北海道・北陸・九州は前年上回る
　総務省が先月17日発表した「総世帯」における家計調査報告で、2014年のサプリメント支出は前年比7 ％減となった。11月から上向き始めたものの、消費増税による買い控えが想定以上に長期化したことで、マイナス幅はリーマンショックが影響した09年より悪化した。1人暮らし世帯がサプリ支出を抑制したことも響いた。
　2014年の総世帯（平均世帯人員2.41人、世帯主の平均年齢58.3歳）の1 世帯当たりの消費支出は、1ヵ月平均25万1,481円。前年比は、実数と比較した「名目」で同水準、物価変動の影響を考慮した「実質」で3.2％減となった。実質減は東日本大震災が発生した11年以来、3 年ぶり。総務省統計局では、消費増税前の駆け込み需要があったが、その後の反動減や夏場の天候不順が影響したと分析している。
　
　クロレラやアロエなど、サプリメント形状の健康食品を対象とする「健康保持用摂取品」の支出額は1,103円で、前年比は名目7.3％減。世帯類型別にみると、2 人以上世帯が1,180円で名目4.5％減、単身世帯が932円で同13.8％減だった。サプリ支出を世帯主の年齢階級別にみると、中高年層がコア層になっている状況に変化はないが、支出額はいずれの年代も減少した。
　
　全国10ブロックごとにみると、サプリ支出が増えた地域もある。「北陸」が1,212円で21.2％増、「北海道」が1,081円で11.4％増、「九州」が1,209円で5.8％増だった。金額ベースで最多は前年に続き「四国」で1,379円だが、前年比は18.8％減と伸び悩んだ。