25年の「総世帯」の健康食品（サプリメント）支出が前年比約5％増となったことが、総務省統計局が2月6日に発表した家計調査結果でわかった。支出全体が3年連続の実質減となる中で健闘したものの、紅麹問題前の23年の水準を下回っており、回復途上にある。サプリメント支出を牽引する70歳以上が伸長したものの、続く60代、50代が伸び悩んだ。一方、インターネットショッピング支出状況を調べている「家計消費状況調査」では、総世帯の25年の健康食品ネット通販支出額は前年から微減となった。

支出全体は3年連続の実質減

　家計調査の対象世帯は全国約9,000世帯。保健医療分野で調べている「健康保持用摂取品」は、錠剤やカプセルなどのサプリメント形状を中心としており、飲料やバーなどは対象外としている。
　2人以上世帯に単身世帯を加えた「総世帯」の25年平均の消費支出は、1世帯1ヵ月当たり25万9,880円で、前年比は物価変動の影響を除いた実質で0.1％減、実数と比較した名目で3.6％増。3年連続の実質減だった。
　価格が高騰した米の支出額は2,534円で、前年比は、名目では56.3％増だが、実質では6.7％減。パンも実質減だったが、麺類は1,396円で実質3.3％増となった。また、自動車等購入費や、光熱・水道費、教育
費などが増加。国内パック旅行費や鉄道・航空運賃も増加、統計局によると、大阪・関西万博も一因と考えられるという。また、大ヒット映画が複数あった映画入場料も増加した。

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