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【3月号】受託製造企業の動向

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 健康食品受託製造市場は、東日本大震災の影響は免れなかったものの、おおむね堅調に推移しているようだ。姉妹紙の健康産業新聞の調査(2011年11月実施。有効回答64社)によると、2011年(暦年)の健康食品市場それ自体のボリュームは、前年の回復基調から一転微減を余儀なくされたものの、受託製造市場は横ばいをキープ。全体的には善戦したとの見方が大勢を占める。

 「2011年も市場を牽引するメガヒット商品は登場しなかった」(関係者)ことに加え、震災による資材調達不安、原材料の放射能汚染問題、電力不足に伴う生産調整等の難題が重なり、春先は模様眺めに徹したブランドオーナーの発注量が減少したものの、市場が落ち着きを取り戻した初夏以降、発注量が急増し、春先の陥没分をカバー。結果、前年並みのボリューム維持につながった。もっとも、個別企業の景況感は大きく異なる。好業績を背景に設備投資にも積極的な姿勢を見せる企業がある一方、時代の通例とはいえ撤退・廃業に追い込まれた企業も少なからず存在する。健康食品受託製造業においても企業間格差拡大が懸念される状況になり始めた。


<主な受託製造企業>

アピ

イーデーエム

イノアコーポレーション

角光化成

三生医薬

G-Labo

シェフコ

超臨界技術研究所

東洋サプリ

トンボ飲料

日油

日本タブレット

日本粉末薬品

ビーエイチエヌ

備前化成

ファイナール

横浜油脂工業

米田兄弟社


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