◆開業医に広まる「鍼灸補完治療」米国では鍼灸治療が着実に浸透◆
国立がんセンター中央病院では、入院・外来患者を対象に、鍼灸治療を行っているが、開業医の間にも補完医療の選択肢として鍼灸を導入する医師が増える傾向にある。国際統合がん学会（ＳＩＯ）が昨年発表した「がんの統合医療に関するガイドライン」では、１７項目のうち、７項目が鍼灸治療を勧告する内容。抗がん剤の副作用軽減、疼痛緩和など、緩和ケアにおける鍼灸治療の重要性を改めて示す格好となっている。これをきっかけに、国内でも脈診・舌診などの診断法や鍼治療を学ぼうとする機運が高まりだしている。

◆キノコ製品復調の気配、製品淘汰に伴い医薬市場に集中◆
　発がん促進作用の報道で風評被害を受けたアガリクス市場が回復する兆しが見えてきた。最盛期に小売価格で３５０億円市場と言われたアガリクス市場は一時、１００億円を割り込んだが、最近は薬局・薬店などを中心に販売量が上向きに転じている。カウンセリング販売を得意とする相談薬局などでは、主治医と連携しながら治療の補助としてキノコ製品を進めるケースも見られる。安全性試験によって製品や企業の淘汰が進む一方で、販売チャネルにおいてもカウンセリング機能を持つ薬局などに集中する傾向が見られる。

◆議員立法で健康食品法（仮称）制定へ◆
　健康食品法（仮称）が来年１月から始まる次期通常国会に、議員立法として提出される公算が大きくなった。現在、自公民の超党派議員連盟「健康食品問題研究会」が、業界団体や医療関係者にヒアリングを進める一方、健康食品に関する海外の法体系などを調査している。日本では、特定保健用食品や栄養機能食品を位置付けた保健機能食品制度があるが、対象となる食品素材や成分が限定されていたり、薬事法の規制から製品特性が訴求できないなどの問題があった。このため健康食品の定義、位置付けなどを明確にする新たな法律をつくるという。

◆メタボ健診、波乱含みのスタート◆

　メタボ対策の特定健診・保健指導がこの4月からスタートした。特定健診の対象者は40歳以上74歳以下の国民約5600万人にも及び、特定保健指導の対象者は700万人を超えると試算されている。昨年来、医学会からメタボ診断基準のあり方に異議を唱える声が広まる一方、4月に入ってからも後期高齢者医療制度の名称を巡って、厚労相と自民議員が険悪になるなど波乱含みのスタートなった。今号では、メタボ健診導入の真の狙いと医療機関に与える影響を大胆に予想してみた。

◆アガリクス市場、回復の兆し 　　試験結果受け、「安全宣言」か◆

◆司法判断契機に再燃する解禁論◆
　
　平成16年12月の規制改革担当相と厚労相の基本的合意でいったん決着した混合診療解禁論が再燃し始めた。きっかけは混合診療禁止を違法と断じた東京地裁判決だが、火種は基本的合意以降から厚労省への不信として燻り続けていた。解禁を拒む厚労省・日本医師会の呉越同舟組に対して、解禁を求める声は、経済界に限らず財務省、経済産業省などの政府機関からも聞こえてくる。規制改革会議は全面解禁を見送り、未承認薬の適用範囲拡大を求めるなどの現実的な戦略に出たが、全面解禁を求める基本姿勢は崩していない。

■同じ病気治療なら日時・病院変えても混合診療に該当
■安全性確保は保険・保険外を問わず全ての医療行為に
■混合診療解禁は時間の問題

◆医療機関は独自の予防医療を模索、見直されるサプリの役割◆

　健康保険組合連合会が11月20日に発表した「医療に関する国民意識調査」によると、医療費を抑制する方法として望ましいのは「ジェネリック医薬品の普及」（60.9％）と「特定健診・保健指導等による病気の予防」（53.5％）が上位を占めた。最近は“メタボリックシンドローム”という言葉も広く国民に知られるようになり、その概念の理解度も深まりつつある。医師会や栄養士会などの職能団体も各地で実務研修を開催するなど指導スタッフの資質向上に取り組んでいる。一方、現場サイドでは行政が描いた保健指導プログラムは実効性がないとして、独自の予防医療サービスを導入する動きも出てきた。

■旭化成、栄養士会と組んで食事指導
■カルピスのLTP、ヒト試験で効果確認
■サプリメントは食事改善のサポート

◆メタボ健診を来年に控え、医師も栄養学を学ぶ時代に◆

　来年4月から始まるメタボリックシンドロームの特定健診を前に、医師の間では栄養学を積極的に勉強しようとする動きが加速している。医師は管理栄養士や保健師とともに保健指導の主体に位置づけられているが、栄養学の基礎知識を持ち合わせていないケースが多い。医師たちの栄養学への取組みをリポートする。

■臨床栄養学の最新動向を発表する大連合大会
■医師会でも勉強会を開催
■医療関係者のスキルアップを目指す養成講座も登場

◆内科医・栄養士が機能性食品に注目◆
　府内科医会：「市販後調査で安全対策を」
　栄養士会：「機能性食品の販売拠点を」
　
　開業医や管理栄養士らの職能団体が、予防事業の一環で機能性食品への取り組みを始めた。大阪府内科医会は今年1月から機能性食品の市販後調査事業を開始。調査事業をきっかけに医師と患者の情報交流が深まるなど、予防医療を軸としたネットワークづくりを進めている。一方、栄養士会は、診療所等に管理栄養士を派遣して栄養指導を行う栄養ケア・ステーション事業に乗り出している。来年4月から始まる特定健診・保健指導体制では、医師・管理栄養士・保健師らが予防医療最前線の防人役となることが位置付けられた。今後は予防医療を軸に開業医と管理栄養士が連携・協業する機会が増えそうだ。

◆予防の基本は“身体のお手入れ”、診療空間の演出も成否の鍵◆

　治療から予防医療に軸足を置き始めたクリニック。ただ、予防医療と言っても「病気の発症を防ぐ」というよりも、疲れた身体のお手入れ、つまりメンテナンスという意味合いが強い。広告規制から院外にはPRできないものの、院内には「健康支援外来」や「抗加齢外来」を掲げる施設が増えだした。

■待合室での収入が年間600万円
■健康支援外来を設置
■診療報酬の目減り分をサプリで補完
■診療空間の演出も成功の鍵