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東北地方太平洋沖地震 宮城県、日健栄協に支援要請

【健康産業速報1511号トップニュース】11日発生した東北地方太平洋沖地震を受けて、(財)日本健康・栄養食品協会(03・3268・3131)は早ければ14日中にも、会員の健康食品企業に対し、被災地への救援物資の提供を要請する。
 宮城県からの要請に応えた対応。救援物資は「流動食」、「ビタミン・ミネラル商品」、「脱水症状を防止する電解質入り飲料」の3品。宮城県では約700ヵ所に合計12万人の避難民がいるため、各品目につき24万個の提供を目指すという。
 すでに各社は各種支援に乗り出している。ファンケルは被災地域への支援、被災地域のユーザーへの支援などを決定。ハウス食品、ハウスウェルネスフーズは、支援物資として機能性食品など2000個以上を準備した。ヤクルト本社はスポーツ飲料「ヤクルト ソーピード」10万本などの提供を決めた。
 大塚ホールディングス、大塚グループ各社は13日、被災地に対し、ポカリスウェットやカロリーメイトなどを支援物資として一部搬出した。関係省庁、各地の自治体、自衛隊と連携したもの。

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