高齢化社会の進展や生活習慣病患者の増加、中高年層の抗加齢・美容に対するニーズの高まりを背景に、クリニックやカウンセリング機能を持つ薬局・薬局など医薬系ルートでのサプリメント導入が加速している。
　抗加齢・美容領域では、女性向け専門外来や眼科、歯科などでサプリメントを採用する動きが本格化。
　アンチエイジング外来を設置するクリニックも都市部を中心に全国へ広がっている。
　医薬系ルートでは、有効性と安全性に関するエビデンスや品質の均一化が成否の鍵を握る。
　今後、医療費抑制の観点から“セルフメディケーションの普及”と“抗加齢”をキーワードにサプリメントを補助的に使用する局面は広がるとみられ、自民党が政権公約として掲げた「統合医療の推進」の動きも見据えながら、市場拡大が進むとみられる。

　欧米を中心に補完・代替医療や統合医療の導入が進む中、日本では患者の利用ニーズに対し、既得権益団体の強い抵抗もあり、制度化が立ち遅れているのが現状。
　一方、美容医療や予防医療については、2005年9 月1 日付けの厚労省保険局医療課長通知で、保険外医療サービスとしての扉が開かれ、有効性と安全性が科学的に検証されているサプリメントを臨床応用する動きが広がった。
　がんや糖尿病など生活習慣病患者の増加に伴い、補完・代替医療に対する利用ニーズは高まる一方だ。自由診療によるセカンドオピニオン外来やサプリメント外来を開設するクリニックでは、検査値に基づいて疾病リスクを洗い出し、食改善と運動指導を2 本柱に、補助的にサプリメントを推奨している。
　抗加齢・美容領域では、産婦人科、皮膚科、内科、心療内科、整形外科、耳鼻咽喉科、歯科などでサプリメントの導入が加速。
　昨年、消費者庁の「食品の機能性評価モデル事業」で評価された11成分も、医薬系ルートで導入実績の高い成分だ。
　
　医療現場で求められるエビデンスは、臨床データ重視の傾向が鮮明となっている。