厚生労働省は先月、「国民健康・栄養調査」の最新版を公表した。主要ミネラルの摂取実態を年齢・性別で俯瞰できる基礎資料を提示。日本人のカルシウム、鉄、マグネシウム、亜鉛などのミネラル摂取不足は依然として常態化しており、「充足率の向上」が市場拡大の原動力となっている。高齢化や健康志向の高まりを背景に、骨や筋力維持を目的としたカルシウム・マグネシウム、そして活力維持を支える鉄・亜鉛の摂取ニーズが急速に拡大。プロテイン、完全栄養食、グミ、シリアルなど、一般食品へのミネラル配合のほか、介護食、ロコモ対策など、ターゲット層を絞った商品開発が進んでいる。

日本人のミネラル不足が深刻　食事摂取基準で骨対策強化 鉄の上限撤廃も

　厚生労働省は2025年12月2日、前年に実施した「国民健康・栄養調査」の結果概要を公表した。国民の栄養摂取状況や生活習慣の現状を把握する毎年の基本枠に加え、統計表の「栄養素等摂取量」には、ナトリウム、カリウム、カルシウム、マグネシウム、リン、鉄、亜鉛、銅など主要ミネラルが年齢階級×性別で網羅的に示された。ミネラルの摂取平均値や目標未達成の実態が浮き彫りとなっており、カルシウム・鉄・亜鉛の摂取不足などが目立つ。
　2025年から適用開始された日本人の食事摂取基準では、“生活習慣病および生活機能の維持・向上に係る疾患等”に骨粗鬆症が新たに明記され、特にカルシウム、ビタミンD、タンパク質、エネルギー（体格）の4つの栄養素摂取と骨粗鬆症との関連に触れている。今後は高齢化に伴う骨粗鬆症対策の重要性が一層高まる見通しだ。このほか、鉄の耐容上限量の設定を撤廃。ただし、「無制限に摂取を推奨するわけではなく、個々の健康状態や生活背景に応じた適切なコントロールが必要」としている。

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