食品大手各社の2015年3月期決算が出揃った。健食・機能性素材事業を手がける食品大手の8割超が増収となったが、消費増税後の反動や円安に伴う原材料コストの上昇、電気料金の高止まりなどが影響し、6社が減収となった。
　食品別では、茶系飲料、ヨーグルト、グミ、カカオポリフェノールを含むチョコレートなどが売り上げを伸ばした。決算発表では、ハウス食品グループ本社、森永乳業、日本水産、林兼産業、日本製粉などが今年度事業として機能性表示食品に取り組むことを表明。味の素、サントリー、アサヒ、キリンなど食品大手各社は既に届け出を済ませており、既に受理された商品も。また今年度事業計画では、健食・機能性素材事業や海外輸出の強化などを盛り込む動きも鮮明となっている。