◆新たな医療を提案する統合医療展2008◆

　2008年は医療を取り巻く環境が大きく変わる年。とりわけ医業経営という点では、この1年がターニングポイントとなりそうだ。次期診療報酬ではかろうじてプラス改定となることが決まったが、生活習慣病対策では、予防医療が中心であることに変わりはない。特定健診・保健指導はその先駆けともいえる。医療関係者にとって今年は、実効性ある予防システムをどう確立するかが課題となる。
　今回で4回目となる「統合医療展2008」は3月18、19日、パシフィコ横浜で開催される。170ブースとなる展示会場では、遺伝子検査や肌画像診断などの検査システムや、減量プログラム、運動器具、食事指導サービスなどのメタボ対策コーナーが拡大した。また、今回はクリニックの出展が増えたほか、クリニックづくりを演出する設計会社や医療コンサルタント会社の出展が目立つ。主催者企画コーナーでは、診療空間の視覚的な演出効果を提案するモデルルームを展示する。このほか会場内は「クリニック」、「予防医療・メタボリックシンドローム対策」、「抗加齢・美容医療」、「補完医療」「癒し療法」の５ゾーンに分けられ、さまざまな医療、療法を行う団体が多数出展する。

　昨年9月。発起人総数1638名という膨大な署名を集めて新たな医学団体が発足した。新組織は「日本医療学会」。発起人代表には元総理の中曽根康弘氏、聖路加国際病院の日野原重明氏らが名を連ねる。発起人の中には一般市民のほか政界、財界、文化人なども多数参加している。常任幹事会議長には、東京女子医科大学教授の笠貫宏氏が就任した。学会と言っても学術交流だけの組織ではない。“国民による国民のための医療の実現”をスローガンに、国民各層から意見を募り、インターネット討論会などを通じて新たな医療・健康政策を練り上げるシンクタンク機能をもつ。また、市民参加を重視していることから、市民と行政の橋渡し機能という側面もある。　

◆司法判断契機に再燃する解禁論◆
　
　平成16年12月の規制改革担当相と厚労相の基本的合意でいったん決着した混合診療解禁論が再燃し始めた。きっかけは混合診療禁止を違法と断じた東京地裁判決だが、火種は基本的合意以降から厚労省への不信として燻り続けていた。解禁を拒む厚労省・日本医師会の呉越同舟組に対して、解禁を求める声は、経済界に限らず財務省、経済産業省などの政府機関からも聞こえてくる。規制改革会議は全面解禁を見送り、未承認薬の適用範囲拡大を求めるなどの現実的な戦略に出たが、全面解禁を求める基本姿勢は崩していない。

■同じ病気治療なら日時・病院変えても混合診療に該当
■安全性確保は保険・保険外を問わず全ての医療行為に
■混合診療解禁は時間の問題

①発酵技術をベースに多角的な事業展開を

②臨床栄養の研究を通じて医師の栄養学教育に注力

　日本未病システム学会（都島基夫理事長）と中国中西医結合活血化瘀学会（史戴祥会長）は、「未病」を国際語として普及するため、今年から共同で啓発活動を展開することになった。未病は、自覚症状がなくても検査値などで異常値を示す病態で、現代の日本では「半健康」「疾病予備軍」などと呼ばれている。もともとは中国の古典医学書「黄帝内経」に記載されている医学用語で、その意味するところは「上医（上等の医者）は、既成の病気を治すということよりも未病を治す」ことにあると記述されている。
　日本だけでなく世界的にも予防医療の重要性が高まっていることから、昨年8月に中国ハルピン市で開催された中国中西医学会活血化瘀研究学術大会で合意書が交わされ、「日中未病医学国際語宣言」として発表された。日中の両学会は、未病の概念の普及とともに、未病治療の一つの手段として「食と健康」についても共同でシンポジウムなどを開催していく。