医療機関のサプリ販売解禁も追い風に
　生活習慣病の予防や抗加齢・美容領域を中心に、今後大きな展開が期待される医療用EBS。その成否は一般向けサプリとの差別化やエビデンスの構築がカギを握る。
　機能性表示食品制度では、「目」、「睡眠」、「膝関節」などの機能で届け出た商品が受理されたことを受け、今後、眼科や心療内科など新たな医療サービスでの利用拡大も視野に入ってきた。
　補完代替医療で約8割のシェアを持つ免疫系サプリは、厚生労働省から医療機関におけるサプリメント等の食品の販売を明確化する事務連絡が昨年8月に通知されて以降、「患者の療養向上」を目的に利用されるケースが増え、新たにサプリ導入を進める動きも加速している。エビデンスについては、ヒト試験による有効性評価や安全性の確保、品質の均一化が求められる。