2015度上半期（4 ～ 9 月）のサプリメント支出が前年同期比5 ％増となったことが、総務省統計局が先ごろ発表した「家計調査報告」（ 2 人以上の世帯）でわかった。消費税増税で消費者の財布のひもが締まり、「健康食品は優先順位が下げられるのでは」と不安視する声もあったが、今のところその傾向はみられないようだ。回復局面に入っていた昨年10月以降の数値との比較になる今年度下半期の支出動向が注目される。
　2 人以上世帯における9 月の消費支出は1 世帯当たり27万4,309円で、前年同月比は、実数と比較した「名目」で0.3％減、物価変動を考慮した「実質」で0.4％減。8月は実質で前年同月比2.9％増となっていたが、再びマイナスに転じ、消費支出全体は伸び悩んでいる。
　統計局では実質減に影響した品目として、「自動車購入」（前年同月比22.2％減）、「パソコン」（同62.7％減）、「葬儀関係費」（同73.9％減）などを挙げている。一方で一律に消費支出が冷え込んでいるわけではなく、外食による「飲酒代」（同20.2％増）、「エアコン」（同111.8％増）、「宿泊料」（同12.5％増）、「国内パック旅行費」（同6.4％増）などが増えた。消費税増税により、生活必需品でないものの消費は抑えられるのではとの見方もあったが、消費者はレジャー費まで削減しているわけではなさそうだ。
　錠剤やカプセルなどサプリメント剤型の健康食品を対象とする「健康保持用摂取品」の支出額は1,134円で、前年同月比は名目7.8％増。今年度、5 月に続く伸び率となった。昨年度上半期は消費増税直後でサプリ支出の2 ケタ減が4 回もあったという背景はあるものの、今年4 ～ 9月は6 ヵ月連続で前年同月を上回った。前年同期比は5 ％増となる。
　上半期は、いわゆるサラリーマン世帯の支出が8 月以外プラスで、比較的好調。これまでサプリ支出を牽引してきた無職世帯は4 月、5 月、7 月と伸び悩んだが、8～ 9 月は2ヵ月連続で2 ケタ増となった。