特定保健用食品に、「組み合わせ」などによる新たな利用法が期待できることが、厚生労働科学研究の報告書で明らかになった。分担研究者の三越厚生事業団常務理事・中村治雄氏は、特保の併用による有効性を臨床的に検討。研究班では、個々の特保の有効性・安全性は評価されているが、併用した場合の評価が十分ではないことを指摘。→続きは『健康産業速報』第1135号で!ほかニュース多数!
発行日: 2007/06/12
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