アレルギー疾患が深刻化している。厚労省では、アレルギー疾患は国民の2人に1人と推定。代表的な疾患は、国民 2.5 人に1人が罹患しているとされる「花粉症」をはじめ、ハウスダストやホコリのほか、過労やストレスも要因となる「喘息」、皮膚のバリア機能と関連する「アトピー性皮膚炎」など。健康食品市場では、機能性表示食品として、目や鼻の不快感の軽減を訴求した届出受理品が130品超に。今後の活用に期待が高まる。

花粉症中心に年々増加する“国民病”

健康経営課題としても注目高まるアレルギーは、細菌・ウイルスなどを排除する人体の免疫異常で引き起こされる。発症機序や悪化因子については、生活環境やライフスタイルなど多様かつ複合的な背景が絡むため、病態の解明はいまだ不十分だ。医療現場では、抗原回避を中心に生活環境の確保や改善、抗炎症剤等の薬物療法による長期的対処療法など、症状緩和を主体に行うのが一般的となっている。
　2015年施行の「アレルギー疾患対策基本法」第二条によると、主要なアレルギー疾患は、「気管支ぜん息」「アトピー性皮膚炎」「アレルギー性鼻炎」「アレルギー性結膜炎」「花粉症」「食物アレルギー」とされる。中でも花粉症を含むアレルギー性鼻炎は、季節性と通年性を含め、国内で2人に1人が悩まされている“国民病”であり、年々増加傾向にある。疾患増加の背景には、生活環境の変化や、疾病構造の変化などが指摘されている。近年は、休職や欠勤のように可視化できず、会社に出勤していても業務効率が落ちる「プレゼンティーイズム」の要因としても問題視されている。経済産業省「健康経営ガイドブック」にも定義が記載され、健康経営における重要な課題として注目されている。

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