栄養素90種類以上の“パーフェクトフード”
抗アレルギー作用の検証進み、花粉症対応の有力素材に浮上

人間の生命活動に必要な栄養素を豊富に、かつバランスよく含有することから、欧米ではパーフェクトフードと称されている花粉。日本でも無店舗ルートで根強い支持を獲得してきた。今年3月には、スギ花粉を使用した健康食品による健康被害が発生し、行政が事実上のスギ花粉販売禁止措置を発表。スギ花粉以外の花粉への風評被害も懸念されたが影響はほとんどなく、「体質改善」をキーワードにした通年素材として順調に流通量を拡大している。少量で、効率よく理想的なバランスで栄養素を摂取できることから、高齢者向けの素材としても期待されている。さらに民間療法的に知られている抗アレルギー作用について科学的検証が進展したことで、アレルギー対応素材としての需要が急増することも期待されている。なお、花粉は、スギ、ヒノキなど受粉のために風を利用する風媒花粉と、昆虫を利用する虫媒花粉に大別されるが、本特集では欧米で日常食されている虫媒花粉を取り上げる。

「マルチ栄養」「多機能」素材で堅実な市場を形成
デトックス効果で若年層の開拓進む

マルチ栄養素材として着実に市場を形成してきたスピルリナ。認知度が上がるにつれ、積極的な機能性解明が進められ、コレステロール低下、抗アレルギー、抗酸化、デトックスなどの作用が明らかになっていった。現在、ダイエットやアンチエイジング、美容などさまざまな訴求ポイントの製品が揃っている。中でも、デトックス効果は注目度が高く、購入層の若返りにつながっているという。スピルリナの最新事情をレポートする。

ウコン市場、250億円を突破
抗酸化、ダイエット切り口に新市場開拓へ

ウコン市場が250億円を突破した。「ウコンの力」（ハウス食品㈱）が市場を大きく底上げ、ダイエット効果、抗酸化作用、抗アレルギー作用の解明を背景に、通年型商材としての新市場開拓も急ピッチで進んでいる。一般食品や医家向け商品、女性層開拓を狙った更年期・冷え性対応商品の開発も活発だ。それに伴い、原料サプライヤーでは、有機ＪＡＳ原料、テドラヒドロクルクミン、新種ウコンなどの提案を強化。漢方原料サプライヤーでは、漢方処方に基づいたプレミックス品を上市するなど、差別化原料を提案している。「肝機能改善」「アルコール対応」をメインの訴求ポイントに、販路を問わない定番商品として成長を続けるウコン。“新機能解明による用途拡大”をキーワードに300億円市場も見えてきた。

カナダ大使館は19日、食品開発展出展予定の企業を中心に20社以上が参加した「カナダ機能性食品・自然健康食品セミナー及びネットワーキング・レセプション」を開催した。

アジア最大のビューティーショー「コスモプロフアジア」開催

アジア最大のビューティーショー「コスモプロフアジア2007」（主催：Cosmoprof Asia Ltd）および健康産業トレードショー「ナチュラルヘルスフェア」が、14～16日の3日間香港コンベンション＆エキシビジョンセンターで開催された。「コスモプロフアジア2007」は、世界35ヵ国・地域から1,260社以上が出展。同時開催の「ナチュラルヘルスフェア」は、11ヵ国・地域から75社が出展した。

「今こそ新法をつくるべき」（民主・前田議員）

健康食品の新法制定を視野に、超党派議員による「健康食品問題研究会（仮称）」が20日、正式発足に向けた初会合を衆議院第一議員会館で開いた。自民党、民主党、公明党の衆参議員約13人と厚労省・新開発食品保健対策室の玉川淳室長、本紙主幹が参加したほか、業界団体関係者もオブザーバーとして顔を揃えた。各党議員は、健康食品の効果効能等に関する消費者への情報開示とその法整備が必要との意見で概ね一致。「次期通常国会、おそくとも来秋臨時国会までに提出したい」（前田雄吉議員）としていることから、次回会合以降、新法制定に向けた議論が本格化するとみられる。

安全評価済み原材料リストの作成を提案
産業振興の点から｢ハードル高すぎる｣の声も

業界自主基準案「『いわゆる健康食品』の安全性評価ガイドライン（案）」がまとまった。“業界案の統一”をテーマに各団体が(財)日健栄協のもとにまとまった貴重な取り組みとなったが、議論が進むなかで安全確保のハードルは高まった。業界からは早くも「対応できる企業は一握り」などの声も聞かれる。統一案の中の、「既存原材料リスト」の基準設定なども議論を呼びそうだ。統一案は、厚労省の安全性検討会へ提出される見通し。同検討会では健食の安全性を第三者機関が認証する案が浮上、その際の基準案となる可能性も出てきた。

業者間取引も対象に

農林水産省は先月31日、「食品の業者間取引の表示のあり方検討会」の第6 回会合を開催、JAS法の適用範囲を拡大し、加工食品の業者間取引にも原材料名などの表示を義務付ける方針案をまとめた。来月4 日開催予定の次回会合で「品質表示基準改正案」について議論、来年度からの施行を目指す。改正されれば、生産者、原料サプライヤー、商社、受託企業など、商品上市までに業態の異なる事業者が複数介在する健康食品業界にも影響しそうだ。

｢シルク・カイコ｣メタボ対策、起爆剤へ

抗糖尿、肝機能改善、ダイエット、抗アレルギー素材として、さまざまな角度から機能性研究が進められている「食べるシルクとカイコ」。17年前に食品素材として流通して以来、10年前に登場したカイコ健食を含めた市場規模は20億円前後に上る。健康食品、製麺、豆腐、菓子、調味料、ドリンクなど食品用途のほか、化粧品や人工皮膚・人工血管など用途拡大が進んでいる。メタボリックシンドローム対策の有望素材として、市場拡大が期待される「食べるシルクとカイコ」を検証する。

｢北海道健康産業｣200億円(11％増)に到達

北海道の健康食品産業は、バイオベンチャー企業が成長軌道に乗ってきた。道産食品素材を活用し、植物発酵エキス、玄米、核酸、コラーゲン、コンドロイチン硫酸、クマ笹、カバノアナタケ、タマネギ、アロニア、甜菜、フコイダンなど数多くの有力商材を全国に発信する。北海道経済産業局によると、健康食品を含むバイオ産業の2007年売上高は前年比11.7％増の286億円に達し、7年連続で成長した。さらに、北海道の健食健食売上高は、同11％増の200億円前後に上ることが本紙の取材で明らかとなった。北海道経済産業局ではバイオ産業全体で2010年に500億円を目指す。産学官連携による機能性食品の開発が全国レベルで進む中、地場産業活性化の成功モデルとして発展を遂げる北海道の健食産業を検証する。

異業種参入相次ぎ、07年｢経営良好｣約半数！
08年は市場拡大も、業況は2極化の模様

市場拡大で概ね好況も、競争激化で淘汰も!? ―― 本紙が行った化粧品受託メーカー約100社（回答54社）への調査の結果からは、化粧品受託製造市場は拡大基調にある一方で、過渡期に差し掛かってきていることが明らかとなった。ここ数年の異業種などによる相次ぐ新規参入を反映して、2007年の売上高が前年比2ケタ増を達成した受託メーカーは3割強、経営状況が｢良かった｣ところも約半数と、総じて市況は良好だ。ただ、一方では競争が激化しており、業況の二極化が出始めている。「他との明確な差別化」を打ち出せるか否かで、今後の明暗が分かれる状況だ。最新の市場動向をレポートする。

欧州で今年7月に施行された「栄養・健康表示規制（Nutrition and　Health Claims Regulation）」。これに伴い、現在、加盟国はヘルスクレームの統一に向け、自国内の事前審査を急ピッチに進行。業界団体も国境の枠を越え、スクラムを組み支援を行っている。先月、ブリュッセルで開催された欧州大衆薬協会（AESGP）による「ハーブプロダクツ＆サプリメント会議」では、各国の現況が報告され、ヘルスクレームについてハーモナイゼーションの取り組みが確認された。今後、欧州食品安全機関（EFSA）が加盟国から提出されたヘルスクレームリストの審議を行い、2010年1月31日までにヘルスクレームのポジティブリストを確定する予定だ。健康強調表示に関する国際協調が進むなか、我が国の対応が注目される。

（財）日本健康・栄養食品協会は先月25日、都内で「平成19年度日本健康・栄養食品協会交流会」を開催し、約150人が参加した。交流会では、新JHFAマーク構想の一端が明らかにされ、安全素材、安全製品の第三者認証として「安全JHFA」（仮称）などが提案された。

金沢大学大学院医学系研究科・臨床研究開発補完代替医療学・特任准教授・大野哲氏らの研究グループはこのほど、アガリクスの安全性評価臨床試験に着手した。これは、厚生労働省がん研究助成金による研究班「がんの代替療法の科学的検証と臨床応用に関する研究（主任研究者・住吉義光氏）」の一環として、金沢大学と四国がんセンターが共同で実施するもの。対象者を、手術・化学療法・放射線療法などが終了し、日常の生活を送っている患者90人とし、長期間アガリクスを摂取した際の影響として、アガリクス長期摂取の安全性、免疫機能の向上を検討する。がん再発の抑制作用や適切な摂取量についても検討したい考えだ。

厚生労働省は先月24日、薬事・食品衛生審議会食品衛生分科会添加物部会を開催、水酸化マグネシウムの食品添加物の新規指定に関する報告書案を了承した。今後、パブリックコメントとWTO通報を経て、来年1 ～ 2 月をメドに開催する食品衛生分科会で審議。最短で来春にも使用できるようになる見通しだ。水酸化Mgは、必須ミネラルであるMgを供給する栄養補助食品や食品のpH調整剤・・・（続きは本紙で）、

メタボリック症候群に着目した特定健診・保健指導が来年4月から始まる。生活習慣病を予防して、医療費を削減することが目的だ。対策のポイントは、太り気味の中高年にいかにしてやせてもらうか。健保組合等の医療保険者には成果に基づいたペナルティーも。健診センターや医療機関などにとっても、健診・保健指導を委託されるためには結果が求められる。このため、指導にあたる管理栄養士や保健師も従来に増して真剣。教科書的な指導だけでは不十分と考えているようだ。そこで、食事指導ではサプリメントやトクホなどの利用、運動指導ではヘルス機器や運動指導プログラムの活用が注目されている。制度内容が明らかになるにつれて、特定健診・保健指導をめぐる潜在マーケットは広がりをみせている。

今月20日からいよいよ開幕する「食品開発展2007（「Hi」、「Stec」）」。今年は過去最大規模だった昨年の同展を上回る570社・960ブース（前年比11％増）と、世界有数の規模での開催となる。食品製造に関わる日本国内の大手・有力企業が顔を揃えるビジネスショーと
して高いい注目があるだけでなく、海外からの出展が多いのも同展の大きな特長。今年、海外パビリオンは米国、フィンランド、韓国、中国、台湾、カナダ、ニュージーランドと7カ国に増えており、出展社、来場者ともに世界規模のトレードショーとしての性格が色濃くなった。本紙・紙上展示会の3回目は、出展企業による無料プレゼンテーションセミナーにスポットをあてる。会場内に設置されたA～Jまで計10のセミナー会場で開催される出展社セミナーは300講座以上、同展に合わせて上市された各社の新素材に関するセミナーなど、注目セミナーが目白押しだ。

今年、アミノ酸関連の健食市場はほぼ前年並みの推定1,600億円前後。各社ともにアスリート層を中心として売上げを確保しているが、やはり、すそ野の広い一般層へのアプローチをさらに進めたいところ。来年に控える「特定健診制度」、「北京オリンピック」など消費者の運動志向を刺激するキッカケにより、停滞気味のアミノ酸健食市場が活性化するかどうかに注目が集まる。

従来、化粧品は「美しく見せる」ことにポイントが置かれ、さまざまな商品が投入されてきた。この数年、これとは別の新たな潮流が生まれ始めた。アンチエイジングブーム、内外美容の取り組みから「肌を健康的に若返らせる」効果が期待される成分に注目することが一つのトレンドになりつつある。最近では健食メーカーや製薬会社など異業種参入が活発化している。皮膚細胞の新生が期待できる化粧品素材といわれる上皮細胞増殖因子である『EGF』、繊維芽細胞増殖因子の『FGF』、細胞の代謝と皮膚の欠陥を回復させる効果が期待される『ロングエヴィセル』、皮膚のたるみの改善やリフト効果が期待される『DMAE』、スーパーオキサイドアニオン消去作用がビタミンCの約25倍あるとされる純金イオン水など―――今回はそうしたアンチエイジング系化粧品の注目の新素材をリポートする。