オンライン化が急速に進むと共に、画面を注視する「スクリーンタイム」がますます長時間化。「スマホ老眼」が問題化し、スマホ利用時間を削減する「タイパ」の追求もトレンドとなっている。視力低下は身体機能や認知機能にも悪影響を与えることから、「アイフレイル」として予防する必要性があると言われ、啓発が進む。小中学校の学習教材にもタブレットが普及し、保護者による子どものアイケアへの関心も高まる。アイケアサプリは従来の中高年に加え、若年層、ジュニア層へと需要が広がり一般食品の開発も活発化。今後の市場拡大が予想される。
オンライン化の進行で
目への負担が深刻化
スマホやパソコンの利用がますます長時間化し、目の不調を感じる人が増えている。
特にコロナ禍以降は、生活のあらゆる場面でオンライン化が急速に進行した。ショッピング、SNSによる家族・友人とのコミュニケーション、在宅勤務、オンライン会議、ニュースの閲覧、動画視聴、学習まで、スマホやパソコンの画面を注視する「スクリーンタイム」の長時間化が進むと共に、疲れ目やかすみ目など目の悩みを抱える人が増え続けている。
ロート製薬が10〜50代の男女562人に行った調査では、コロナ禍以降、22％の人が、デジタル接触時間が1日当たり5時間以上増えたとしている。
在宅勤務を日常的に行っている人は67％。在宅勤務によりオンライン会議やVDT作業時間が大幅に増えたこともスクリーンタイムの長時間化に影響している。
視力の低下は、身体機能や認知機能にも影響を与えるという研究結果が発表されているため、「アイフレイル」として、ケアを行う必要性があると言われるようになった。
アイケアは中高年層、さらには若年層やジュニア層まで、全世代で需要が高まっている。
続きは、本紙2月15日発行号（1758号）に掲載。定期購読のお申し込みはこちらから
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