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<レジャー白書2018>「フィットネス」、4,600億円市場(前年比3%増)に -4年連続で過去最高-

2017年の余暇市場規模が前年比0.2%増の69兆9,310億円と前年並みで推移する一方、フィットネスクラブ市場は、4,610億円(同比2.9%増)と過去最高を更新。(公財)日本生産性本部余暇創研が先月19日に発表した「レジャー白書2018」で明らかになった。

フィットネス、多様化で好調維持

余暇市場は、スポーツ用品や、山岳・海洋性スポーツ用品、スポーツ施設などの「スポーツ部門」、趣味・創作用品や学習レジャーサービスなどの「趣味・創作部門」、ゲーム、ギャンブルなどの「娯楽部門」、旅行や自動車などの「観光・行楽部門」の4つに大別し、各種資料や独自調査に基づき市場規模を算出している。

健康産業新聞1649_レジャー白書2018

「スポーツ部門」の市場規模は4兆760億円となり、前年比1.2%増。なかでも、各世代に広がる運動、健康意識の高まりを背景に、フィットネスクラブ市場は14年以降、4年連続で過去最高を更新した。同創研では、「女性専用小規模サーキットジム」「24時間営業セルフ型ジム」「ホットヨガ」「ストレッチ専門店」など、「個々のクラブが多様化するニーズに対応して業態や取り組みに広がりがみられる」という。また、成果報酬型のプログラムや子供向けプログラム、暗闇フィットネスなど、「新しいメニュー・サービスの導入があり、業界に活気がある」と話す。

シニア層に向けた取り組みも活発化。コナミスポーツクラブは60歳からの運動スクール「OyZ(オイズ)」を展開。90施設で導入しており、ロコモ対策向けプログラムなど行っている。自社アンケートで、8割が「身体的、精神的に変化があった」と回答するなど高評だという。カーブスは、会員数が伸びており、50代から70代女性が約8割を占める。1,900店舗を超え、6月には、神奈川県が健康寿命の延伸への取り組みとして推進する「未病センター」の認証店舗も県内に登場した。

このほか、同創研によると、フィットネスクラブではサービスの一環としてサプリを販売。定期購入サービスも行われているという。メガロスを展開する野村不動産ライフ&スポーツは、6月に同社初となるオリジナルのプロテインサプリメントを上市。「初回出荷量はすでに完売し2回目の生産に入っている」と話す。

業界課題は“人材確保”

一方で、フィットネスクラブ業界でも人手不足が大きな課題に。育児がしやすい勤務体制や、スタッフの再雇用制度など、各社、人材確保のための制度の充実を図っている。

本記事は「健康産業新聞 1649号」に掲載。「健康産業新聞」(月2回発行/1号あたりの平均紙面数は約50頁)定期購読のお申し込みはこちら

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