総人口に占める高齢者人口の割合が3割目前となる中、「記憶力」「注意力」など、認知機能をサポートする健脳素材、健食・サプリメント、機能性表示食品の市場も右肩上がりで成長している。2023年はコロナ収束を受け、対面販売チャネルでの売れ行きが回復したほか、機能性表示食品は、主戦場とする通販、DgSをメインとする店販チャネル共に堅調な売れ行きを示した。機能性表示食品の受理数は500品の大台を突破、1年間で76品増加した。新たに受理された機能性関与成分も2品みられた。日本の高齢化率は今後も高まる中、健脳食品市場のさらなる成長が見込まれる。

23年の高齢化率、過去最高の29.1％

総務省統計局が敬老の日に合わせて発表している高齢者人口に関する統計によると、2023年9月15日時点の日本の65歳以上の高齢者人口は3,623万人と、前年に比べ1万人の減少、1950年以降で初めての減少となった。高齢者人口の内容をみると、70歳以上人口は2,889万人で、前年比20万人増、75歳以上人口は2,005万人（同72万人増）、80歳以上人口は1,259万人（同27万人増）となっており、75歳以上人口が初めて2,000万人を超えた。総人口に占める高齢者人口の割合も2023年は29.1％と過去最高を更新した。
超高齢社会の日本において高齢化率と併せて深刻な問題が、フレイルや認知症有病者の増加だ。団塊世代の全てが後期高齢者となる2025年には、認知症有病者数が高齢者の約5人に1人に当たる約700万人となると推計されている。こうした中、昨年6月には「共生社会の実現を推進するための認知症基本法」が成立した。ただ、基本的施策の中には、「認知症の予防等」に関する項目も入ってを対象とした内容が中心だ。

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