地域によって多様な気候と風土を持つため、重工業や醸造業、農林水産など、様々な産業が発展してきた。なかでも食料品製造業が多くその出荷額は全国5位。清酒生産量は全国1位、醤油生産量は全国2位となっている。このため、発酵技術など優れた技術が育まれ、それら技術を健康産業に活用する企業も少なくない。こうした地域の優位性を生かし、次世代産業の戦略的分野を健康産業と位置づけ、なかでも「機能食品」の育成を目指すべく、平成17年8月に「ひょうご機能食品産業クラスター協議会」が設立された。これまでに、企業、大学、研究機関、行政団体など約40機関が加入。定期的な技術セミナーや講演会を通じて、業界の最新情報を提供してきたほか、異業種交流会、今年からは商品開発のヒントを提供する勉強会もスタートするなど、精力的に活動している。兵庫県の健康産業をリポートする。

DｇS、CVSなど、オープンマーケットへ広がる

女性をターゲットにしたサプリメントが多く占める一方で、男性機能の向上や強精・強壮などを訴求した男性向けサプリメントも着実に市場形成を進めている。背景には、EDをはじめとした性機能障害に悩む男性の増加や低年齢化のほか、ストレスの増大、進む高齢化など社会的な要因がある。加えて、強壮系素材の代表であるマカの認知向上が市場全体を後押し。コンプレックス商材のイメージは消え、販売チャネルが拡大。これまでの通販主体から、ドラッグストア、CVSなど、オープンマーケットに広がり、新たなステージに突入した。こうしたなか、市場では新素材、新製品の研究・開発が活発に行われている。一方で、加齢臭、育毛ケアサプリメントなども台頭。市場開拓が始まっている。

｢快眠サプリ｣20億円、OTCとすみ分けへ

不規則な生活習慣やストレス社会の影響などにより、日本人の５人に1人が睡眠に悩みを感じているといわれる。OTC市場ではここ数年、睡眠改善薬が急成長する一方、薬への依存性や副作用、薬物服用に対する不安などから、快眠サプリメントへのニーズが高まり、睡眠改善薬とのすみ分けが進んでいる。末端市場ではギャバ、テアニン、グリシン、ミルクペプチド、サフラン、タルトチェリー、アキノワスレグサなどの素材を利用した商品開発が活発化。味の素、ライオンの大手企業をはじめ約30社が参入、市場規模は20億円に到達した。

関節・リウマチ対応の新素材台頭、市場拡大へ

さまざまな疾病がある中、炎症関連は、体感ができ、潜在ニーズが高い分野として注目されている。すでに健康食品素材として使われているものも含め、薬理作用の高い素材を探し、それぞれ機能性や副作用などの安全性データをそろえて提案する企業が相次いでいる。特にリウマチ・関節炎対策としてのグルコサミンやMSMなどに次ぐ素材として、アーユルヴェーダ由来で、機能性データが豊富なボスウェリア・セラータや、シッサス・クアドラングラリスといった新規素材、伝承医療で鎮痛作用などが期待でき、医家向けルートでも展開されているノニやキャッツクロー、もともと医薬品原料として開発された有機ゲルマニウム－などが台頭。今後、予防医学、アンチエイジングなどと結びつけたマーケット拡大も期待されている。

健食・化粧品など、中小企業の申請始まる

地域の食品企業などが行う商品開発や販路拡大を支援する「中小企業地域資源活用促進法」が本格始動する。先月31日、経済産業省は同法に基づく都道府県の基本構想を認定し、補助の対象となる地域資源を公表。これにより、中小企業による地域資源を活用した事業計画の申請が可能となった。特定された地域資源は農林水産品で2,527件、鉱工業品およびその生産技術で1,983件、観光資源で3,844件。健康食品・化粧品関連では、モズク・シークヮーサー（沖縄県）、タマネギ・ガゴメコンブ（北海道）、海洋深層水（富山県、高知県、石川県）、オリーブ（香川県）をはじめとする多数の素材が盛り込まれた。すでにこれらの地域資源を活用した取り組みが進んでおり、多数の申請が見込まれている。来月上旬には第一回目の認定が行われる予定だ。

安全性確保、健全化に向けて明るい兆し

　先月に発表された厚生労働省や国民生活センターの調査結果発表や報告書で、健康食品の健康被害報告や、販売方法に関するトラブルの相談件数などが減少傾向にあることがわかった。その一方で、ニセ健食販売なども報告されている。

和漢医薬学会大会が8 、9 日、富山で開催された。プロポリスやクルクミン、カンカニクジュヨウなどに関する研究や健食の利用実態調査に関する調査などが発表された。
（一般演題一部抜粋）
■『紅参末は血液透析導入時期を遅延しうるか。微量アルブミン尿を指標とした糖尿病性
腎症の臨床的検討』―鉄谷多美子（医療法人明生会明生病院腎炎糖尿病外来）ら
■『シイタケ菌糸体抽出物の経口投与によるマクロファージの活性化作用と活性成分の探索』―小嶋宏明（小林製薬㈱中央研究所）ら
■『オリーブ葉の紫外線B波照射による皮膚老化および発癌に及ぼす影響』―住吉真帆（愛媛大学大学院医学系研究科生体機能解析学講座機能組織学分野）ら

地域活性化で健食企業に追い風

各省庁の2008年度予算概算要求が8月31日にまとまった。農林水産省と経済産業省は地域経済の活性化を目的に、特産品を用いた健康食品の開発などにみられる新規需要の掘り起こしを重点項目に挙げた。来年4月から始まる特定健診・保健指導に対応した新規事業も盛り込まれた。一方、公正取引委員会は定員要求で大幅増員を求め、不当表示に厳しい姿勢で臨む構えをみせている。

機器メーカー、健食分野の開拓進める

健康食品の製造に関わる機器は、粉砕機、抽出機、濃縮機、殺菌・滅菌機、攪拌機、混合機、造粒機、乾燥機、流動層、打錠機、ハードカプセル充填機、ソフトカプセル成形機、計量機、選別機、検査機、印字機、包装機―― など多種類に及ぶ。各種の機器は、専門メーカーが独自技術とノウハウを駆使して開発したもので、性能はもちろん、操作性、安全性、衛生面、メンテナンスなど、さまざまな点で差別化が図られている。本特集では、機器メーカーなどが健康食品業界向けに提案する各種機器を紹介する。

多様化する情報配信形態、ネット攻略本格化

健康産業の裏側で活躍する販促企業は、ジェイエスフィット㈱や㈱スプレンダーコンサルティング、オー・エイ・エス㈱などの通信販売支援を中心に、㈱CTI情報センターなどのコールセンターの構築や受託、㈱エフコムなどのTV通販支援、㈱ラティアクリエイツなどの受託製造から販促までのトータル支援などさまざま。最近の傾向としては、健康産業の事業者間取引をサイトで支援する㈱新日本機能食品開発研究所や、㈱リアルコミュニケーションズなどのWEB販促サービスも増えている。販促企業の大半は、「ネット通販はリアルな店舗販売と異なり、物販である点を踏まえると、購買状況など現状分析が生命線」と解く。販促全般でアウトソーシングの中身も複雑化している。

日本人間ドック学会は先月24日、2006年に人間ドックを受診した約295万人の全国集計結果を発表、健常者の割合は全体の11.4％と過去最低を記録、前年よりも0.9ポイント悪化したことが分かった。また、生活習慣病に関連の深い「肥満」、「耐糖能異常」、「高血圧」、「高コレステロール」、「高中性脂肪」、「肝機能異常」の6項目のうち、「高コレステロール」と「肝機能異常」を除く4項目の異常頻度が、ほぼすべての年代で前年よりも悪化。記者会見した同学会副理事長の笹森典雄氏は、「メタボリックシンドローム危険因子とされる肥満の増加は、ストレス社会の影響が色濃く反映されている」と危機感をあらわにした。

厚生労働省は平成20年度の予算概算要求に、「健康食品の安全性の確保等」の推進費用として6,100万円を盛り込んだ。「『健康食品』の安全性確保に関する検討会」が今年度中に取りまとめる結論を踏まえて、来年度から安全性確保のための具体的な対応に乗り出す。同検討会は現在業界団体などからのヒアリングの最中で、議論の“落としどころ”はまだ見えてこない。このため、来年度にどのような安全対策が打ち出されるのか、現時点では不透明な部分も残る。（続きは本紙で）

厚生労働省は先月17日、「『医薬品的効能効果を標ぼうしない限り医薬品と判断しない成分本質（原材料）』の食品衛生法上の取扱いの改正について」と題する課長通知（食安基発第0817001号）を都道府県などに送付した。4 月17日の食薬区分改正により、非医薬品リストの「化学物質等」に追加されたＬ-シトルリンについて、食品衛生法上の判断を示した。当初は6 月にも判断が示される見通しだったが、確認作業などに時間がかかり、8 月までずれ込んだ。

「純粋」などとうたったハチミツ商品に異性化液糖が混入していると疑われた問題で、（社）全国はちみつ公正取引協議会は先月28日、2006年度定期検査で陽性反応が出た13商品を再検査した結果、すべての商品で会員企業が異性化液糖を混入した事実は認められなかったと発表した。前日開かれた総会で、混乱を招いた責任を取って同協議会会長の野々垣孝氏ら首脳陣が退陣。これらにより、一連の「純粋」表示問題に終止符が打たれた。（続きは本紙で）

（財）日本健康・栄養食品協会は先月22日、「プロポリス食品規格基準見直し説明会」を開き、JHFAマーク取得企業を中心に約30人が参加した。この日、同協会規格基準担当・黒田稔氏が示した見直し案は、業界の最大公約数的な規格基準であり、各企業独自基準のベースとなるもの。同氏が示した改定のポイントは3 点。まず用語を明確に定義したこと。（続きは本紙で）

踊り場に差しかかった健康食品業界のなかで、乳酸菌市場が上向いてきた。ブームとなった植物性乳酸菌飲料や、堅調に推移しているプレーンヨーグルトが市場を牽引。ヨーグルトは3,000億円市場、乳酸菌飲料は1,000億円市場に達したともいわれる。乳酸菌サプリメントも多様な商品がそろい、引き合いが強まっている。乳酸菌を用いた商品は安全性でも優れ、各社の製品開発意欲も強い。学術研究では免疫系や抗アレルギーに加え、メタボ対応の研究も始まった。活気を帯びる乳酸菌市場の最新動向を探った。

次世代高機能素材として注目されるパン酵母、黒酵母、大麦由来β-グルカン。これらの素材は、有用物質β-グルカンの含有量が明確なことや、イースト菌や麦など食経験の高い食品から精製されていること、さらに欧米および国内で数多く安全性・有効性データが蓄積されていることから、今後市場拡大が期待されている。数年前から大手食品・化学品メーカー、有力商社などが原料供給に乗り出しており、今年も大手食品メーカーが原料市場に参入した。一方、今後各社が認知拡大の取組みを進めていくなかで、①表示・販売方法の自主規制、②β-グルカンの定量法の確立、③原材料規格基準の統一、④ヒト臨床試験の実施などの取組みが不可欠とされており、関連各社からは「β-グルカン協議会」設立の声が高まっている。

塩の専売制度が廃止されて自由化が進み、今年で10年目を迎える。エネルギーコストの上昇、表示問題への対応、にがり製造業者の食品衛生管理者設置問題など、食用塩業界は今自由化以来もっとも苦しいときを迎えている。マーケットも大きく伸びていない中、各社ともに「自社ブランド塩」のアピールでしのぎを削っている。また、新たな塩関連商品ジャンルとして「バスソルト」が動き始め、来年に向けたトレンドとしては減塩タイプ商品も注目される。今大きく変貌を遂げようとしている塩関連業界を概括する。

健康産業の市場拡大とともに業界に求められ始めた機能性素材のエビデンスと安全性。そうしたテーマをとらえて共同研究を促進、また関連法規類、通達などの規制強化へ対応するべく活発化しているのが各種素材の研究会や協会だ。ここ数年でも数多くの素材研究会・協会が設立されてきており、今年に入ってからも大豆機能研究会やラクトフェリン研究会、食品機能表示研究会など複数の研究会が発足している。こうした研究会や協会はどのような活動を行うのか。業界で活動するこうした協会にスポットを当てた。