6月15日に開催された健康食品検討会

　健康食品フォーラム（主催・社福協）には、事業者400人ほどが参加したが、「健康食品検討会」の迷走振りを改めて裏付けるパネルディスカッションとなった。トクホ制度の存続に注力してきた田中座長だが、消費者団体の厳しい攻撃をかわすことが出来て安堵したのか、健康食品やNRなどのアドバイザー制度については突き放した主張が目立った。業界側が示した表示制度についても、「消費者団体の委員の批判」を理由に「成立は微妙」と突き放した。返す刀で第三者認証やNR廃止を例にサプリメントアドバイザー制度にも厳しい意見を寄せ、会場からの反論を誘った。

　一方トクホ制度については、数年前の欧州の消費者代表との会話の追憶を持ち出し、「トクホ制度が好感された」との意味不明の自画自賛もあり、混迷が深まったというのが会場の声。
　検討会の迷走ぶりは、鳩山前政権における沖縄問題にも似てきて、会場からの「検討会の終着点は」という問いに、「ノーコメント」としたものの、着地点は果たしてあるのか、海図なき航海の終着点如何では、田中座長のリーダー責任も言及されかねない状況になってきた。議論百出し、混乱が深まるようでは困るのだが・・・。（関連、健康産業新聞、健康産業速報）