イソフラボンの不当表示で 国センの情報提供が発端
公正取引委員会が14日に大豆イソフラボン健康食品を販売する２社に排除命令を出した件で、この2社が、使用していたパウダー原料のイソフラボン含有量を１００％とみなして記載したことが不当表示につながったことがわかった。また、今回の件は国民生活センターからの情報提供が発端となったことも判明した。→続きは『健康産業速報』第1078号で！ほかニュース多数！
ヘッドラインニュース
健食企業２社に排除命令
ヘッドラインニュース
- ＤｇＳの健食販売、２月は4.3％増 2019年4月3日
- 家計調査10月、健食４％増 今年度初のプラス 2018年12月12日
- 「歩行能力改善」の機能性表示食品、取下げ相次ぐ 2018年12月12日
- 台湾産クロレラ、年間生産1000トン －主要3社、天候不順で計画培養へ－ 2018年8月16日
- ハウス食品、乳酸菌事業に本格参入 2018年8月7日
- 上半期のDgS健食販売額4.7％増 2018年8月2日
- 【特別レポート】米国「IFT」 「植物プロテイン」「グルテンフリー」席巻 雑穀類の提案活発 「抹茶」で中国企業の参入増加（後編） 2018年8月1日
- 【特別レポート】 米国「IFT」 「植物プロテイン」「グルテンフリー」席巻 雑穀類の提案活発 「抹茶」で中国企業の参入増加（前編） 2018年8月1日
- サン・クロレラ、サプリ“飲み忘れ防止”で新サービス 2018年7月26日
- 春日井製菓、同社初の機能性表示食品 GABA配合のど飴 2018年7月19日
