“国民の2.5人に1 人”が罹患しているといわれるアレルギー疾患の有病率は増加傾向にある。中でもアレルギー性鼻炎の罹患者は、花粉症を中心に年々増加が続いており、ハウスダストやダニアレルギーを併発しているケースも。近年は発症年齢の低下が深刻化している。医療現場においても、病態解明は未だ不十分で、症状緩和を主体とする治療が一般的な中、セルフケアとしてサプリメントに選択肢を求める層が着実に増えている。機能性表示食品では、「目や鼻の不快感の軽減」を訴求した届出受理品が150品超（前年度比19.2％増）と増えており、今後の活用に期待が高まる。

　アレルギー性鼻炎、年々増加　花粉症、「10年ごとに10％増」

　近年増加傾向が問題視されるアレルギーは、細菌・ウイルスなどを排除する人体の免疫異常で引き起こされる。発症機序や悪化因子については、生活環境やライフスタイルなど多様かつ複合的な背景が絡むため、病態の解明はいまだ不十分だ。医療現場では、抗原回避を中心に生活環境の確保や改善、抗炎症剤等の薬物療法による長期的対処療法など、症状緩和を主体に行うのが一般的となっている。
　「アレルギー疾患対策基本法」（2015年施行）第二条によると、主要なアレルギー疾患は、「気管支ぜん息」「アトピー性皮膚炎」「アレルギー性鼻炎」「アレルギー性結膜炎」「花粉症」「食物アレルギー」とされる。花粉症を含むアレルギー性鼻炎は、季節性と通年性を含め、国内で 2人に 1人が悩まされている“国民病”として年々増加傾向にある。疾病増加の背景には、生活環境の変化や、疾病構造の変化などが影響している。アレルギー疾患の中でも、年々罹患者が増加傾向にある花粉症対策として、内閣府は2023年 5月「花粉症に関する関係閣僚会議」を初開催。「花粉症を含むアレルギー性鼻炎の有病率は約10年ごとに10ポイント程度ずつ増加」「保険診療の医療費は約3,600億円、市販薬約400億円」など、花粉症の全体像について実態を報告し、花粉症対策三本柱として、アレルゲン免疫療法（舌下免疫療法など）の推進など「発症・暴露対策」とともに、「発生源対策」「飛散対策」に取り組んでいる。

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