関連トピックス

コメ需要の長期的減少などが反映、食料自給率は37%

農林水産省は8月25日に、令和2年度食料自給率・食料自給力指標について発表した。
カロリーベースの食料自給率は前年度より1ポイント下がり37%、生産額ベースの食料自給率では前年度より1ポイント高い67%となった。

■カロリーベース食料自給率
原料の多くを輸入に頼る砂糖、でん粉、油脂類等は消費が減少したものの
米の需要・・・長期的に減少
小麦・・・前年が特に作柄が良く、それに比べて単収が減少した
などの理由で前年度より1ポイント低い37%となった。

なお、畜産物の生産が増加したことにより、品目別自給率(重量ベース(飼料自給率を反映しない))は、
牛肉 35%→36%
豚肉 49%→50%
鶏肉 64%→66%
牛乳・乳製品 59%→61%
と、それぞれ上昇し、カロリーベース食料国産率(飼料自給率を反映しない)は前年度と同じ46%となった(飼料自給率は前年度と同じ25%)。

■生産額ベース食料自給率
豚肉、鶏肉、野菜、果実等の国内生産額が増加
魚介類、牛肉、鶏肉、豚肉等の輸入額が減少
などにより、前年度より1ポイント高い67%となった。

詳細は農林水産省のHPをご覧ください
https://www.maff.go.jp/j/press/kanbo/anpo/210825.html

テアニンの体内動態と脳への影響について日本食品科学工学会 第68回大会で発表

【2021年9月号】特集/省力化・自動化によるスマート食品工場実現

関連記事

  1. サケ鼻軟骨由来プロテオグリカン、機能性表示で新たなヘルスクレーム…
  2. Isobionics社のバレンセン、日本国内で食品添加物として指…
  3. 食品と開発 ニュース 東洋新薬、鳥栖工場およびインテリジェンスパークがFSSC2200…
  4. セミナー会場のマイク DHA・EPAが筋肉組織に及ぼす影響に関する研究データを発表―第…
  5. ベニバナの赤色色素カルタミンの合成酵素を世界で初めて同定
  6. AlgaleX AI発酵制御を搭載した”うま藻”の生産現場を一般公開
  7. 規格外の農作物や加工残渣のマッチングサービス
  8. Eel fry 鶏卵黄を含まない飼料で完全養殖のニホンウナギ稚魚の生産に成功

お問い合わせ

毎月1日発行
  年間購読料 33,000円(税込)
      1冊 3,300円(税込)

食品開発展2026

海外ツアー情報

「食品と開発」では海外の食品展示会に合わせたツアーを開催しております。渡航や展示会入場に関する手続きを省け、セミナーなどツアーならではの企画もございます。

ナチュラルプロダクトエキスポ2025

2026年3月1日(日)~7日(土)

ナチュラルプロダクトエキスポ

アメリカ市場視察 ツアー

PAGE TOP