日本の化粧品市場が新たな局面を迎えている。年明けのコロナの影響で販社の多くが打撃を受ける中、サプライヤーやメーカーでは、来年以降を見据えた原料・製品提案に注力。10月には横浜で最新の研究成果が集う学術会議も予定され、世界が注目している。

昨年までの化粧品市場は1 兆7,593億円（前年比103.8％）と4 年連続で成長したが、今年のコロナ騒動で打撃を受けている販社も多い。一方、サプライヤーやメーカーは、将来的な市場を見据えた原料・製品提案に注力。中でも、シミ、シワ、育毛関係の通年化、多様化は、重要なキーカテゴリーとなっており、素材提案や製品開発は顕著だ。「新型コロナで海外向けに影響があるが、主戦場である国内を見据え、素材の研究開発に力を入れる」「ニーズの高まるノンケミ処方の開発に力を入れている」「サプリメント販社から来冬上市を視野に化粧品の新規開発依頼がある」といった声もあり、スキンケア、ベースメイク、サンケアの“肌3 分野”を中心に、新たな原料や最終製品の提案が活発化している。

今年10月には、横浜で『第31回国際化粧品技術者会連盟横浜大会』も開催（下記）。日本製の優れた化粧品品質は、“JBeauty”と称され、中国を筆頭にアジア諸国など海外市場で高い評価を獲得しており、世界が注目している。

本記事の続きは「健康産業新聞1689号」に掲載。「健康産業新聞」（月2回発行/1号あたりの平均紙面数は約50頁）定期購読のお申込みはこちら

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