先月発表された「平成17年国民健康・栄養調査」では40～74歳のメタボリックシンドローム該当者数は約920万人、予備群者数と合わせて約1,900万人との状況が報告された。昨年に引き続き、依然男性（40～74歳）の2人に1人、女性（同）の5人に1人がメタボリックシンドロームだという。医療費高騰、少子高齢化などを社会背景に、メタボリックシンドローム対策は今や国を挙げての取組みとなった。中長期的な医療費の適正化をはかる「高齢者の医療の確保に関する法律」成立後、「特定健診制度」、「後期高齢者医療支援金の加算・減算」など、メタボ対策を主眼とした国の取組みが相次いでいる。来年4月から開始される特定健診は、メタボ対象者を炙り出し生活習慣の改善を迫る保健指導に重点が置かれる。さらに、各健保組合等に対しても、メタボ対象者の増減率に応じて保険財政に反映させる仕組みが検討されている。こうした動きを受け、保険料を負担している各企業、個々人の健康管理の意識も高まってきている。フィットネス、企業向け健康支援・管理サービスなど関連市場は広がりを見せ、食品市場でもヒット商品が相次ぐ。多くの有用素材を抱える健康食品業界でも、高い消費者ニーズを背景に「食生活を補完する」切り口で市場は拡大しそうだ。