米農務省と米保健福祉省は先月、「2015－2020 米国人のための食生活指針」を発表した。同指針は日常の食生活で摂取を推奨または控えるべき品目や栄養素をまとめたもので、1980年以降5 年ごとに更新されている。
今回、大きく変更されたのは糖類の摂取量について。2010年の改訂時には、過剰な摂取を控えるべきとの標記にとどまっていたが、新ガイドラインでは「1 日の総エネルギー摂取量の10％未満」が望ましいとした。また、飽和脂肪酸の摂取については総エネルギー量の10％未満に、ナトリウムは1 日2,300mg未満にすべきとの摂取制限を推奨した。
また、健康的な食事スタイルを選択すべきであるとし、「地中海式」や「ベジタリアン」といった食事スタイルを、個人の文化や好みに合わせて食べるよう推奨した。運動の重要性についても強調している。ガイドラインでは、「必要な栄養は食事から摂るのが基本」としたうえで、ダイエタリーサプリメントについて「特定の栄養素の摂取量が推奨量を下回る場合は有効である」と位置づけた。多くの消費者が必要量または十分な摂取レベルを下回っている“不足栄養素”として、カリウム、食物繊維、コリン、マグネシウム、カルシウム、ビタミンA、C、D、Eを挙げた。
特にカルシウム、カリウム、食物繊維、ビタミンDは摂取不足になると健康問題にかかわることから、“公衆衛生上の問題である”とした。また、ビタミンDは気候や日焼け止めの使用などで太陽光が制限される場合は特に不足しがちであるとした。このほか、妊娠中の女性については鉄と葉酸の補給を推奨している。