健康産業オンライン

研究成果がGDPに役立っていない

 岩本睦夫氏のお話を久々に伺い、大いに感銘を受けたところだ。MOTについての話が面白かった。戦後55年から75年頃までの日本の高度成長と米国による日本パッシング、プラザ合意、JAPAN AS NUMBER ONEの賞賛?その影で着々と進められてきた我が国の経済成長に関する米国の研究、その結論は産官学の連携にあったと。
 それがイノベーション促進の提言としまとめられ、米国では技術経営Management OF Technologyとして花開く。それを追い、今度は日本でMOTの推進が経産省などの掛け声で始まっているところだと。ところがイノベーション分野の投資では米国に次いで三分の一ほどにはなるが、特許などの知的財産の獲得ではナンバーワンと高い成果になっている。しかし、これらの成果がGDPに貢献したかというとマイナスで役に立っていないと。70年代半ばから90年代までは貢献していたのに、昨今はどうしたことかと嘆く。


 さもありなん、新潟うおぬま会議でお話をした時に、新潟大学では「災害時の被災者の脳梗塞リスクが6倍に跳ね上がる」という調査をまとめ警鐘を鳴らした後、厚労科学研究では「葉酸とビタミンB6が梗塞予防に効果あり」との研究結果を発表している。しかし、厚労科学研究は研究成果として研究者の名声には貢献しても、税金を納めた国民の健康問題には役立っていない。幸い昔から、女子栄養大の香川副学長は葉酸パンの普及に乗り出し、医療費削減効果を模索している。我々は葉酸とビタミンB6を含むクロレラがよいのではと推奨しはじめている。行政が取り上げればよいが、機能不全で知らぬ顔である。
 先の国立ガン研究センターの「サプリとがん」の報告では、巷の新聞が有効、有害に分かれた記事を書き、読者に混乱を与えただけで、その解明を求めた本紙の座談会に国立がん研究センターは不参加と回答している。民主党はこうした研究費が国民の税金で賄われていながら、研究者の趣味の領域で浪費?されることなく、きちんと国民に還元されているか現状を仕分けする必要があるのではないか。これらの研究成果が、医療費の削減やGDPへの貢献に繋がれば経済浮揚効果も期待できるところだ。その点では、ACCJの直近のサプリ調査にも目を向けたいところだ。

行政・業界ニュース

企業ニュース

特集

PAGE TOP