デジタル化の普及に伴い、「スクリーンタイム」が長時間化し、眼精疲労やドライアイなど目の悩みは尽きない。眼精疲労や視力低下は、身体機能や認知機能低下など日常生活にも支障を及ぼす。視覚からの情報は8割といわれており、長寿化が進む中、眼の健康寿命はQOL向上とも大きく関連する。こうした中、アイケアサプリへの注目が集まり、需要が拡大している。原料メーカーでは、生産設備の増強やサプライチェーン強化、BCP対策などを実施。安定供給体制を整えている。また、差別化を図るエビデンス研究も進み、アイケア分野では、ルテイン、アスタキサンチンなどの機能性表示食品が増え、累計受理数は500品目前に。アイケア訴求に加え、肩、腰、首、睡眠などの表示と組み合わせた製品の上市も増えている。市場では、一般食品への利用が進むとともに、ユーザーの裾野も広がっている。アイケア関連製品のさらなる市場拡大への期待が掛かる。

加齢による目の不調に加え　デジタル化普及を背景に市場拡大

加齢に加え、デジタル化が進み、眼精疲労やドライアイなど、目の不調を訴える人は年々増加。日本眼科医会でも、国内のドライアイ患者は1,200万人以上で増加傾向との発表がされている。クロス・マーケティングが昨年11月、全国20～79歳の男女2,400人を対象に実施した「目に関する調査（2023年）」によると、対象年代の6割以上の人が「目が疲れている」と思っており、特に50代が76％と一番高かった。
眼精疲労やドライアイ、視力の低下は直ぐに眼の疾患に繋がることはないが、肩こり、睡眠障害、転倒や認知症などを進行させるとされる。ヒトは視覚から情報を8割得ているといわれており、超高齢化が進む中、眼の健康寿命はQOLの向上とも大きな関連を持つ。こうしたデジタル化の普及を背景に、アイケアサプリの需要も年々拡大している。

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