がん患者が抗がん効果を期待して摂取している健康食品は、アガリクスやプロポリスなど――。共立薬科大学実務薬学教授の木津純子氏が行った調査で、がん患者に支持されている健康食品が判明した。調査は、がん病棟でがん患者と接触している薬剤師を対象に行ったもので、32施設74人から回答を得た。担当診療科は内科、外科、呼吸器科、泌尿器科、産婦人科、緩和ケア科など多岐にわたっていた。

　国立健康・栄養研究所は25日、ウェブサイト「『健康食品』の安全性・有効性情報」（http://hfnet.nih.go.jp/main.php）に、α−リポ酸のダイエット効果についての調査結果を掲載した。栄研では、「α−リポ酸が体脂肪を減らす」という報道があったことをきっかけに、α−リポ酸配合のダイエット健食の流通が急増していることを指摘。現時点で判明している情報を収集した。

　厚生労働省の新開発食品保健対策室は28日、新たな「日本人の食事摂取基準」が４月から導入されることを受け、栄養機能食品の規格基準を見直すための調査会を設置することを明らかにした。

　ソウルで行われた調査で、韓国人の３人に１人が健康食品を摂取していることがわかった。調査は韓国健康機能食品協会が行ったもので、昨年ソウルで1,000人を対象に実施した。それによると、韓国で「ヘルスファンクショナルフーズ（健康機能食品）」として位置づけられている商品を現在摂取している割合は35.8％。20代と40代の摂取率が高かったという。

　東京都の健康食品に対する新たな施策内容が具体化してきた。都は23日に「健康食品」専門委員会の第４回会合を開き、健康食品に関する都民へのメッセージの内容を詰めたほか、都医師会との連携を含めた健食対策の新体制などを検討した。

　日本農芸化学会2005年度大会が28日から30日まで、札幌で開催される。「ヘルスフード素材探索と今後のトクホの行方」と題するシンポジウムでは、日本大学教授の上野川修一氏らによる講演が行われる。

　味の素（03-5250-8111）は23日、2010年度までの中長期経営計画を発表、「健康事業」を同社の柱として確立し、2010年度に同事業の連結売上高として1000億円規模を目指すことを打ち出した。

　ヤクルト本社は４月１日、順天堂大学寄付講座として「プロバイオティクス研究（ヤクルト）講座」を開設する。担当は医学部教授の山城雄一郎氏。期間は４年。

　新時代の健康産業を担う企業が集結する「健康博覧会2005」が18日に閉幕、３日間で昨年を上回る４万6,418人が来場した。各ブースでは連日熱心な商談が繰り広げられたほか、記念セミナーの多くが満席。ＮＩＨのほか民放キー局が取材に訪れるなど、健康産業への世間の関心の高まりを象徴する展示会となった。

　サプリメント市場は成熟、有機・自然食品が伸長――米国最大規模の自然食品展として20日までアナハイムで開催された「ナチュラルプロダクツエキスポ・ウェスト」では、半数近くが有機食品や自然食品の出品となった。

　国内ゼラチン大手のニッピ、ゼライス、新田ゼラチンが製造する牛骨ゼラチンについて、ＢＳＥに対する安全性が確保されていることが経済産業省の助成事業によって再確認された。日本ゼラチン工業組合（03-3837-4001）が18日に明らかにした。

　三菱商事は18日、ファーマフーズ（075-693-0700）の新規発行株式2.06％を取得、両社の関係をより堅固なものとすることを目的に、生産および販売面で業務提携すると発表した。

　東京都福祉保健局・薬事監視課の野上希実子氏は16日、ＣＭＰジャパンが主催する「健康博覧会2005」の記念セミナーで講演し、「解毒（デトックス）」関連で薬事法に抵触する表示が増えていることを明らかにした。

　ＴＴＣ執行役員の今村康氏は16日、出展社プレゼンテーションで「美肌食品の評価方法」について講演、会場はほぼ満員となった。

　沖縄発酵化学（098-994-1001）と産業技術総合研究所は15日、ナノテクノロジーを用いたカプセル化技術を開発したと発表した。健康食品素材を100〜500ナノメートルという微小サイズでカプセル化することにより、効果的な体内吸収が期待できるという。

　滋賀県は14日、医薬品成分含有のコエンザイムＱ10健康食品を扱っていたニッショクに対する立入検査結果を発表した。県では４日、同社ＣｏＱ10製品から医薬品成分の「イデベノン」が検出されたとして、当該製品の販売停止・自主回収を指示。同日付で立入検査の実施に乗り出していた。

　α−リポ酸やコエンザイムＱ10の市場動向はどうなっているのか、今年の新商品開発動向は、健食市場拡大を受けての今後の傾向と対策は――。健康産業界の概況を把握することのできる国際展示会「健康博覧会2005」（主催・ＣＭＰジャパン）が、いよいよあす16日、東京ビッグサイトで開幕する。ブース総数は前回比８％増の840小間、出展者数は530社で、過去最大規模を記録した。

　中国新時代集団の「新時代健康産業有限公司」は、このほどＣＭＰジャパンを表敬訪問し、日本の健食市場への進出を目指していることを明らかにした。

　九州沖縄農業研究センターは14日、カンショの葉にルテインが豊富に含まれていることを確認したと発表した。同センターでは、カンショ品種の「すいおう」を育成しており、含有するポリフェノールの機能性研究を推進してきた。

　大麦発酵研究所（0978-33-5227）では、ＣＶＳ向けに発売した「きのうの自分に負けないための健康麦酢」（125ml・税込150円）というユニークな名前の商品がヒットしている。２月からは九州のCVSでも発売を開始。福岡市内の地下鉄では、女性の背中に商品名をあしらった広告が乗客の目を引いている。

　「コエンザイムＱ10は抗がん剤の限界を超えられるか」「ウコンが肝臓に与える影響は」――薬学に関連する多様な研究成果が披露される日本薬学会第125年会が、29日から31日までの３日間、東京ビッグサイトなど東京臨海副都心で開催される。

　ブラックコホシュ根には、採取後85年間経過しても活性成分が存在している――米国の調査で、更年期女性に人気のハーブ成分が化学的に非常に安定していることが報告された。

　オリザ油化（0586-86-5141）は、昨年から供給を開始した「α−リポ酸」のダイエット機能を解明した。

　ナチュラルグループ本社は７、８日に都内で「anew運動全国総会2005」を開催、ディストリビューターなど関係者ら約600人が集まった。

　68％の主婦に健康食品の利用経験があることが、国民生活センターが４日にまとめた意識調査結果でわかった。調査は昨年10月から11月にかけ、政令指定都市および東京23区に居住する主婦らを対象に実施した。有効回収数は1899。

　厚生労働省はこのほど、「『健康食品』に係る制度に関する質疑応答集について」と題する文書を作成、都道府県などに通知した。平成14年３月の「保健機能食品制度に関する質疑応答集」を改定したもので、「実務的な部分で、新制度の細かい部分の理解を進めるために作成した」（厚労省）としている。

　厚生労働省は４日、コエンザイムＱ10を利用した健康食品から医薬品成分の「イデベノン」を検出したと発表した。

　農林水産省は、機能性食品のヒト試験による有効性評価や、沖縄食材の抗動脈硬化作用などを解明する方針を打ち出した。このほど取りまとめた「農林水産研究基本計画案」に盛り込んだ。

　「世界でこんな複雑な食品制度はない」「これは通過点だ」――新特定保健用食品制度を取り上げた本紙主催の講演会が１日、都内で開催され、健康食品の専門家らが新制度の内容を鋭く分析した。講演会には定員を上回る340人が参加した。

　アピ（058-271-3838）では、健康食品の受託製造依頼が急増していることを受け、新工場の建設を含めた大規模な設備投資を行う。

　先月のテレビ放映をきっかけとするα−リポ酸ブームが、ハードカプセル市場の活況を後押ししている。α−リポ酸は米国ではハードカプセル形状が主流。番組内でハードカプセル形状が紹介されたことも影響しているようだ。

　(社)全国ローヤルゼリー公正取引協議会は３日、都内で平成17年度通常総会を開き、デセン酸の解明を目的とする調査研究強化の予算案など今年度事業計画を了承した。

　健康食品の正しい知識の普及啓発を図ることを目的とした「栄養情報担当者（ＮＲ）協会」が２月27日に設立された。理事長には全薬工業の須田良和氏が選出された。ＮＲ（Nutritional　Representative)は、国立健康・栄養研究所が認定する健康食品の専門家。養成講座を通じて、昨年６月に422人のＮＲが誕生している。

　埼玉県は２月28日、ビタミンＥを含む健康食品の商品テスト結果を発表、栄養所要量の28倍に相当する量を摂取目安とする商品があることがわかった。

　昨年10月に設立された「日本食品免疫学会」（会長＝日本大学教授・上野川修一氏）の第１回シンポジウムが２月26日、都内で開催され、約210人が参加した。冒頭挨拶を行った上野川会長は、「数日前に（学会の）ホームページを立ち上げることができた」ことを報告した。

　食物繊維に関する情報の提供・収集を行う学術団体「ファイバーアカデミア」が２月24日に発足した。