米国でハーブ（植物由来）サプリの売り上げが伸長していることが、調査会社SPINSの調査報告で分かった。今年2 月に表示問題が持ち上がったが、影響はみられないようだ。
　調査は自然食品店、複合型ディスカウントストアなどの売り上げをもとに算出。その結果、今年7 月12日までの52週間、複合成分処方のハーブ（植物由来）サプリの売り上げは6 万8,700万ドルで、昨年同期比の12.6％増と伸長。5 ～ 7月には昨年比25％増となった。
　一方、単一成分のハーブサプリの売り上げは昨年とほぼ同様で、1.1％増にとどまった。米国では今年2 月、流通するハーブサプリに表示通りの成分が含まれておらず、ニューヨーク州が販売中止を求めるといった一件が社会問題になった。同件は、ニューヨーク司法長官のA.G.シュナイダーマン氏が、GNC、Target、Walgreen、Walmartなどの販売業者に対し、ストアブランドのハーブサプリメントには表示に記載された物質や原料が含まれていないケースがあると指摘。表示内容や誇大広告が州法に抵触する可能性や、アレルギー物質摂取の恐れがあるとして販売中止を要請していた。
　今回の調査結果を見ると、ニューヨーク州での一件の影響による市場への打撃はほとんどないようだ。
また同調査では、複合成分処方のハーブサプリが、ビタミン・ミネラルサプリメントの売り上げの成長率を上回ったと報告している。