食生活の乱れや運動不足を招いた新型コロナウイルスの感染拡大。2019年12月に中国武漢で報告されてから約2年半が経過し、長引く感染下で国民の肥満化が進んでいる。タニタがこのほど実施したアンケート調査では、3人に1人の割合で体重が増加していることがわかった。特に10代などの若年層でも体重増加率が35％を超え、年齢を問わず“コロナ太り”がまん延している状態だ。また、日本生活習慣病予防協会が実施したアンケート調査でも、糖尿病診断の重要数値であるHbA1cについて、コロナ禍で悪化していることが報告されており、メタボ人口の増加リスクは確実に高まっていることがわかる。こうした背景もあり、健康食品市場でもとりわけ肥満・メタボ領域対策商品の販売は好調で、機能性表示食品でも総受理数の約半数が関連商品になるなど活発だ。
ダイエット・抗メタボサプリ、売上好調 持減量素材1位は「葛の花イソフラボン」
コロナ禍も3年目に突入し、健康食品市場全体の動きも活発になりつつある。なかでも抗肥満や抗メタボカテゴリー商品についてはコロナ突入直後から販売は好調。その要因として、消費者の健康意識や予防意識の高まりが挙げられる。
コロナ太り対策や、コロナ感染後の重症化リスクに関係するとされる基礎疾患への対策需要も増加傾向にあるようだ。サプリメントの販売は通販チャネルで好調で、通販メーカー担当者によると「在宅時間が増えたことで消費者が広告を目にする機会が増えた。コロナ前よりPR効果が高まっているのでは」と分析している。
昨年末、調査会社の富士経済が発表した機能志向食品（サプリメント）の国内市場調査によると、生活習慣病領域（高血圧、糖尿病、高脂血症、動脈硬化など）のリスク低減を訴求した商品を対象とするサプリメント市場は、2021年見込みで1,363億円になると発表した。
2020年比では8.1％増となり、免疫領域やスポーツサポートと並びコロナ禍で伸長しているカテゴリーだ。これにダイエットサポートの市場を加えると2,000億円を超える規模となっている。同じく調査会社のインテージが発表した…
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