関連トピックス

コメ需要の長期的減少などが反映、食料自給率は37%

農林水産省は8月25日に、令和2年度食料自給率・食料自給力指標について発表した。
カロリーベースの食料自給率は前年度より1ポイント下がり37%、生産額ベースの食料自給率では前年度より1ポイント高い67%となった。

■カロリーベース食料自給率
原料の多くを輸入に頼る砂糖、でん粉、油脂類等は消費が減少したものの
米の需要・・・長期的に減少
小麦・・・前年が特に作柄が良く、それに比べて単収が減少した
などの理由で前年度より1ポイント低い37%となった。

なお、畜産物の生産が増加したことにより、品目別自給率(重量ベース(飼料自給率を反映しない))は、
牛肉 35%→36%
豚肉 49%→50%
鶏肉 64%→66%
牛乳・乳製品 59%→61%
と、それぞれ上昇し、カロリーベース食料国産率(飼料自給率を反映しない)は前年度と同じ46%となった(飼料自給率は前年度と同じ25%)。

■生産額ベース食料自給率
豚肉、鶏肉、野菜、果実等の国内生産額が増加
魚介類、牛肉、鶏肉、豚肉等の輸入額が減少
などにより、前年度より1ポイント高い67%となった。

詳細は農林水産省のHPをご覧ください
https://www.maff.go.jp/j/press/kanbo/anpo/210825.html

テアニンの体内動態と脳への影響について日本食品科学工学会 第68回大会で発表

【2021年9月号】特集/省力化・自動化によるスマート食品工場実現

関連記事

  1. 豆乳 2022年4-6月期における豆乳類の生産量は106,916kL …
  2. ツバメの巣エキスにおいて、タイトジャンクションの形成を促進し、皮…
  3. ケストースの潰瘍性大腸炎への効果に関する研究が国際科学雑誌に掲載…
  4. オノマトペ表現でゲル状食品の食感を解析
  5. 厚生科学審議会食品衛生監視部会 厚生労働省 食品衛生法改正「施行後5年」見直しキックオフ~サプリ…
  6. 「持続可能性」と「免疫」から見据えたDHA・EPA
  7. 林原、ロンザ社と長期パートナーシップ契約を締結
    ―プルラ…
  8. Vitafoods Asia 2022 10月にFi Asiaと…

お問い合わせ

毎月1日発行
  年間購読料 33,000円(税込)
      1冊 3,300円(税込)

食品開発展2026

海外ツアー情報

「食品と開発」では海外の食品展示会に合わせたツアーを開催しております。渡航や展示会入場に関する手続きを省け、セミナーなどツアーならではの企画もございます。

ナチュラルプロダクトエキスポ2025

2026年3月1日(日)~7日(土)

ナチュラルプロダクトエキスポ

アメリカ市場視察 ツアー

PAGE TOP