2025 年の頭髪用化粧品の国内販売金額は前年比 10% 増の1,900 億円と堅調に推移している。化粧品受託メーカーには異業種からヘアケア関係の注文が好調という声も聞かれた。薄毛対策市場も伸びており、「ニューモ」「CHAP UP」はじめ、SNS やネット上で活発な販促活動が行われている。インナーケアでは、原料メーカー各社、新規原料や新エビデンスを積み上げ、サプリメントなどに提案を強化。今年、機能性表示食品分野では、頭皮の健康をヘルスクレームとした製品が受理された。食品分野でも多様な販売方法が期待される。

頭皮用化粧品2ケタ増

　本紙が今年上半期（ 6 月）に実施した化粧品受託メーカーへの調査（有効回答121社）では、人気受注アイテムで「ヘアケア」が56票とトップとなった。経済産業省の生産動態統計調査でも2025年通期（ 1 ～ 12月）の「頭髪用化粧品（シャンプー、リンス、ヘアトニック、トリートメント）」の国内出荷金額は、前年比約10％増の1,907億円となった。ヘアケア化粧品が好調の背景には、コロナ禍でステイホームの状況が長く続く中、自宅でスキンケアやヘアケアにお金を掛けるおこもり美容が流行、中高価格帯のシャンプー・トリートメント、入浴後に使用するヘアミストやヘアオイルなどのアウトバス製品の人気が高まった。また、AGAのオンラインクリニックの診療が増えたことで、毛髪・頭皮に関する関心が男性層にも広がったことも挙げられる。コロナ収束後も、中高価格帯のシャンプー・アウトバス製品の人気は維持している。近年は、「スキニフィケーション」と呼ばれる、頭皮も肌の一部として入念な手入れが必要とする考えが浸透。ヘアケア製品の多様化が始まっている。

続きは、本紙9月15日発行号（1844号）に掲載。定期購読のお申し込みはこちらから

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