成功裏に幕を閉じた昨年の大阪・関西万博。経済波及効果は3.5兆円を超え、運営収支も黒字で着地した。大阪府では今年3月、万博後の持続的な成長・発展と、府民の暮らしの向上に向け、大阪が進むべき道を示す成長戦略「Beyond EXPO 2025」を策定。医療・健康・ライフサイエンス分野での日本におけるリーディング化を目指す取り組みを、引き続き推進していく方針を示した。もともと大阪府と医療・健康産業の関係は深い。市内の道修町界隈は「くすりの町」として400年以上に亘り発展してきた歴史から、府下には製薬メーカーはもちろん、生薬や医薬品に起源を持つ健食・化粧品原料サプライヤーやメーカーも多い。また、ものづくりに秀でた地域柄、家庭用医療・健康機器分野の大手・有力企業が多い点も大阪府の特長だ。大阪府の成長戦略を後ろ盾に、大阪府下の健康・美容産業は、今後もさらなる成長が期待される。

健食・化粧品から医療・健康機器まで　数多くの“ものづくり”企業が活躍

　大阪府と健康産業の繋がりは古く、江戸時代には大阪市内の道修町界隈に多くの薬種問屋が集結し、幕府公認で輸入薬の販売や和薬の検査を行ってきた歴史を持つ。その名残から、現在でも当地には大手製薬メーカーの本社が軒を連ねる。また薬種問屋の一部は、時代の流れと共に、健康食品や化粧品、化成品等の原料サプライヤーに業種を変える動きも見られ、現在、道修町界隈には健康食品・化粧品の原料サプライヤーが多く所在する。
　主要原料サプライヤーでは、岩瀬コスファ、日本粉末薬品、ダイセル、帝人、日本生物.科学研究所などが代表格。受託加工・製造企業では、田村薬品工業、摂津樹脂工業、中野農園、日成興産、小西製薬、井藤漢方製薬など、多くの企業が所在している。健康食品メーカーでは、三基商事、森下仁丹、大和酵素、サラヤ、カネカ、小林製薬、大村屋、ファイン――などが本社を構える。

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