健食の快眠サポート市場は新規参入や機能性表示食品の発売が増加し、競争は激化している。今年は、機能性表示食品の受理数は1,000件を超え、新規関与成分の受理は見られないものの、「睡眠の質」に留まらず「眠りの深さ」「起床時の睡眠の満足感」など、既存原料を用いたヘルスクレームの工夫や組合せ素材による差別化が目立つ。販売メーカーもSNSの活用や中高年女性へのアピールなど新規顧客の掘り起こしに注力している。医療機関では、診療項目に「睡眠障害」を標榜できるようになり、睡眠の課題解決は国としてもより重要なフェーズに格上げされたといえる。

　厚生労働省は今年6月、医療機関で「睡眠障害」を標榜可能とする医療法施行令を改正した。睡眠障害を独立した診療領域に位置づけることになった。
　今年6月に行われた第26回抗加齢医学会のシンポジウム「食物繊維を再考する」で医師の内藤裕二氏は、睡眠とフレイルの相関関係に発表。その上で、食物繊維を多く摂っている高齢者は、睡眠の質が
高く、フレイルや認知症のリスクが低減する相関が見られると述べた。西川とクロスマーケティングが今年9月に発表した「睡眠白書2026」によると、調査対象者1万人の内、睡眠に対して「十分だった」と答えた人は32.2％で、昨年調査より3.1ポイント減少した。また、「睡眠に使っても良いと思う月の予算」については、「～ 3,000円以内」が11.9％で最も高く、「～ 1,000円以内」が11.8％、「～ 5,000円以内」8.8％と続く。この金額は、2025年の調査内容と比較して上昇傾向と言える。「睡眠の質を高めるために新しく購入・取り入れたもの」としては、「寝具」（22.6％）が上位を占めたほか、「サプリメント、機
能性表示食品」は2.3％で6番目となった。睡眠の質を高める目的で食品を摂取する人が一定数いることがわかった。 前年調査で見られた改善からは一転、国民の睡眠への満足度は若干減少した。

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