2011年04月

　サンエフ㈱（東京都新宿区、03-5332-5747）は、韓国・KOLON生命科学㈱が培養・精製するヒアルロン酸「マルナロン」の取り扱いをスタートする。

　「マルナロン」は、KOLON生命科学㈱が独自開発した非溶血性菌株を植物性培地のもとで培養、特殊な精製技術で高純度生産したもの。

　インドに拠点を置くサビンサグループは、天然ハーブの機能性研究、自社栽培、有効成分の抽出・規格化、受託加工――など一貫体制を構築。「エビデンスデータの推進」「独自素材の拡充｣「トレーサビリティ確立」「地域農業への貢献」をキーワードに、グローバルなネットワークを活用し健食、化粧品、医薬品原料などを世界中に供給する。

独自のカプセル技術に基づく提案加速

　健康食品では一般的な形態として定着しているカプセル。

　成分の劣化防止や腸溶性といった機能性に加え、最近では安全性を訴求する植物性カプセルも普及し始めている。

　ペットサプリ分野でも『ペットナチュラルズ』シリーズの販売などで豊富な実績を持つ㈱サン・メディカ（東京都港区）は、関節対応、抗炎症作用が確認されている独自素材の『緑イ貝』をペット向け関節サプリ、ペットフード原料として提案を強化する。

　緑イ貝はニュージーランドの海域に生息するイ貝の一種。

　ハイドロックス㈱（埼玉県飯能市、042-983-8080）は、イカ由来のＥ型コンドロイチンをはじめ、褐藻エキス、アワビ抽出物（天然型タウリン）、BCAAを配合した関節サポートサプリメント『GAGsカプセルタイプ』（120カプセル・税込み1万500円）を商品化した。

　同品は、コンドロイチンの中で最も活性の高いＥ型コンドロイチンを配合。

　㈱東洋新薬（本社：福岡県博多区／広報室：東京都千代田区、03-5501-7788）は、独自素材『ポテイン』に満腹ホルモン分泌促進作用があることを確認した。

　「日本農芸化学学会2011年度大会」で発表した。

　㈱シンギー（東京都港区、03-5574-7266）は、東北地方太平洋沖地震を受け、栄養機能食品『パーフェクト栄養バランス』（錠剤・240粒入）を1 万個無償提供することを決定した。

　同品は、霊芝や、田七人参、冬虫夏草などをはじめ、30種類の機能性素材を独自の東洋理論に基づいて配合したもの。

一昨年のインフル特需契機に認知度向上

　生体の重要な防御システム「免疫」。

　一昨年の新型インフルエンザの流行は消費者の免疫に対する認識を急激に高めた。

　特に加齢による免疫力の低下が指摘される中高年を中心に免疫サポート系の健康食品への関心が高まり、その後も健康維持のリピーターも獲得し始めた。

　健康食品の制度化に関する議論は、百家争鳴の如くだが、道筋は見えない。ただ、（財）日健栄協が厚労省の指導で誕生した経緯からすれば、この活用が一番の早道ではないか。

　政治の世界は、自民党時代とは一変した。改革を唱える民主党も、相次ぐ選挙戦で敗退し、民意は離れつつある。改革のエネルギーよりは選挙戦での生き残りに動き出している。こうしたなかで産業界も政治依存から脱却し、自らの命運は自らが決める必要がある。きちんと消費者と向き合い、直面する問題を解決できる「力」が求められている。その「力」を、良くも悪しくも託されているのが日健栄協だ。発足時は多くの産業人がその「力」に期待し集結したが、最近は失望し、離散する状況にある。（財）日健栄協は何のためにあるのか。そうした問いかけに回答を提示できなかった。

「産業界と行政の間に入り問題を解決していく」(下田理事長、本紙インタビュー)―

―これこそが産業界の期待する「力」ではなかったか。かつて、厚労省の広告専門官が発した文書（通知・通達でもない4・13事務連絡）でメーカーの代表が呼び出され、少なからぬ商品が文書の乱用で廃棄処分になった。
　
　行政訴訟でもあればが、文書の乱用で担当官はおろか、部長クラスの首が飛ぶような事件である。厚労省の村木元局長が直面した検察庁問題と類似した体質が、皮肉にも厚労省内部に温存されているということだ。当時、日健栄協は動かず、対応のためにエグゼ会議が出来た。しかし、薬事法が存在している以上、担当官にすべてのつけを回すわけにも行かない。悪法といえども、そのなかでの調整は不可欠である。産業界が自身で問題を解決する能力がないために事件は起きた。産業界は規制だけの行政に不信感を募らせ、行政は消費者被害に業界の自浄能力が発揮されないことへの苛立ちがあった。しかし、この問題を解決しないと産業界は沈んでしまう。

　㈱ナチュラリープラス（東京都港区、03-6230-3311）は、東日本大震災による福島原発事故を受け、自社製品の水素水『IZUMIO』をはじめ、『スーパー・ルテイン』『パラミロンARX』の放射性物質安全性検査を第三者機関に委託。

　その結果、セシウム137・134、ヨウ素131ともに「検出せず」と確認できたことを、このほど発表した。

総売り上げ550億円、輸入量微増の572t

　ローヤルゼリーは好不況に左右されないロングセラー商材として抜群の知名度と人気を誇る。

　2010年のRJ原料輸入量は、前年比微増の527ｔにとどまったが、フリーズドライ粉末原料の比率が高まったことから生換算すれば実質的な流通量は通関統計以上に増加していると見られる。

　日本ケフイア㈱（神奈川県藤沢市、0466-27-3511）が取り扱う発酵乳「NKGケフィア」に放射線防御効果があることを受けて、現在メーカー各社からの問い合わせが増加している。

　DICライフテック㈱（東京都中央区、03-5203-7879）では、スピルリナの供給が好調だ。

　「サプリメント」「着色」「飼料」の3分野において、日本国内をはじめ、海外での用途拡大が進んでいる。

国内流通量1,000t強に

　間節対応素材として最も大きな市場規模を誇る「グルコサミン」。高齢者を中心に高い支持を受け、市場は右肩成長を続ける。

　カニ・エビ由来に加え、近年は微生物由来のグルコサミン原料も台頭。国内流通量は1,000ｔを突破した。

　ロコモ需要も見込まれるなか、新工場の建設など、増産体制を構築する動きもある。

成長率は4割以上、倍増の企業も

　コラーゲンに続く一大美容素材として期待が高まるプラセンタ（胎盤）エキス。

　2011年は前年に続き、相次ぐ新商品投入が予想されている。

　体感性の良さを理由に購入者のリピート率が高く、40代以降の女性を中心に人気を博している。

　新日本製薬㈱（福岡市中央区、092-720-5800）は、漢方薬の主原料となる薬用植物カンゾウ（甘草）の栽培に力を入れる。

　3月末に新潟県胎内市、今月5日に熊本県合志市と、それぞれ栽培に関する連携協定を締結。

　ジャパンローヤルゼリー㈱（宮城県加美郡、0229-63-8083）は、このほどローヤルゼリーを含有する食品および薬剤の発明に関して台湾で日本の特許権に当たる「中華民国専利権」（発明第Ⅰ335802号）を取得した。

　臨床試験データを添付して特許を出願したのは2003年。取得するまでに8 年を要したが、今回の取得により台湾では食品と医薬品の製造が可能となった。

　㈱あじかん（本社・広島県広島市、0800-100-8050）は1 日、「ごぼう茶事業推進室」を新設、ごぼう茶の生産・販売・マーケティングのさらなる強化を図っていく。

　また、研究・開発部門や大学と連携し、ごぼう（茶）のエビデンス蓄積を推進、新商品開発を加速していく方針だ。

　仙台の友人からお花見の様子や秋の米国視察計画の話が届いた。桜前線の北上とともに、元気な様子が伝わってくる。震災の直後に古い携帯を起動しアドレスを確認、返信が届くまでは落ち着かなかったが、幸いにも無事であった。やはり親御さんの家は流され、その場所を再訪すると跡形もなかったと。祖母もその後になくされ当初は落ち込んではいたが、日々に元気を取り戻し、近況を伝えてくれるようになった。「東北の酒を飲め」「東北の食材を」とリクエストは続く。この秋の米国行きの話しが出るから幸運な方であろうが。

　災害とサプリメント業界がどのように付き合うか、これがなかなか難しい。我々の記事を読んで、台湾の企業からも支援の声が届いたが、クロレラなどはやはり栄養士やサプリメントアドバイザーなどの介在がないと受け入れが難しい。日健栄協の担当者は「トクホの提供要請もあったが、使い方がアドバイスできないと・・・」と頭を抱えていた。

　そんなわけで緊急シンポジウム「災害時の健康問題とサプリメントの役割」(6月7日)が健康博覧会、東京ヘルスコレクションの共同企画として生まれた。日本医師会災害医療チームの支援活動の一環として被災地に入り、健康指導に取り組まれた管理栄養士の足立香代子さんに話を伺う。細谷憲政氏には、チリ鉱山事件のときのサプリの役割を伺う。同氏は、原発問題とサプリについても早くからその役割に言及されていた。新潟からも新潟中越地震と健康産業をテーマにお話を伺う。被災地に多くの企業が支援をしたが、支援企業の代表もお迎えし、現地でサプリメントがどのように使われたのかをお知らせしたい。

　また、東京ヘルスコレクションに来られる医療関係者、栄養関係者、介護福祉関係者、サプリメントアドバイザーにも聴講頂き、サプリメントの使い方、提供の仕方の実際を学んでいただければ被災地との連携が出来る。災害はないに越したことはないのだが。

　ビタミンC60バイオリサーチ㈱（東京都中央区、03-3517-3251）は、フラーレン原料事業の海外展開が加速している。

　韓国や台湾での採用点数が急増しているほか、基礎化粧品のみならずメイクアップやUVケアといったアイテムへの用途拡大も加速。

　㈱アオテアロア（東京都中央区、03-6202-2010）は、ニュージーランド産『深海鮫肝油AKG25（アルコキシグリセロール）』の商品・原料・バルク供給を開始する。

　最大の特長は、独自技術により肝油に含まれる有用成分の1 つであるアルコキシグリセロールを25％以上で規格化していること。

　岩瀬コスファ株式会社（大阪市中央区、電話06-6231-3456）は、東日本大震災による被災地の復興支援の一環として、義援金1000万円を日本赤十字社を通じて寄付する。

　今年9月に予定していた創業80周年記念行事の中止を検討する上で、記念行事の費用の一部を義援金にあてる。

　㈱東洋新薬（本社：福岡県博多区／広報室：東京都千代田区、03-5501-7788）は、独自素材『フラバンジェノール 』の外用による皮膚血流改善作用を確認した。

　福岡大学医学部皮膚科学教室・中山樹一郎氏との共同研究によるもの。

　森川健康堂㈱（東京都渋谷区、03-3370-8835）はこのほど、美容・ダイエット作用が期待できる植物発酵エキス配合食品『R I P E（ライプ）－ 100』シリーズの展開を開始した。

　百貨店や専門店、バラエティショップなどで展開する。

日時：
5月27日（金）9：00～18：00、
5月28日（土）8：30～18：00、
5月29日（日）9：00～14：35

場所：国立京都国際会館（京都府京都市）

日本農芸化学会中四国支部創立10周年記念第14回市民フォーラム「未来を拓く農芸化学」

日時： 5月21日（土）16：00～17：50
場所：岡山大学一般教育棟（岡山市北区）

　化粧品・医薬部外品のOEMメーカー㈱トレミー（東京都府中市、042-361-5544）は、九州・佐賀県唐津市に新たな生産拠点を建設する。

　建設予定地にはすでに、唐津のベンチャー企業で日本有数の化粧品検査・検品会社を運営する㈱ブルームと、地元では80年の歴史を持つ松浦通運㈱が連携し5 年前から操業している。

生産・加工地図に異変、「消費は好調」のデーターも

　東日本大地震の経済的な影響については、経済成長率の低下予想など深刻な指摘も少なくないが、健康産業も例外ではない。コラーゲンや海洋由来の原料の入手、加工工場や、販売網の被災など影響は各所に出ている。加えて原発問題をきっかけに中国などに向けた輸出品については、福島から生産・加工拠点を離して欲しい（速報4・12）という要求も出るなど、製造加工拠点が西に移行する状況もある。実際、東海・中部・西日本でも、能力的にはフル稼働に近いケースもあり、充分な対応が出来ないなどの問題も出てきている。また、健康食品だけではないが、包装資材の生産拠点が被災したことから、供給が滞り、その影響も広がっている。いずれも4月中の復旧を目指しているが、夏場の電力問題など不透明な要素もあり、各社とも頭を悩ませている。

　一方、一大消費市場としての東日本の状況だが、把握が難しいが、被災の度合いが軽度な人々も多数支援に入るなど　TVや新聞報道とは異なる力強さも生まれている。が、総じて、回復には時間がかかると見られる。こうしたなかで、東北以外でのサプリメントの消費がどのように動くのか、関係者は注目している。流通経済研究所がまとめた資料では「CVSでは11日の震災当日に首都圏での販売指数が高くなり、12日以降では郊外のCVSの売上げ指数が上昇した」としている。背景にはスーパーマーケットの商品の品薄状況が影響したと分析している。ちなみに、11日にはカップ麺（4.1倍）、米飯加工品(6.0倍)、調理済みカレー(5.7倍)といった具合。日常品でも電池(11.3倍)、肌着(4.0倍)といった具合で、「機能食品が含まれる健康食品の販売では14日に5.7倍に達した。保存食としての側面での需要が増えた」とも。各メーカーへの取材でも、「売上げが落ちた」とする声もないではないが、「販売は堅調」とする声も少なくない。こうしたなかで同研究所のサプリメントの指標がどのようにその後に影響したか、近く公表される総務省の調査結果に注目が集まるところだ。

　米CRN（Council For Responsible Nutrition：米国栄養評議会）は先ほど特定疾病の治療にあたる専門医がサプリメントに肯定的で、「個人的な摂取や患者への臨床応用に積極的である」とする発表を行った。調査内容は「Nutrition Journal」に掲載された。

　㈱ハーバー研究所（東京都千代田区）は先月28日、㈱エイチプラスビイ・ライフサイエンス（岡山県岡山市）の株式を取得することで基本合意し、同社を子会社化することを決めたと発表した。

　日程や取得額などは確定次第、速やかに発表するとしている。

　㈱ヘルシーナビ（東京都大田区、03-6321-5437）と兼松㈱（東京都港区、03-5440-9750）は、韓国で特許製法にて製造された『膨化紅参』の茶製品やペースト食品素材としての提案を強化する。

　『膨化紅参』は、韓国・グリーンバイオ社が、韓国江原道で栽培された紅参を原材料に、特殊な圧力と温度を加える製法（韓国特許第0325778号）で加工したもの。

　今米国では、Holistic ＆ Integrative Medicine（統合医療）の普及が進んでいる。その背景としては、国民全般にセルフ・メディケーションの考え方が浸透していることに加えて、医療分野におけるQOLが大きな課題になっていることがある。このため、西洋医療だけではなく、幅広く東洋医学、ハーブ療法などを併用したものが保険医療の中でも認められている。

　ホクトメディカル㈱（長野市青木島町、026-286-6633）は、東北大学との共同研究で、ヤマブシタケに認知機能障害抑制作用があることを確認した。

　マウスにアミロイドβペプチド（Aβ）を投与し、認知機能を測定する試験を実施。

　北海道プラセンタ製剤㈱（札幌市北区、011-790-6621）は、プラセンタの原料・OEM供給事業が伸長。製薬会社や化粧品会社を中心に採用が進み、売上高は前年度比450％を達成した。

　同社では、国内最大規模の養豚場を持つインターファーム㈱の所有する北海道と青森県の農場と長期契約の下、国際規格SQF認証に基づき、健康かつ衛生的に飼養された豚胎盤の安定供給体制を構築。

　新日本製薬（福岡市中央区、092-720-5800）は、東北地方太平洋沖地震による被災地の復興支援の一環として、義援金3000万円を寄付する。

　また、同社商品についても、商品1点につき5円を義援金として寄付するほか、社内に募金箱を設置するなど募金活動を実施。

　キッセイ薬品工業㈱（長野県松本市、0263-25-9081）は先月28日、国内初となるたんぱく調整減塩しょうゆ『減塩げんたしょうゆ』を新発売した。

　同社は、慢性腎不全などで低たんぱく食事療法を行っている患者を対象にしたたんぱく調整食品を開発・販売しており、今回発売する『減塩げんたしょうゆ』は、たんぱく質と塩分をこいくちしょうゆの1／2 以下に減量した国内初の本醸造しょうゆ。

　㈱DHQ（埼玉県さいたま市、048-623-1782）は、シベリアカラマツの木部を原料とし、特殊製法で抽出・精製した『シブラリックス（ジクベルチン）』に血液流動化作用があることを確認した。

　ロシア医学アカデミーシベリア支部トムスク研究センター薬理学研究所などの共同チームが、マウス試験で解明した。

　㈱GLART（神奈川県大和市、0462-62-7657）は、オリゴ乳酸「LAC」のOEM供給を行う。

　LACは、Ｌ― 乳酸を加え、発酵・精製した発酵Ｌ―乳酸を原料に濃縮して作られるオリゴ乳酸。乳酸がオリゴマー（鎖状）の状態でつながっており、疲労物質と一般的にいわれている通常の乳酸とは異なる構造を持つことから、その機能性に注目が集まっている。

抗酸化・メタボ対応、高い機能性に再び注目

　血液サラサラの代名詞として一躍市場の人気素材となったタマネギ。

　約10年前のブーム以降しばらく落ち着きを見せていたが、ここにきてタマネギへの関心が再び高まっている。

　抗糖尿や抗メタボなど、タマネギが持つ高い機能性が見直されており、農水省や消費者庁が今年度実施する食品機能性素材の研究プロジェクトにタマネギ（ケルセチン）が対象素材の候補として挙げられるなど、その価値が見直されている。

　日本薬品開発㈱（兵庫県伊丹市、072-773-5230）は、千葉大学との共同研究による『大麦若葉エキスの抗ストレス作用に関する行動薬理学的研究』で、大麦若葉エキスに抗ストレス作用があることを確認し、第84回日本薬理学会年会（誌上開催、J Pharmacol.Sci 115 Supl, 2011）で発表する。

　㈱メタボリック（東京都渋谷区、03-5367-3137）は、今月5日より、パウダータイプの『BB プラセンタ』（アルミ缶・200g入・オープン価格）の販売をスタートした。

　同品のコンセプトは｢ワンスプーンで美肌作り｣。プラセンタエキス末150mg（プラセンタとして3,000mg相当）、低分子コラーゲン5,000mg含有するほか、ヒアルロン酸、セラミド、CoQ10、大豆イソフラボンを加えた。

　リコピンの世界トップメーカーであるイスラエルの原料サプライヤーライコレッド社は、可溶性ビタミンD 3（VD 3 ）の新原料を市場投入した。

　「独自の技術により脂溶性のVD 3 をマイクロカプセル化と水分散性調合製剤により溶解度が高く、pHレベルも広い範囲にわたって安定している原料に仕上げた。

　韓国最大規模の医療関連機器展「第27回韓国医療機器・病院設備展（KIMES）」が先月17日から20日までの4日間、ソウル市のCOEX国際展示場で開催された。

　32ヵ国から1,026社（昨年度34ヵ国1,045ヵ国）が出展。最新の技術や製品が展示された。

　大塚製薬㈱（ 本社： 東京都千代田区、03-6717-1400）は今月11日から、フルーツ大豆バー『SOYJOY』の新アイテム『SOYJOY フルーティートマト』を発売する。

　同品は、大豆とフルーツのベースに野菜のトマトを加えた製品。トマトの風味を保つため、フルーツの甘みを抑えた。

アガリクスｂ市場、再構築進む

　昨年7月、厚生労働省の（実質的な）安全通知でアガリクス問題は終焉した。

　アガリクスは過去、たったひとつの製品の品質管理上の問題から大きな風評被害を呼んだが、すでに政府は「食品として安全」と結論を出している。

　㈱公知貿易（大阪市道修町、06-6222-0208）は、国産「Ｌ-カルニチンＬ-酒石酸塩」の原料供給をスタートした。

　同原料は、主として医薬品原体を生産する積水メディカル（岩手工場）で製造されたもの。

　兼松㈱（東京都港区）は、現行の中期経営計画S-Project施策の一環として、グループの医薬品・健康食品事業の見直しを実施し、再編による事業強化を図ることを決定した。

　4月1日付けで同社ライフサイエンス部の事業全てを100％子会社である兼松ケミカル㈱に譲渡することを発表した。

　オリザ油化㈱（ 本社： 愛知県一宮市、0586-86-5141）はこのほど、岐阜薬科大学・原英彰教授と共同で、機能性食品・化粧品素材『黒米エキス』の網膜血管新生抑制作用を見出した。

　眼の血管新生は、糖尿病網膜症や加齢性黄斑変性症などの原因因子になるという。

　健康産業新聞(4月6日号)の「海外情報」の頁にこのような見出しの記事が紹介された。「東京ヘルスコレクション(6月7、8、9日)」を開催するに当たり、サプリメントのしっかりとした支持基盤を確立するには、米国のように、医師や看護師、薬剤師などの有資格者によるサプリメントの理解と利用の拡大が不可欠だというのが開催趣旨の一つだった。今回の調査でも、予想以上に多くの医療関係者がサプリを自ら利用し、且つ多くの患者にアドバイスしているという実態が、米国CRNの調査で判明し「Nutrition　Journal」に紹介された。

　これによると認知症専門医の75%は医師本人もサプリのユーザーで、66%の医師が患者にもサプリの利用を提案していた。循環器系専門医では57%がユーザーであり、75%の医師が患者に利用を提案、関節炎専門医では73%がユーザーで91%が患者に提案していたなどで、利用しているサプリも、マルチビタミンに限らずなど魚油サプリ、ボタニカルなど広がりを見せていることも明らかに。また、多くの専門医が継続利用しており、半数は利用歴が４～10年などで、長期に使用している状況も報告されている。米国での市場の確実な成長は、こうした医療関係者の理解に支えられていることも大きな要因で、我が国の医師会や薬剤師会の対応とは随分に異なる。

多機能性で新分野開拓

　アイケア分野での定番製品といえばブルーベリーが筆頭に挙げられる。

　最近では、豊富なポリフェノール類に由来する抗酸化能の高さから、加齢による各種眼関連疾病対応サプリメントやエイジングケア向け製品として注目を集めている。

　各企業はエビデンスの拡充整備とともに、アントシアニン組成物濃度の高濃度化を進めている。

　シクロケム（本社・神戸市、078-302-7003）は、今年1年余りをかけ、同社が展開するＲ体α-リポ酸包接体の新たなエビデンスを、国内外の研究機関と共同で構築していく。

　「従来からの研究開発費に加え、弊社としては巨額の数千万円単位のコストを費やし、Ｒ体α-リポ酸包接体の可能性を検証していく」。

　一丸ファルコス㈱（岐阜県本巣市、058-320-1030）では、SPFブタを使用したプラセンタエキスの引き合いが好調だ。

　特に昨年は引き合いが多く、前年比20％増と伸張した。

エクスペリエンス・マーケティングセミナー
「モノ」を売るな!「体験」を売れ!明日からすぐ売上が上がる方法を教えます

日時： 4月19日（火） 14：00～17：00
場所：大阪産業創造館（大阪市中央区）

日時： 4月22日（金） 10：30～16：30
場所：KKRホテル札幌（予定）
定員：先着50名

　韓国の高麗人参市場のリーディングカンパニーである㈱韓国人参公社は、「正官庄」ショップを年内に50店舗まで増やす。

現在、東京都新宿区の新宿御苑にある。日本市場開拓に本腰を入れる同社のアンテナショップとして、着々と顧客を獲得している。

日時： 4月24日（日） 13：30～16：45
場所：東京大学・弥生講堂（東京都文京区）