目の健康への取り組みが産学官で活発化している。近視やアイフレイルに代表されるようにデジタルデバイスの浸透と高齢化の進展により、眼の悩みを抱える消費者は、子供から成人、高齢者の全世代に広がっている。こうした流れを受け、健食業界では、アイケアサプリメントの売れ行きが年々増加している。市場では、ルテインやアスタキサンチン、アントシアニンを筆頭に、松樹皮エキス、ビタミンAなどを配合したサプリメントが流通する。通販やDgSを主戦場とする機能性表示食品をはじめ、コンビニやスーパー、さらには医科向けルートまで、アイケアサプリの販路は様々なチャネルに広がっている。

国民の目の健康、アカデミアも予防対策を推進

　スマートフォンなどのデジタルデバイスの普及と高齢化で目の健康が課題となっている。クロスマーケティングが2025年12月に発表した『目に関する調査』（20～79歳までの男女2,400人を対象）による
と、に、「目について気になること」では、「視力の低下」が29.9%と最も多く、次いで「目のかすみ」が18.5%、「目がぼやける」が18.3%となった。「目のために意識的に行っていること」では、「目薬をつける」が40.1%と最も多く、「目に関するサプリメントを飲む」は7.4%だ っ た 。日本眼科学会によると、中高年の失明原因のトップは「緑内障」。次いで、「糖尿病網膜症」「網膜色素変性」「加齢黄斑変性」と続く。これらの疾病は、痛みなどの自覚症状がないため、日頃からのケアが必要とされる。こうした中、2025年 9 月、ロート製薬や慶応義塾大学、眼科医、国会議員らが集結し、産学官連携による近視予防フォーラムが始動。麹町大通り眼科の森紀和子院長は、「近視の進行抑制効果を持つ目薬が、国内で初めて発売されるほか、近視進行抑制のための医療機器、サプリメントなどの開発も並行して進んでいる」と話し、2025年を「近視進行予防元年」と宣言。「子供たちの目の健康を守るために支援や啓発活動を行っていく」という。