食品受託試験企業（食品CRO）への依頼が活発になっている。紅麹問題による機能性表示制度改正の動きで、昨夏までは一部で試験依頼が鈍化したことがあったが、今回の取材ではそうした声は聞かれず、各社とも臨床試験件数は堅調に推移。特に、増加しているとの声が多かったのが「フェムケア」「腸」「フレイル」などだ。エビデンス重視の風潮がますます高まる中、高度なノウハウを有する食品CROへの注目度は上昇。ここ数年で新規参入する動きもみられる。また、4月から機能性表示食品の研究レビューについて、「PRISMA声明2020」に基づく届出が必要になったことなどもあり、機能性表示食品の届出支援を行う企業への依頼・相談も増加している。

食品CRO、新規参入も

　食品CROは、高度な知識やノウハウ、専門施設・検査機器などを駆使し、各種の臨床試験に対応。特定保健用食品や機能性表示食品にとどまらず、健康食品のバックデータを取るため、食品CROに依頼するケースも多い。主な食品CROは、アイメックＲＤ（東京都）、EPメディエイト（東京都）、協和トライアル（北海道）、クリニカル・サポート・コーポレーション（北海道）、ケイ・エス・オー（東京都）、CPCC（東京都）、総合医科学研究所（大阪府）、TESホールディングス（東京都）、トランスジェニック（東京都）、レバレッジブレーン（東京都）、ワンネスサポート（大阪府）など。各社、それぞれの特長を生かした試験依頼に応じている。

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